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昨日はＣＢ１３００スーパーボルドールで通勤したが、今日はクロスカブで通勤、もう４ヶ月になるのにまだ４００キロ弱しか走っていない。購入時期も１１月下旬でバイクの冬枯れ時期とは言え、距離が伸びないが、限られた時間の中でＣＢ１３００とどっちと言ったら、そりゃ、ＣＢ１３００ということになる。ただ、放っておくとバッテリーが上がるので時々乗っている。


クロスカブ、ちょっとアクセルを開くとすぐにうなる。ギア比が低いせいだろう。その分加速は悪くない。一般道で車の流れに乗って走るには十分だ。高速だとちょっと役不足だろう。最高速は雑誌では８０キロ強と書いてあったが試したことはない。７０キロくらいまではストレスなく出せたので西湘バイパスくらいなら何とかなるだろう。法規制で走ることは出来ないが、・・。


クロスカブに乗っていると思うことが一つある。このバイクで田舎道を走り回ったら楽しいだろうなということだ。まず、こけることがない。このバイクでこけようがない。バランスを崩しても何とかなる。不整地走行もそこそここなす。


ＣＢ１３００で未舗装の砂利道を走るとずりずり滑って恐ろしいこと夥しいが、クロスカブでは全くそんなことはない。凸凹の砂利道でも難なく走る。Ｙｏｕｔｕｂｅなどでは河原や雪道などもバリバリ走っている動画がアップされている。


この辺りにはバリバリ走れる河原はないが、山坂道はいやというほどある。機会があったら試してみようか。燃費も大雑把な走り方をしていても５０キロ以上走る。何より惜しげがないのが一番乗りやすい。来月は箱根旧道か椿ラインでも走ってみようか。でも大観山で大型バイクばかりいると引け目を感じるから箱根旧道辺りだろうか。足柄峠、やびつ峠辺りも良いかも、・・。でもやびつは四輪だの自転車だの二輪だの入り組んでいるから寄辺りも良いかもしれない。機会を作ってぜひ行ってみよう。

21世紀の最多生産機になる可能性を持つF-35


アメリカ国防総省は2016年3月24日（木）、最新鋭のステルス戦闘機であるロッキード・マーチンF-35「ライトニングII」の運用を、当初の予定よりも6年延長して2070年まで使用する見込みであることを明らかにしました。


F-35は2015年、アメリカ海兵隊により垂直離着陸型F-35Bの初期作戦能力が宣言され実用化に至っており、2016年中には、航空自衛隊も導入する空軍型の陸上離着陸型F-35Aが初期作戦能力を獲得する予定です。



「2070年まで運用」というのは一見すると非現実的のように思えますが、F-35Aの耐用命数は設計上8000飛行時間であり、年間に200飛行時間を消化するとしても40年間の運用に耐えます。8000飛行時間という“寿命”は、現代戦闘機としてはごくありふれたものです。

　

また「2070年まで運用」というのは、あくまでもアメリカ空軍・海軍・海兵隊における計画です。

　

F-35は21世紀中、最も多く生産される戦闘機になるであろうという観測もあり、生産の完了は現在のところ、まったく予想もつきません。恐らく外国への輸出機に関してはさらに数十年、22世紀（2101年以降）まで運用されるものと推定できます。

　

現用機のなかで特に寿命の長い戦闘機としては、ボーイングF-15E「ストライクイーグル」の16000飛行時間が挙げられます。目下、その最新型であるF-15SAが生産中であり、今後80年の運用に耐え得ることを考えれば、F-15Eもまた22世紀まで生き残り続ける可能性があります。




最新機が出ているだろう22世紀でも、F-35が有効な理由


F-35やF-15がいくら構造上の寿命において22世紀まで使えるとしても、今後に登場するであろう次世代の新型戦闘機に対して、性能面で不安はないのでしょうか。

　

実は現代戦闘機において、純粋な“飛行機としての機動性”はあまり重要視されていません（もちろん優れているほうが良いにしても）。また将来における戦闘機の機動性も、恐らく現代機と比べてそれほど大きな差が生じるとは考えらていません。

　

そのため、真に重要なコンピューターやレーダー、それらを制御するソフトウェアなどの戦闘システムをアップグレードすることで能力を向上させることができ、新鋭戦闘機と同等の性能を将来にわたって維持し続けることが可能であると推測されています。

　

すでにこうした考え方は世界的に広く認められており、たとえば航空自衛隊のF-15J「イーグル」も、旧式の「F-15SJ」と比べ、搭載する電子機器やミサイルのほぼ全てを更新した「F-15MJ」は「別の機種である」と表現しても過言ではないほど、能力が向上しています。

　

F-35もまた将来的には、ハイパワーマイクロ波や赤外線レーザーといった光速度の指向性エネルギー兵器の搭載、前線で機上3Dプリンターを使いドローンやミサイルを生成する能力、そして空中戦や対地攻撃能力を持ったドローン「UCAS（無人航空戦闘システム）」に対応する前線管制機能、高度化されたデジタルネットワークにおける端末としての能力などが付加され、いま生産されたばかりのものとは比較にならない戦闘能力を有すことになるでしょう。

