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年末年始は例によって気仙沼に帰省しています。

今年は低温と強風、また地元の友人らの間でもコロナやインフルが流行っているので遊び歩くこともせず、いつか読もうとため込んでいた本を持参して読んで過ごしています。

今年は元日から能登の大地震に始まり、年の瀬が差し迫ってからも外国での旅客機の相次ぐ墜落と、年初にあった羽田空港の海保機と日航機の衝突事故を思い起こしてしまう日々です。

個人的にはこの車に乗るために普通自動車免許を取得したアルファロメオ　ジュリアクーペを手放した事が最大の出来事でしたが、前々からの計画を実行しただけなのと修理などで手元を離れて預けていた期間が長かったので実感とか喪失感というのは不思議とありません。

あとは健康問題。

これまで病院などには行かなかったのですが通院を始めて、少し体調が回復しましたが年末にかけてよくわからない風邪かインフルかコロナか分からないのが周囲でも流行っていますが、そんな状況でも職場のリモートワーク終了ですっかり体調も下降気味で長引いた咳で気管がダメージを受けてちょっとの空気の変化でも咳が止まらなくなってしまいましたのであまりアクティブに動くこともしていません。

バイクの方も再始動するつもりでしたが体の方がこんな調子なのと仕事が久しぶりのデスマーチ進行で放置状態。

デスマーチと言っても昔みたいに締め切りまで全員が泊まり込んで力技で終わらせる、というのではなくて働き方改革で残業制限がキツいのでやるべきことはどんどん増えていくのにこなせる仕事量は決まっているので破綻するのが目に見えているのに人員増強もままならなず離脱者ばかりが続くのでさらに仕事が増えると言う感じです。

それでも自分の仕事は終わらせて他の人のリカバリーもして年末に入ったのでいますが、ひょっとしたら他の部署の人は年末年始返上になっているかもしれません。
もっとも懸念点についてはずっと言い続けてきて決断を先送りして問題が顕在化してから大変だ、間に合わないとか言っているのですからそれはそうなるでしょうね、というチベットスナギツネみたいな顔をして大晦日を迎えております。

日本も自民党が着実に自滅の道を歩んでおり、今後さらなる混乱が予想されますが来年がどんな一年になるのか、せめて自分だけでもうまくやり過ごしたいと思っています。

まずは体調を戻すと言う所から、皆様におかれましてもどうぞご自愛ください。

「戦略」というと大げさですが、新NISAが始まった２０２４年に一年間の運用成績などをもって軌道修正するというように決めて新NISAで資産運用をし始めました。

一年間という「枠」の縛りがあるため、年間の運用単位が意識されるためです。

新NISAは「つみたて投資枠」１２０万円と「成長投資枠」２４０万円が一年で投資可能な「枠」になっており、枠を超えての投資はその年は出来ません。
これが各自に５年分、トータルで１８００万円の非課税枠があります。
（売却した分の枠は５年後以降に復活します）

長期投資であれば約七割の勝率で年初に一括投資した方が成績が良いという事が過去の統計から分かっています。

このため、２０２４年の成長投資枠は半分の１２０万円を年初一括で購入し、その後暴落があれば残りの１２０万円を追加投入する予定でしたが２０２４年はいわゆる「ブル相場」という強気サイクルであったため３月に残り１２０万円も投入しました。

つみたて投資枠は仕組み上、毎月の購入額を設定するもので月に１０万円の買い付け設定が可能ですが取り扱う信託会社によっては月々の購入額を最小単位の１００円で設定し、ボーナス月購入で１２０万円近く設定する事で一括購入もできますが、こちらは米国株投信を中心に月々１０万円設定で１２か月分の１２０万円の購入が完了しました。

成長投資枠、2244（US Top Tech20 ETF）２４０万円
つみたて投資枠、ＮＡＳＤＡＱ１００，月７万円
　　　　　　　　Ｓ＆Ｐ５００、月２万円
　　　　　　　　全世界株式、月１万円

