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アメリカのインデックスS&P500が直近の高値から10%下落し二年以上ぶりに調整局面入りしました。


世界経済をけん引してきたアメリカの優良企業500社を集めたインデックスの下落はアメリカ経済の停滞を意味するもので今後株価が20%下落すると弱気相場入りしたと見なされトレンド転換していると言われます。

こうなった原因はトランプ政権の繰り出す関税政策であり直接的な業績の悪化を織り込もうにもその不透明さを嫌気してリスク回避の動きになっていることがあり、米国ドル立てゴールド価格は最高値を更新しています。

トランプ大統領に思想的な影響を与えているとされるCEA委員長スティーブン・ミラン氏は全ての諸外国はアメリカの敵国であるから相互関税でアメリカが500のダメージを負ったとしても相手に1000のダメージを与えればアメリカが500勝つのだと主張するような人物でトランプ大統領もこの考え方が気に入ってると伝えられています。

トランプの関税戦争を指南するスティーブン・ミランの支離滅裂な理論

しかしこのマイナスサムゲームの考え方の問題点はアメリカと関係の深い友好国ほど双方に経済的な悪影響があるものの、真にアメリカと敵対している国は交易がないため殆どダメージを与えられないという欠点も指摘されています。

アメリカの敵対国は関係改善を求めて恭順の意を示すかもしれませんが、指を咥えているのではなくアメリカを抜きにした貿易体制の構築を進める可能性が高く、また中国のようにアメリカが放棄した領域に入り込もうとする国にとっては好都合です。
(中国は自国に益になるならどんどん押し込んできますが最貧国の食糧援助などには興味がなくアメリカの抜けた博愛精神からの国際人道支援を完全には修復できないとの見方が強まっています)


こうした不透明な情勢で機関投資家は空売りの整理などを進め、いずれ来る上昇局面の利益を最大化しようとしているようで、こういった動きも売り圧力を強めています。

短期の成績が求められる訳ではない我々個人投資家は時間を最大限活用することができます。

よく言われるのが「ガチホ戦略」で、既にあるポジションは売らずにそのまま持ち続ける事でいつ起きるか分からない上昇イベントを取り逃がさないという方法が知られています。

もっとも、これは投資スパンによるものでスイングやうねり取りと言われる数日から数週間での値動きで利ザヤを稼ぐ場合には含み損になっているものを回復するまで保有し続けることは機会損失と考え、すぐにポジションを解消し割安になった銘柄を買い付ける事でリバウンドでの収益を狙う事も出来ます。

また長期保有であっても株は安く買い、高く売る原則に則れば下落局面は買い場ととらえ積極的に買い向かう事で平均取得価格を下げることで将来の含み益を伸ばす戦略もありますが、規律が無い押し目買いはやがて現金が枯渇して身動きが取れなくなるため、銘柄に対する目利きも重要になります。

個別株では株価が下がりすぎると上場廃止となって流動性がほとんど望めなくなるほか、業績不振からの倒産などもあり得ます。

そういったリスクの低いＥＴＦであっても資金流失が大きいと繰り上げ償還が発生して下落した価額で強制決済されてしまうかもしれません。

また投資信託は約定まで数営業日を要するのでそもそも短期の売買には不向きな商品となっています。

これらの特性を踏まえ、かつ市場のファンダメンタルズを読み、時にはチャート読みのテクニカルを実践して回復期までしのぐことになります。

なにより重要なのは下がったから売る、上がったから買うという売買はうまくいかない事が多いという事を知っておく必要があるでしょう。

一般に下落は上昇の三倍速いと言われており、特に市場がナーバスになっていると一気に暴落のような通常では考えられない理不尽な下落に見舞われる事もあり、誰も株価の天井や大底を読み切ることは出来ない事を考えるとポジションを手仕舞って現金を温存するのも一つの策となりますが、下落時には猜疑心で二番底、三番底を警戒しているウチにスルスルと撤退した時の株価よりも上がってしまう事もあります。

逆に上昇に転じた事で焦って飛びつくと「デッドキャット・バウンス」と呼ばれる騙し上げを掴まされる可能性もあります。

とにかく下落局面では経済指標や企業決算の数字が良くてもイベントを通過したという事で確定売りが出たりもするので焦りから根拠のない下手なトレードはしないように心がけたいところです。