quadrifogliospaのブログ一覧

以前、YAMAHAのパフォーマンスダンパーについて書きました。

これはボディをサスペンションパーツとして考えるものです。

スバルも同じような発想のパーツを開発していました。

フレキシブルタワーバーというストラットタワーバーを左右に二分割してボールジョイントで結合したもので、パフォーマンスダンパーが広い範囲での共振吸収を担っていたのに対し、このフレキシブルタワーバーは微振動の制振に向いているようです。

そしてフロントはシャシーとクロスメンバー、リアはトランクルームやバンパーセクションをドロースティフナーでシャシーを締め上げる事で全体を引き締めます。

丁度グランドピアノがピアノ線でテンションが掛かっているようなイメージかもしれません。

いずれも補強で固めてしまうとサスペンションのみに頼る事になりスポーツ走行に特化するのに対し、これらのパフォーマンスパーツは車体全体もサスペンションとして機能させるものだと思います。

これまではガッシリとした車体の重さで衝撃を受け止めていた高級車の世界をむやみに大型化せずに大衆車で再現するもので、今後はこういう流れがスタンダードになっていくと思われます。

PEAと聞いてピンときた人はかなり愛車のコンディションを気にしている人だと思います。

ガソリン添加剤のうち、デポジット除去を謳うものにはPEAが配合されています。

従ってこのPEA（ポリエーテルアミン）が堆積したカーボンを洗浄するように思われている方も多いかと思いますし自分もそんな感じでした。

以前はハイオクガソリンにもPEAが配合されていて洗浄効果をCMで流したりしていましたが、今はガソリンにPEAは入っていないそうで別の形で汚れが付きにくくしているとか。

では、このPEAはどうやってデポジットを落とすのかと言うと洗浄するのではなく、デポジットに入り込んで燃焼させやすくするものだそうです。

実際にはガソリン添加剤にはPEA以外の成分も入っているのでガソリン経路の堆積物を溶かしたり、様々な効果が期待されます。

最近はPEA１００％のタービュランスGA-01という製品があり、これはかなり強力にデポジットを落とすそうですが、働きとしてはあくまで堆積物の燃焼を促進するものだそうです。

シリンダー内部にデポジットが堆積すると圧縮比が上がるとの同じことになりコンピュータが進角を調整してパワーが出ないとかノッキングが起きやすくなるなどの弊害があり、好ましくない状況になります。

余談ですが近年は燃費を最重視し、気筒直噴ガソリンエンジンも増えてきましたがトラブルとしてシリンダーからの拭き戻しで吸気ポートに堆積物が蓄積されることで流速が変化したりして不調になる事例があるそうです。
ポート噴射であればガソリンが吸気ポート内部やバルブなどを洗い流す働きをしますが、これがなくなり吹き返しだけが繰り返されるのが原因だそうです。

三菱のDGIエンジンがこれで不調になり、リコールするわけにもいかず、苦肉の策でディーラーでガソリン洗浄添加剤を販売（中身はWAKO'S　Fuel-one）という話もありました。

BMWなど欧州車ではクルミのブラストで落とす方法で対応し、ロールス・ロイスも専用の機械を開発しサービスメニューで対応しています。

閑話休題。PEAがはがれやすくしたデポジットは殆どが燃焼で排出されて行きますが、一部はエンジンオイルに混入するようで、エンジンの状態が悪いと真っ黒なエンジンオイルが出てきます。

このため、洗浄系ガソリン添加剤はオイル交換より前に入れて使い切る方が良いとか。添加剤メーカーに問い合わせた人がいますが、メーカー側はオイルには影響しませんとの回答だそうですが、複数の検証動画などを見る限りやはりオイルへの混入はあるようです。

ちなみにPEAを製造しているのは４社に限られるので、どのガソリン添加剤でもこの４種類のいずれかになるとの事で、あとは濃度や他の成分の違いの方が影響は大きいかもしれません。

安い添加剤にはアルコールが主成分の物もあるようですが、シール類には良くないので余り使わない方が良いでしょう。

いずれにしても、理屈を理解しないで使うと意味のない事をしたり壊しかねないというお話でした。

東京では新規陽性者数が下げ止まり、今週は連日約一か月前の水準で陽性者報告される中、医師３９０人を含む４５０人が連名で新型コロナウィルスワクチン接種中止を求める嘆願書を厚生労働省に提出しました。

中心で動いたのは水素水だとか波動治療がどうとかいっている人物らだそうです。

河野ワクチン接種担当大臣が「ワクチンデマについて」という注意喚起の記事を上げています。

毎日東京都の陽性者数と同時に相談件数や入院患者数、死者数をチェックしていました。

特に死者数は一か月前まで二桁人数の日がありましたが、今月後半になると連日２，３名に留まり０人の日も増えて来ました。

検査数もほぼ同水準で推移している事から人出の増加や変異株で陽性率が上がり接触歴不明は増えているものの、救急要請数も減少傾向で重症者も減少し続けている事から明らかに重症化しにくくなってきているようです。

これがワクチンの重症化を防ぐ効果なのか、イベルメクチンなどの治療数が増えて来たからなのか、感染力は強く、毒性は弱毒化に変異したものが流行っているのかは分かりませんが「第５波だ」「五輪を中止しろ」といった緊迫した状況とは程遠いと思います。

ワクチンに関しては身体が小さく将来が長い年少者や免疫反応が強い青年、妊婦などは影響が強く出るリスクを考えたら積極的な接種はしなくてもよいかと思いますが、打ちたい人は打てばいいし、打ちたくない人は打たなくてもよいように思います。

