ntkd29のブログ一覧

バイクはまあそれなりに楽しいが危険だ。高速走行ができる割には不安定でおまけに体がむき出しで何も防護するものがない。転倒したら一大事だ。そこで体にプロテクターを装着することにした。





プロテクターを装着して走ってみた。教習所のプロテクターを参考にインナーベスト型の胸部・背部・肩・肩甲骨プロテクター、肘プロテクター、ひざプロテクターを購入、これらは着けるのはやや面倒だが、着けてしまえば特にそれほど邪魔と言うことはない。ただし、見た目はあまりスマートとは言えないかもしれない。





感想だが、この時期ベストはちょっと暑苦しいが、それ以外はどうということはない。脊椎プロテクターが姿勢によってはシートに当たるが、・・・。後は腰部プロテクターがあれば一通り揃うことになる。





ブーツは今まではスニーカーを履いていたが、ついでにＷＭ製のハイカットブーツを購入した。これ、つま先部は軽量プラスチックで保護しており、つま先と踵は皮が二重に打ってある。なかなかよろしい。すべて合計するとかなりの出費だったが安全のためには代えられない。





それで問題はどの程度効果があるかということだが、こればかりは試すわけにもいかないし、当然のことだが、これらのプロテクターがどんな効果があってもそれを身をもって体験してみたいとも思わない。軍備と一緒で備えることで安全運転を促し事故を防止するのが目的のように思う。まあ何よりも安全運転に勝るプロテクターはないのでまずは安全運転に努めよう。

東京が開催を決めた20年夏季五輪招致で、国際オリンピック委員会（IOC）委員の多くが東京の最終プレゼンを勝因の一つに挙げた。懸念された東京電力福島第1原発の汚染水漏れ問題に対する安倍晋三首相の明確な説明も評価された。




最終プレゼンでの質疑応答で汚染水問題について質問したハイベルク委員（ノルウェー）は「風評が耳に入っており、誰かが聞かなくてはならなかった。首相は問題をきちんと理解し、答えは的確で、危険がないことが伝わった」と話した。




コーツ理事（オーストラリア）も汚染水問題に対する説明に納得し、「マドリードは経済危機、イスタンブールには政情不安がある。IOCは安心して開催できる都市を選んだ」と分析した。




パウンド委員（カナダ）は「東京が1回目の投票で勝つとさえ思っていたから驚きはないが、（60票を取った2回目の）大差にはびっくりした」と言う。また、失敗した16年五輪招致と比較し、「厳しい質問にも明確な英語で返していたし、あれほど感情に訴えた日本のプレゼンを見るのは初めてだった。勝利に値する」と、前回からの成長ぶりをたたえた。




次期会長選の有力候補になっているバッハ副会長（ドイツ）は「東京は開催の提案を実現できることをきちんと示した」と評価した。





今回は皇族を引っ張りだしたり、首相が直接訴えるなどなかなか気合が入っていた。マドリードが初回で落ちたのはちょっと驚きだった。どんなオリンピックになるだろうか。しかし、安部さん、今回はなかなか運が良い。つまらないことで下手を打たなければ長期政権だろうか。

架空請求詐欺や還付金詐欺、金融商品取引名目詐欺など、振り込め詐欺のバリエーションともいえる「特殊詐欺」の被害が、今年に入って急増している。電話などを使ったこの手の犯罪は過去に幾つも犯人グループが検挙され、手口もある程度認知されてきたが、それでもだまされる人は後を絶たない。有効な防犯対策はないのだろうか。滋賀では県警が特殊詐欺の不審電話を受けた約１００人にアンケートを行ったところ、驚くべき実態が明らかになった。回答者の半数近くが被害に遭い、９割以上が「自分はだまされないと思っていた」と答えるなど、犯罪への意識の低さが浮き彫りになったのだ。結果を受け県警は啓発活動の見直しを迫られている。



■「自分はだまされない」
電話口で「おれだけど…」と身内を装うオレオレ詐欺に始まり、振り込め詐欺は年々手口が巧妙化している。最近は、ありもしない料金の支払いを迫る架空請求詐欺や、「手数料を支払うと税の還付が受けられます」と巧みにささやきかける還付金詐欺などが横行。振り込め詐欺やそれに類する詐欺は「特殊詐欺」と呼ばれるが、警察庁によるとそうした犯罪が急増している。