２０２４年の運用成績はまだ大納会も残っていますが新NISAは含み益４６％、１６６万円増となっています。

今年は８月に大きめの暴落、そして日本での石破政権成立やアメリカ次期大統領にドナルド・トランプ氏が選出されるなどの波乱で株価は乱高下しましたがそれでも終わってみれば異例の強さを発揮した一年でした。

そのあおりで日本や欧州の高配当、REIT（不動産）などに分散していた分は壊滅的に成績が悪化して復活の予兆も無いため撤退する事にしました。

債券市場は度重なるアメリカの政策金利引き下げ実行にも関わらず下落したままでありアメリカが利下げに転じれば債券価格が上昇するという目論見は外れています。

以前であれば株価と債券価格は逆相関、つまり株が上がれば債権が下がる、株が下がれば債権が上がると言う図式が成り立っていましたが、株も債権も下がる「株安債券安」が起きてからそれまでのセオリーが崩れてしまったように思われます。

このため市場の資金流出入にも変化が起きました。

金価格が上昇を続けているのはロシアのウクライナ侵攻や中東情勢といった地域不安定化を嫌った資金流入と見られていましたが、どうもアメリカが金融を「武器化」する事を警戒した各国がゴールドの現物購入を加速させているという観測が流れています。

このため金価格の上昇は地域紛争が決着したとしても上昇を続けると見られています。
紛争を嫌うトランプ氏が大統領に選出されて今は上昇はひと段落していますがゴールドの産出量が急増するという事は無く、また各国が備蓄しているゴールドを大量に放出するような事態でもなければ金価格上昇基調は変わらないと見られます。

これらを勘案し、来年のNISAはより積極的にリスクを取るように銘柄を組み替え、来年度分の一部は既に約定しています。

そしてゴールドによるリスクヘッジを取り入れるため「ゴルプラ」の買い付けを始めました。

これはNISA対象外なため、売却益に税金が掛かる特定口座での買い付けで、これまでアメリカのNASDAQ１００の２倍レバレッジを積み立てていたものと入れ替える形になります。
所謂「レバナス」は自分が投資を始めた時から毎月１万円分の積み立てで７5％の含み益が出ていますが上記で挙げたような地政学的要因の変化で米国株式一辺倒のリスクを回避したいと言う思いがあります。

「ゴルプラ」は米国株のS&P５００に金の先物取引を加えてS&P５００、１とゴールド１になるようにするレバレッジ商品でこれまで米国株式が強かったことと金価格の上昇で直近一年で７1％のリターンとなっていますが、本来の趣旨としては米国株と金価格が逆相関になれば株式暴落のような時にもある程度資産価値の目減りを防げるというものです。

もっともどちらも国際情勢に左右されるため、例えば米国株暴落と金価格暴落が同時に来て二倍以上資産が減る可能性もあります。

レバレジ商品は先物で価格調整するその性質上、元の価格に戻るためには下落した以上に上昇しなければ目減りしてしまう「逓減」という現象が知られています。

このため上昇が続く強気相場では先物手数料負担は問題になりませんが弱気相場や長期の調整（レンジ相場）に入ると元指数より減価してしまいます。

特に「ゴールド」はそれ自体が分配金を生む訳ではない為、放っておけば逓減に弱いとされてきましたが、今後も金価格が上昇すると見ています。

金価格の上昇とドル覇権の終焉についてはまた書きたいと思いますが、世間で心配されるようなアメリカ終了という事態にはならないとの見方が大半です。

これは米国にとって代わる覇権国が当分は登場しないし今後１０年はアメリカ一強体制が続き、その後どこかの国が金融やテクノロジーでアメリカを凌駕するかもしれませんが、それも１０年、２０年と言う単位で入れ替わっていくと見られます。