感染状況は増減を繰り返しながら収束に向かうものなので、いろいろな事が分かって来て、情報も集められるようになってきていますのでもう一喜一憂したりパニックになる状況ではないのではないでしょうか。

昨日、中国の自動車事情について書い中で今後はＥＶ化が鍵を握ると共に懸念点をいくつか上げました。

その中ではあまり触れませんでしたが、中国ではＥＶや電動バイクの普及に伴い出火したり爆発する動画を見かける事が増えてきました。

そして、中国四川省成都の駐車場で充電中のＥＶから出火してカーポート内に停めてあった約３００台の自動車に延焼したニュースが入って来ました。


ＥＶだから火力が強かった、というよりは当日風が強くて初期消火に失敗した事が惨事が拡大した要因のようです。

ただ、ＥＶからの発火は勢いが強く消し止める事が難しく、これまでも路上で全焼したＥＶの写真を見かけました。

ＥＶのバッテリー、特にリチウムイオンバッテリーはスマホやノートＰＣ、電子タバコなどからの発火報告もあり、専用充電器やバッテリー本体のコントローラーによる充電管理が必要なもので、出火する要因には外部衝撃でバッテリーが破損する事などもありますが、過充電により内部にガスが発生し、変形からの損傷でショートし、加熱し続ける熱暴走状態になる事で激しい燃焼になるようです。


この時、正電極が化学反応で酸素を生成してしまう事も燃焼が激しくなる要因です。

リチウムはナトリウム金属などと同じアルカリ金属で理科の授業でナトリウムの切片を水に入れて激しく燃焼させた実験のように水で消火できないと思われがちですが、確かに少量の水では危険ですが大量の水を用いれば消火は可能とされています。

現在はエネルギー密度の高さから容易に高電圧を得られるためバッテリーに用いられていますが、上記のような欠点から難燃素材に置き換える研究が進んでいる他、安定している全固体電池の大容量化がＥＶバッテリーの本命と目されています。

中国の場合、通常使用や夜間駐停車中に出火している事例などから、恐らく粗悪なバッテリー内部で劣化が進み出火に至っていると思われますので日本や欧州などのＥＶも同じように出火するから危険、という事は無いと思います。

しかし使用環境によっても劣化が起きるため、ＥＶの普及にはやはり次世代のバッテリーと重電技術の開発が待たれます。

２０２０年、コロナ禍の影響で減少したとはいえ、中国の自動車販売台数は乗用車、商用車、トラックなどを合わせると２５００万台を超えました。

中国の数字は信用できませんが、エネルギー輸入量などから推測すると大きく外しては無いようです。

中国系やドイツを含む欧州系が販売を落とした中にあってトヨタとホンダの日本系の販売台数は微増していました。

燃費などの環境性能が評価されたものと思います。

中国でもまだＥＶの比率は低く、指導部が掲げる産業政策「中国製造２０２５」では次世代通信技術、工作機械、航空宇宙産業などと並び新エネ自動車（ＮＥＶ）へシフトしていくことを考えると、ＥＶの立ち上がりが遅い日本の自動車産業がキャッチアップしていけるかが鍵を握っていいます。

特に高品質な製品を造りながらも現地のニーズや価格帯が購買層に受け入れられずに売れない「日本病」に陥らないかが懸念され、それこそがＥＶ至上主義者の仕掛けたゲームチェンジに他なりません。

一方で「中国病」とでも言うべき深刻な事態も進行中です。

中国には５００もの自動車メーカーが新規参入のチャンスとばかりに乱立しています。

丁度、終戦後に日本でオートバイメーカーが乱立したような感じでしょう。

しかし、ここには二つのの大きな罠があり、まず中国では「儲かる」となると全員がそちらに向かい、粗製濫造で品質の悪い物が溢れます。

市場主義経済では淘汰が進み、やがて正常化に向かいますが、中国の場合は市場そのものを破壊する事もあります。

コロナ過でマスクが売れるとなると雑居ビルの会社から山の中の工場までがマスクの製造にいそしみましたが、素人が急きょ始めたビジネスでは品質は使用に耐えないものばかりが出荷され中国製はやはりだめとばかりに国産回帰の動きが起きました。

そしてもう一つの中国ならではの問題は、それらの「ＥＶメーカー」は自動車を生産していないという事です。

例えば中国の大手不動産デベロッパー「恒大集団」がＥＶ産業に進出すると発表し約５４６億円を調達しました。
しかし実際に１台も自動車を販売せず、調達した資金は本業の不動産業の運転資金に充てられていると見られています。

他にもリバッヂで数十台だけ販売した自動車メーカーもありました。

こういった資金調達のためのダミー企業と個人ベンチャーのようなものが５００社のかなりをの割合を占めていると見られます。

当然、淘汰の時が来ます。
上位十社の売り上げが総売り上げの４割以上を占めています。

その淘汰も市場原理で強い企業が生き残るのではなく、極めて政治的な理由による事が多いようです。

かつて、米テスラ社を破格の特別待遇で招致した中国でしたが、近年急に手のひらを返し、様々な規制をちらつかせ、またデータを中国側に移管するように求めています。
上海モーターショーで「テスラのブレーキ欠陥で事故になった」と大騒ぎした女性もこういった嫌がらせの一環かもしれません。

世界的に自動車の販売が低迷傾向にある中、世界最大の自動車マーケットである中国市場は魅力であると同時に潜在的なカントリーリスクは巨大な罠も兼ねるラフレシアのようなものかもしれません。