滋賀県も今年に入って被害が相次いだ。県警生活安全企画課のまとめによると、１～７月の特殊詐欺の認知件数は７６件（昨年同期比４３件増）で、被害額は２億３６００万円（同８９００万円増）にのぼった。



このうち、金融商品の取引を装った詐欺が２０件と昨年同期の１１件から倍に増えたほか、「ロト６の当選番号を教える」などとだます手口も３件から１１件に増加するなど、詐欺の手法が多様化、巧妙化している。



アンケートは、同課が今年６月中旬から７月上旬にかけ、不審な電話を受けた９８人に対して行った。このうち４７人は実際に詐欺被害に遭い、５１人は被害を免れていた。また、「自分はだまされない」「詐欺について考えたことがない」と回答した人が合わせて９２％もいた。



特殊詐欺に対し警戒心が低く、「人ごと」と捉えている傾向が明らかになり、同課の川島聡課長も「これまで戸別訪問やリーフレットの配布などを行い、注意を呼びかけてきたつもりだったが、アンケート結果を受け、啓発方法を考え直さなければいけない」と話す。



県警などが今年製作した啓発用のリーフレットでは、「オレオレ詐欺」「金融商品取引名目詐欺」など詐欺の種類を挙げ、「警戒すべき“だまし文句”」として「還付金がある」「裁判になる」などの言葉を２２点紹介している。しかし、こうした注意喚起はあまり浸透していなかったことになる。



■あわや６００万円の被害
金融商品取引名目詐欺で６００万円をだまし取られそうになった同県長浜市の女性（７８）が取材に対し、自らの体験を語った。７月に証券会社の社員を名乗る男から自宅に電話があり、女性は「有価証券を扱っている。名義を貸してほしい」と迫られた。



断ったものの、数日後に先の男や弁護士を名乗る男らが「２千万円を立て替え払いにしたので送金を－」「相手側は立て替え金を払わなければ警察に訴えると言っている。いくらなら用意できるか」などと次々と電話をかけてきた。不安にかられ、つい「６００万円なら…」と答えてしまい、気がつくと自転車で近くの郵便局に向かっていたという。



女性が携帯電話で話しながら現金自動預払機を操作している様子を郵便局員が不審に思って警察に通報したため被害に遭わずに済んだが、女性は「警察官から話を聞くまで詐欺だと全く気づかなかった。立て続けに電話があったので、家族に相談する余裕をなくしていた」と話した。



■だまされたふり作戦
アンケートでは、金融機関で従業員らに声をかけられながら現金を振り込むなどして被害に遭った人が１５％いた。「だまし方が非常に巧妙で、被害者が金融機関での説得になかなか応じないケースがあった」と同課。だまされないためには家族など身近な人の注意が有効だとみるが、被害者の７０％は家族から詐欺について注意を受けたことがなかったという。



こうした実態を受け、同課は高齢者宅の戸別訪問を強化。また「だまされたふり作戦」と称し、不審な電話を受けた人がだまされたふりをして警察に連絡し、犯行グループの摘発に結びつける捜査にも乗り出した。



川島課長は「詐欺は、一定の地域ごとに同じ手口の犯行が多発する傾向にあるため、通報が効果的な啓発活動につながる。怪しいと思ったらすぐに警察に通報してほしい」と話してしている。





今すぐに金を渡さないとどうかなってしまうことなどこの世の中には滅多にない。小切手をなくしたら銀行に連絡してなくした小切手の支払いを停止してもらって、もう一度振りだしてもらえばいい。勝手に名義を使われて株を買われたら放っておけばいい。訴えられるのは勝手に名義を使った方で使われた方ではない。





ＡＴＭは自分の口座があることが前提で自分の口座に入金したり金を引き出したりする機械でどう操作しても相手が金を振り込んではくれない。株や投資で簡単に儲かる話などこの世の中には存在しない。もしもあれば他人に教えたりしないで自分で買うだろう。





会社の金を使い込んでも金を戻せばいいというものではない。現金を置いている会社などまずないので口座に記録が残る。そうすれば監査でばれてしまう。使い込んだ金を戻してもしれは被害を弁済しただけで横領の事実が消えるわけではない。





人妻を妊娠させても示談書が出来て支払いとなる。大体、今の世の中、何百万なんて金を現金で支払うことはしない。ほとんど振込だろう。とにかく金を払う前にまず確認を。金を払うのは事実が確認できてからでも十分に間に合うはずだ。