もちろんアメリカ一国だけが滅亡するような戦争や局地災害が起きないとも言い切れませんが、現状ではアメリカ経済が崩壊したら世界経済も無事では済まないため、たとえば株式という金融アセットにオールインしているのであればどの国の株式であれリスクはそう変わらないであろうと思われます。

つまりリスクヘッジには資産をアセット分散させておく必要が今後は強まります。その時、債券が良いのか不動産などの現物が良いのか、コモディティが良いのかはなかなか予想が尽きません。

このため、債券も株式と逆相関になる事を期待して追加購入するかもしれません。現在は米国長期債などを資産の１割ほど保有していますが金利分はインフレ負け（といっても日本のインフレ率には優越）ですが、分配金が出る分が保有し続けるモチベーションになっています。

現在は資産の過半数を米国株式で運用しており、こちらは円安効果もあって増え続けています。

これまで何があっても売却しない「ガチホ戦略」で大きな暴落でも感情的な売り買いはしませんでしたが、特に８月の暴落では、後から考えれば格安買い付けチャンスでしたがそれを見送ってしまい、またトランプ相場も乗り遅れたため、アメリカの個別銘柄で有望と思っていたものがことごとく暴騰してしまった反省から２０２５年の個別株は積極的に売買をていくつもりです。

年後半慌てて売り買いした実現損益は１９０万円のプラス収支で終わりそうです。

ただしこういった売買では「下がったから売る、上がったから買う」という感情的な取引は損ばかり増えるため、自分の中での規律が必要になります。

例えば今年７月までポートフォリオの中で優勢だった半導体関連株も株価が購入価格の４倍に迫っていました。
このため４倍になったらさすがに高すぎる水準なので半分は売却しようと思っていましたが、その後８月に下落が始まり、結局終わってみれば年初の価格を下回っての締めになりそうです。

これでも購入価格の１．５倍ほどではあるので今後下がると思うなら売ってしまってもいいのですが３倍、または２倍の時に決断できていなかったため、今から動けばたいして得もなく、ただ持っていた数年間が機会損失だったというだけで終わってしまいますので、もう少し戦略的に規律を持つべきという反省が残ります。

恐らく今年が最高に近いくらいの出来過ぎた良い一年で来年や今後は波乱の始まりになりそうな気もしますのでアクティブディフェンスの必要を感じています。

来年の感想がどんなものになっていいるかは分かりませんが、長期投資家の最大のリスクは自分の寿命と言われていますので健康を第一に投資も続けていきたいと思います。

ホンダ･日産が統合へ　持ち株会社設立､三菱自の合流視野
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC17BZJ0X11C24A2000000/

今朝未明に一報が飛び込んできました。

両社の持ち株会社を設立し、やがて三菱自もこれに加わる方向で協議が進んでいるようです。

その後HONDAとNISSAN、三菱自からも然るべき発表が出来る時期になったらお知らせするという声明が出ています。

9000人のリストラと２割の生産削減を発表しているNISSANの時価総額は既にいすゞよりも下回っている状況で外資による買収も懸念されるようになってきています。


しかしNISSANはゴーン体制でのリストラで新型車の開発を先延ばしにし、ラインナップの刷新が出来なくなっていたことが競争力低下を招いた事はたびたび指摘されている所です。

先行していたEVでも価格の高さと実用性を根本から改善することが出来ず、HVもトヨタなどのストロングハイブリッドに対し、マイルドハイブリッドという事で競争力で劣後していました。

そこへきての中国市場の景気停滞と北米市場での販売不振が響き、さらに次期トランプ政権での追加関税なども懸念されるタイミングでした。

さらにゴーン体制ではルノーとのやり取りで英会話が得意な人材が重用されたことで優秀な人材の流出が相次ぎ内田体制になっても尚有効な対策が打てないままとなっています。

こんな状況のNISSANですからHONDAとの経営統合もどちらの社格が上か、といった事で難航するでしょう。

そもそも、とにかくやってみようというエンジニア気質のHONDAと上下関係をはっきりさせ下請けに不利な条件をのませることで利益を確保してきたNISSANはうまく融合できないばかりか水と油のように反発しあうことが懸念されています。

