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最近、ホンダを除く各社はハイパワーのバイクをこぞって出している。カワサキのＨ２Ｒは３００馬力以上、ヤマハのＲ１も２００馬力、スズキは隼で１９７馬力、ホンダだけがスペックよりも基本性能重視でもっとも馬力のあるのが、ＣＢＲ１０００ＲＲで国内仕様は１２３馬力、欧州仕様などは１７５馬力ほども出ているようだが、その他もゴールドウィングＦ６Ｃが１１７馬力、ＶＦＲ１２００が１１１馬力、ＣＢ１３００は馬力自主規制が終了したので、１０１馬力、他の３社と比較するとかなりの開きがある。




ところでバイクの馬力ってどの程度必要なんだろうか。自動車評論家の三本氏は、「パワーは麻薬だ。あればあるほど欲しくなる」と言っていたし、また、「パワーを使って危険を回避することもあるのでパワーはあればあった方がいい」とも言っていた。当時は２８０馬力規制の最中だったが、・・・。今の車は衝突安全のためにボディがいろいろ補強されているし、装備も豪華になっているので車重は重いが、うちのサイファでもレッドゾーンの６千回転までは回したことはない。高速１２０キロでも４，５００回転程度で間に合ってしまう。




車重は１１００キロ、馬力は１０５馬力でこんなものだから車重が四分の一程度のバイクであれば２０から３０馬力で十分と言うことになる。ただ、バイクは背が高く空気抵抗も車よりもずっと大きいだろうからもう少し馬力が必要かもしれない。そんなわけで公道を普通に走るなら５０から６０馬力程度だろうか。




レースなどに使うバイクは別にして、普通に公道で走るバイクであれば馬力よりのトルクが大きい方が使い易いと思う。ただ、最大トルクと最大馬力を上手く合わせるのは難しいようだし、ギア比の問題などもあるだろうから、そうしたエンジンを作るとボアよりもストロークが大きく低回転ということでディーゼルエンジンのようになってしまう。タンデムで荷物をたくさん積んで重くてもぐんぐん出るが、速度が乗らない。そんなバイク、誰も買わないだろうなあ。バイク宅急便なら買うかもしれないが、・・。



まあ、バイクが勝手にパワーを出すわけではないし、パワーを出すのは乗り手なのだから乗り手が節度を持って運転すれば、２００馬力が３００馬力だろうが、１千馬力だろうが、それでいいことで機械がどうのこうのということではないのだが、・・・。

６日午前８時５０分ごろ、伊東港（静岡県伊東市）から岡田港（東京都大島町）に向かっていた東海汽船の高速船「セブンアイランド友（とも）」（全長約２７メートル、１６４トン）の乗員から「クジラと衝突し漂流している」と通報があった。船首付近が壊れて自力航行できず、同社はタグボートで伊東港にえい航する予定。乗客６９人、乗員５人にけがはなかった。

　

下田海上保安部によると、大島の北西約１３キロの海上で、クジラなどの海洋生物に衝突したとみられるが、現場付近では見つかっていない。船酔いを訴えた乗客７人は巡視船で伊東港に運ばれ、残りの乗客乗員はタグボートにえい航されて伊東港に戻る。

　

東海汽船によると、高速船は午前８時ごろに熱海港（静岡県熱海市）を出発、伊東港を経由して同９時５分ごろに岡田港に到着する予定だった。




最近良くクジラと見られる海洋生物とジェットフォイルが衝突する。先日も釜山航路で高速船が鯨と見られる海洋生物と衝突したが、クジラは増えているのだろうか。そのうちに海中がクジラやイルカだらけになったらどうするんだろう。ジェットフォイルが浸水して航行不能になるのだから相当に大型の動物だろうけど、あまり増え過ぎて環境に影響を与えるようになると今度は、「害獣だ。クジラを捕れ」などと言い出すのだろうか。地球にとって最大最強の害獣は人間かもしれないんだけど、・・。

■「政治とカネ」「年金」…かわす首相

衆院予算委員会は５日、安倍晋三首相と全閣僚が出席した３日間の基本的質疑を終えた。野党は甘利明前経済再生担当相や遠藤利明五輪相の「政治とカネ」、石原伸晃経済再生担当相の資質、かつて首相を追い詰めた年金などをテーマに政権を追及したが、不発に終わった。特に民主党はおおさか維新の会に「言いがかり、揚げ足取り」（足立康史議員）と切り捨てられるありさまだった。

　

民主党の長妻昭代表代行は、甘利氏の金銭授受疑惑をめぐり都市再生機構（ＵＲ）が建設会社に支払った補償金約２億３６００万円が適正なのかを河戸光彦会計検査院長に尋ねた。河戸氏は「多角的な観点から徹底した検査を行う」と強調したが、結果が出る時期は言明しなかった。

　

河戸氏への指示を求められた首相も「会計検査院は独立性の高い組織だ。私が指示するのは差し控えたい」と述べるにとどめた。追及対象の甘利氏がすでに辞任し、内閣支持率が上がっていることから、民主党内には無力感も漂う。

　

維新の党の今井雅人幹事長は、遠藤氏側が英語の授業で日本人を補佐する外国語指導助手（ＡＬＴ）を派遣する会社の創業者から個人献金を受けた問題で、遠藤氏の秘書がＡＬＴ利用拡大のため文部科学、厚生労働両省の担当者と接触していた事実を引き出した。ただ、違法性を浮かび上がらせるには至らなかった。

　

民主党の山井和則氏は年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）による民間企業への株式投資に関し、最近の株安で損失が出ているとして「第２の消えた年金だ」と迫った。首相は「安倍政権が発足した平成２４年以降の収益は３３兆円のプラスだ。短期的なもので一喜一憂してはいけない」とかわした。

　

同党の黒岩宇洋氏は石原氏を標的に環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）について尋ねた。「最後は金目でしょ」などに続く失言を引き出し、ＴＰＰ交渉に携わっていない石原氏が答弁に詰まる場面を演出したい狙いがあった。石原氏は秘書官の説明を注意深く聞いたり答弁書を読み上げるなど、安全運転に終始した。

　

ただ、石原氏は３日の予算委で野党席に笑いかけながら「数字の根拠もないのに理事がヤジるのなら、まともに答えられない」などと挑発的に発言。自民党理事が予算委後、冷静な答弁に努めるよう伝えたことで４、５両日は無難に乗り切ったが、自民党幹部は「先行きが不安で仕方がない」と語った。




捜査の真似事のようなことをしたり、揚げ足取りや相手の失言を誘うような質問をしても支持率は上がらない。犯罪捜査は司法機関に任せておけばいい。政治家の本業は政策を打って政策で議論すること。民主党は政権取りのために数合わせに終始してきた政党の成れの果て、幅が広過ぎて政策がまとめられない。思いを同じくするものが集まった政策集団を作らないと世の中において行かれるだろう。