Ｐ－１、米国のＰ－８を向こうに回し、英国に売り込み

英ファンボローで開催中の世界最大級の航空展示会「ファンボロー国際航空ショー」。日本からの防衛装備品で注目を集めているのが川崎重工業の哨戒機「Ｐ１」だ。海上から潜水艦などを探知する監視航空機。オールジャパンの粋を集めた新型機は、世界の先頭を走る米ボーイングの「Ｐ８」との一騎打ちに挑む。






「哨戒機の果たす役割はますます重要になっている。機体の信頼性と情報収集能力で『Ｐ８』が国防に貢献できる」。広大な航空ショー会場の一角に設営された米ボーイングの施設で米海軍のスコット・ディロン大佐は力説した。







■微弱音波も検知



哨戒機は艦艇の監視に加え「ソナーブイ」と呼ばれる音響探知機器を海中に投下。センサーが潜水艦を探知する。ボーイングのＰ８は哨戒機で世界の先頭を飛ぶが、日本の防衛装備品の輸出緩和で思わぬライバルが登場した。川崎重工と防衛省が開発した哨戒機Ｐ１だ。





近年、潜水艦の音波は微弱になる一方だが、Ｐ１のブイはわずかな周波数でもキャッチ。海中の雑音のなかから音響信号を自動解析する。





契約価格は１機約200億円。昨年、厚木航空基地（神奈川県綾瀬市）に初めて配備され、今後５年間で防衛省は23機調達する。現行の「Ｐ３Ｃ」は米ロッキード・マーチンからライセンス供与を受けて川重が生産してきたが、Ｐ１はオールジャパンで開発した。





「荒唐無稽。本気なのか」。当時、技術陣の一員だった航空宇宙カンパニーの児玉直樹サブ・チーフデザイナーは13年前を振り返る。










防衛省から言い渡されたのは次期輸送機「Ｃ２」との一体設計・開発だった。コスト削減のためとはいえ、１機種ずつ開発するのが航空機業界の常識。難題をいきなり抱え込んだ。





機体のどこを共通化できるか技術陣は図面と格闘した。外形の形状が同じで強度などに問題がない部位を目を皿にして割り出した。その結果、主翼、後方の水平尾翼、コックピットを覆う風防、電子機器システムなど品目数で75％、重量ベースで20％を共通化した。開発費用で250億円の節減につなげた。最新技術はソナーブイだけではない。その１つが光信号を使った操縦系統システムだ。





通常、航空機の操縦系統には組み電線（ワイヤハーネス）が張り巡らされているが、Ｐ１はこれを光ファイバーに置き換えた。無数の電子機器を搭載した哨戒機は、電磁的なノイズが発生しやすく思わぬ変調をきたすリスクが高い。




これを排除するため、日本航空電子工業や東京航空計器などと電気から光に切り替えるＰ１専用のデバイスを開発。電磁干渉をなくしアビオニクスによる飛行の安全性を限界まで高めた。電線に比べ光ファイバーの方が１メートル当たりの重量も軽い。翼型航空機で光信号による操縦システムはＰ１が初めてだ。












■配線のかき揚げ



　「“かき揚げ”が入るよ」

　うどん屋ではない。年３機の本格量産に入った岐阜工場（岐阜県各務原市）だ。エンジンも主翼もついていない製造途中のＰ１が並ぶ専用棟にやってきたのは、別棟で組み編まれた光ファイバーやワイヤハーネスの固まり。たしかに「かき揚げ」そっくりだ。





「線の種類、太さ、コネクターとの接続のしやすさなど機体に持ち込む前にかき揚げにしておけば生産効率はグッと高まる」。航空宇宙カンパニーの野寺勝一工作部長は狙いを明かす。





Ｐ１の配線数は４万本。重さ２トンで長さにして120キロメートルに達する。可能な限り事前に外で組んでおけば機体内での作業ははかどる。「導入前と後で、配線の不具合件数は100件から10件に減った」（野寺工作部長）





川崎重工にとって国産哨戒機は「40年来の悲願だった」（航空宇宙カンパニーの並木祐之理事）。1970年前後、自衛隊は次期哨戒機の国産方針を固めていたが、時の田中角栄内閣が白紙撤回。「米国から米国産機採用の圧力があり、ロッキードのＰ３Ｃに決まった」（防衛省関係者）。実物大の模型まで用意していた川重は涙をのんだ。





Ｐ３ＣからＰ１へ。ロッキードの手を離れた川重だが、防衛装備移転三原則が決まった４月からは、世界の受注競争でボーイングと激突する。欧州最大の軍用機メーカー英ＢＡＥシステムズは哨戒機の開発を断念、西側諸国で生産できるのはボーイングと川重だけなのだ。





ボーイングが売り込む「Ｐ８」は、民間機「737」を転用した。ギリシャ神話で海の神を意味する「ポセイドン」の名をとる。米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）やレイセオンなど米軍需大手の総力を結集した機種で、すでに米海軍以外にインドに輸出したほかオーストラリアへの供給が決まっている。





東南アジアでは南シナ海の領有権争いがくすぶる。当事者のフィリピンやベトナムは中国の覇権主義に対抗するため、防衛装備品の輸出緩和を決めた日本のＰ１に「高い関心を示す」（防衛省幹部）。





政府の厳格な輸出管理のもと、Ｐ１が日本領空だけでなくアジアの海上を舞う日は訪れるのか。装備品輸出は政府間交渉で決まるため川重は受注活動はできない。だが、成功すれば東南アジアで一大ブランドになっている二輪車に続き、「アジアの安全保障」に力を貸す新たな企業ブランドを手に入れることになる。空の一騎打ちに世界の防衛産業の目が集まっている。





日本製の兵器が米国製の兵器と導入を争うなど前代未聞、時代も変わったものだ。対潜哨戒機は機体そのものよりも潜水艦を探知するシステムの優劣が評価される。日本は何十年もの間、旧ソ連やロシア、そして中国の潜水艦の音紋データを収集して独自の潜水艦探知システムを作り上げた。そのシステムは米国のそれに匹敵するのだろう。英国が実際に日本の哨戒機を採用するかどうかは未知数だが、米国の兵器と競合できるようになったことは大きな進歩だろうし、米国が日本の技術を警戒する理由もその技術の高さにあるのだろう。これで英国が日本のＰ－１を採用したら驚愕だが、世界最深最強の対潜哨戒機Ｐ－１だから、番狂わせがあるかもしれない。英国は今後よいパートナーになるかもしれない国なので少しくらい割り引いても売り込むべきだろうが、どうなることか。