そしてHONDAに何のメリットがあるのかというのは今年三月の協業発表から言われています。

日本には有力な自動車メーカーが多くありますが国内市場の成長はすでに止まり、いかに海外でライバルに勝てるかが事が問われていますが淘汰や再編は避けられない情勢になってきていることをこの経営統合協議のニュースは象徴しています。

表題は結論から言うと「間違い」のようです。

普段見ている中国ウオッチャー氏が今朝配信した中国情報として、表題にあるような中国で車検時にOBD検査が強化されほとんどが検査をパスできず、中国の制度で三回不合格になった車両は廃車にしなければならない、とされており自動車オーナーが「ガソリン車は車検に通らないしEVだと燃えるし、どうすればいいんだ」「もうタクシーでいい」と嘆きの声がSNSに寄せられている、という話をしていました。

最初は中国あるあるで役人が賄賂をせびったりEV買い替えを事実上強制しているのだろうと納得していましたが、輸入車はどうなのだろ、中国の車検制度はどうなっているのだろうと調べてみることにしました。

確かに中国ウオッチャー氏の言うような噂が中国で広まっているようですが、それは事実とは違うようです。

OBDというのはOn Board Diagnostics（車載式故障診断装置）」のことで、車両の電気的なエラーをモニターし記録するものでディーラーの外部故障診断機やOBDスキャンツールを使ってデータを読み取るとメンテナンスに役立つものです。

日本では2000年から装着が義務化され2008年にOBD2相当に移行しています。


2024年からは車検へのプレ義務化制度が始まった2021年以降製造の新型車とフルモデルチェンジ車ではOBD診断が義務化されます。(大型車などは別)

自動車を普通に使っている分にはエラーが出る事は滅多にありませんが、センサーの劣化や改造による動作不良が記録され、これが車検を通過できない他、問題が無くても車検にOBD診断費用が約3000円ほど加算されてくるようになっています。

中国はOBD2搭載を2009年から規制化しており2019年から車検診断に使用しているようです。

しかし2024年に強化されたという事はないようです。

検査に三回不合格になると強制的に廃車にされるというのも「自動車の強制解体基準に関する規定」という耐用年数を過ぎた車が修理をしても要件を満たさない車両の解体についてのものであり車検の事ではないとの事。

この制度について中国の専門家が「３トライで車検を取得できない車両は廃棄されるべきだ」と持論を述べたものが関連付けられSNSで拡散されたようです。

ちなみにOBD試験に不合格になった車両はごく僅かしかないと中国環境科学院の自動車排出監視センターの監督室のディレクター劉佳氏は述べています。

国土の広い中国の事ですから、どこかの地方政府が独断で税収増目的や自動車メーカーに「便宜」を図るために車検制度を強化していたりするのかもしれませんが、中国においてもSNSの「噂」で政府批判することが流行っているようで今後の当局の規制について引き続き観察する必要がありそうです。

2024年は旧勢力が新勢力に置き換えられることが世界中で観測された年でした。

日本軍の真珠湾攻撃のあった歴史的な日に、SNSでアメリカ人とやり取りしていましたが（今はどのSNSでも高精度で翻訳する機能があるし外部サービスを利用して校正することも出来るため英語圏以外の人とも母国語で意見交換ができる時代になりました）昨日会話したアメリカ人は愛国者インフルエンサーであったため、政治的な会話に立ち入らないように、そして現状とアメリカの姿勢によってこれから起きることについて簡単に述べるに留めました。

そこでアメリカは内向きであり世界で起きていることに配慮する余裕がなくなっているという印象を強く受けました。

ロシアのウクライナ侵攻もシリアのアサド政権崩壊もイスラエルの周辺国への攻撃もアメリカの内向きの姿勢を弱さと見て取った影響であるにも関わらず、です。

そこで思い出されるのは世界的に著名な投資家でヘッジファンド、ブリッジウォーター社を立ち上げたレイ・ダリオ氏の著書

「世界秩序の変化に対処するための原則 なぜ国家は興亡するのか」

です。

この本の中でダリオ氏は世界の勃興の歴史には「ビッグサイクル」が繰り返されるというものがあります。



新たな秩序をもたらした優れたリーダーにより教育水準が上がると良質な労働者が経済発展に寄与し、新しいイノベーションにより世界秩序をリードし「準備通貨」で覇権を握るようになり、繁栄を謳歌する中で貧富の格差が拡大し内側の対立が衰退の兆候として表れ、がやて外部の対立として挑戦者が現れ、繁栄を維持するためのサンクコストである巨額の軍事費に疲弊し、混乱の中で覇権を奪われることが約250年周期で繰り返されるというものです。

これを日本に当てはめれば日本は衰退の最中にあると言えます。

そしてアメリカは衰退に向かい下り坂に差し掛かっているとしています。
この本が書かれた時は中国がアメリカのGDPを追い越すと信じられていた時期であったこともあり、次の覇権国は中国になるだろうとみられていました。

中国の米ドル覇権を崩そうとしている動きについて、まさにこのサイクルで覇権が移る過程にあるようにすら見えます。

中国経済は「中所得国の罠」にハマり、人件費の上昇と巨額債務によってこれ以上の発展が停滞する難局面に差し掛かっていますがそれは短期視点であるかもしれません。

いずれにせよアメリカが海外で起きている事に無関心となれば好機到来とばかりにこれまでの権力者を打倒しようという不安定な動きが加速していくことは確かに歴史が繰り返されているように見えます。

覇権が移り替わる時に戦争か革命かは分かりませんが大きな混乱に見舞われることは明らかでしょう。

現在の日本でも最初は貧富の格差を訴える左派が（多くは極左である事を隠して優しい顔をして近づいてくる）、そしてそれを良しとしない右派が（多くは民族主義で排外的な主張がウケる）羊の群れのような普通の人々の人気を博して台頭し、国内の摩擦が増しているように思われます。

多くの国民が豊かにならないのなら自民党の長期政権による安定的な発展は役割を終えており、今後は一層不公平な世の中になるという考えに支配される人が増えるのは理解できます。

今後日本が右に傾くか左に傾くかは外的要因によるといえるかもしれません。

そしてアメリカも過度なポリティカル・コレクトネス（政治的な正しさ）を掲げる左派と愛国主義で他国に興味が無い右派が台頭し互いに憎みあうほど激しく対立してどちらに属するのかを迫られる時代になっています。

アメリカの次期大統領にドナルド・トランプ氏が選ばれたのも歴史の必然であるように思われます。

かつてのナチスドイツも第一次世界大戦と世界恐慌の後遺症から人々の間に高まっていた不満を背景に、政治的に不安定となっていたワイマール共和国に浸透して取って代わり、自らの掲げた過激主義を自己実現するようにユダヤ人への排斥運動がジェノサイドを正当化し、周辺国の併合、そして第二次世界大戦に突き進んでいき、多大な犠牲を払う敗北を喫し歴史から消え去ることになりました。

こういった時代において中庸を信条とする人たちは口を閉ざし、大きな流れに巻き込まれていくことになります。

この絶望的なサイクルを跳ねのける力と知恵がアメリカに残っているのか、それとも民主主義は終焉を迎え、権威主義的な力による支配が世界を塗り替えてしまうのかの岐路に立つ時、暗澹たる気分になりますがアメリカが生み出すテクノロジーがそれを押し留める事になるか、それとも覇権主義を加速させるのかを我々は間もなく身をもって知ることになるのかもしれません。