　

遠い将来、「21世紀の航空戦はF-35『ライトニングII』の時代」として語られるようになるかもしれません。そうでなくともF-35は、今後登場する「21世紀型戦闘機」においてひとつの指標となることは、ほぼ間違いないといえます。







人が乗って操縦する戦闘機の機動は乗っている人間にとって限界に達しているのでもうこれ以上飛行性能の向上は望めない。後はステルス性能、レーダーシステム、武器システムの改良だろうか。搭載しているエレクトロニクスを換えれば今の航空機はいくらでも戦闘能力の向上が可能だそうだ。第5世代後の戦闘機が有人なるのか、無人機になるのか、難しいところだが、人間が直接目で見て確認することの重要性は変わらないので有人戦闘機も残るだろう。F３５が２１世紀を代表する機体になるかどうかと言えば、他に候補がないので間違いないだろう。金のない国は中国製やロシア製を買うのだろうか。日本のF２も進化しているし、F15も改良によって進化している。F35もこれから様々な改修が行なわれて進化していくのだろう。

民主党と維新の党の合流によって発足する新党「民進党」の結党大会が２７日午後、東京都内のホテルで開かれる。「自民党に代わって日本の政治を担い得る政党」（民主党の岡田克也代表）を目指し、衆院選での単独過半数獲得を大眼目に掲げるが、肝心要の「選挙の強さ」はどうなのか。データを検証すると、やはり「あの人たち」が足を引っぱりそうな気配が…。

　

「日本の政治をど真ん中で担っていける政党を、ひとりひとりが力を合わせて作っていくんだ。そういう思いで気持ちをひとつにして頑張っていきたい」

　

岡田氏は３月２３日、民主党本部で開いた党常任幹事会で言葉の端々に強い高揚感をにじませた。

　

今回の合流で所属国会議員１５５人（衆院９６人、参院５９人）という巨大野党が誕生する。「政権交代のリアリティーのある（衆院で）１００人規模の政治集団」（維新の党の松野頼久代表）の結成にこぎつけたわけだが、「数」もさることながら、より重要なのは「質」ではないか。

　

「客観的な手法」という理由から世論調査で党名を決めた政党である。ここは数字に基づいて「客観的」に検証してみたい。

　

当選者の得票数に対する落選者の得票数の比率を示す「惜敗率」という選挙用語がある。９０％台や８０％台なら「一歩及ばなかった」、７０％以下なら「有権者からノーを突きつけられた」という評価でいいだろう。

　

新党に参加する衆院議員のうち、平成２６年１２月の前回衆院選での比例復活当選者の惜敗率を見ると、「７０％以下」に該当したのは１２人だった。

　

注目すべきは、その出身政党である。なんと１１人が維新の党の議員なのだ。所属衆院議員（２１人）の半数以上がこの枠に収まるという驚異的な割合だ。選挙区で勝ち抜くことができない議員たちが民主党にすがりついているという今回の合流の実相を、数字は「客観的」に物語っている。

　

しかも、１１人のうち７人はかつて民主党に所属していた「出戻り組」である。選挙に弱い議員たちが、さまざまな政党を渡り歩いたあげくに元の鞘に収まる－。その姿は「日本の政治をど真ん中で担う」政党像からは程遠い。

　

選挙に弱いだけならまだしも、口だけは達者という者もいるからタチが悪い。初鹿明博国対委員長代理（惜敗率５７・５４％）はその筆頭格といえそうだ。

　

初鹿氏は、維新の党が分裂する前の昨年６月、安全保障法制反対のイベントに共産党の志位和夫委員長らと参加し、遠藤敬国対委員長代理（現・おおさか維新の会国対委員長）ら大阪系議員から猛批判を浴びた。謝罪の意思を示して役職を辞任した初鹿氏は、当時のブログで次のような反省の弁をつづっている。

　

「安保法制の議論が進み党内が一致団結しなくてはならない時に、私の行動によって党内を混乱させたことは事実ですので、その点については謝罪し、副幹事長並びに組織副局長の職を辞任する旨伝え、幹事長に辞表をお預けしました」

　

しかし、党分裂によって大阪系と決別したとたん、この神妙さもどこへやら。がぜん威勢のいい物言いを際立たせるようになった。夏の参院選で野党を支援する市民団体系の組織「市民連合」が今年１月に開いた街頭演説会では、大阪系への怨念をここぞとばかりに爆発させた。

　

「（安保法制反対イベントへの参加で）同じ党の中から『役職辞めろ』とか、いろいろ批判を受けた。維新の党は分裂した。なんで分裂したか。答えは簡単だ。中に安倍（晋三首相）さんと一緒にやりたい人たちがいたからだ。その人たちがいなくなったからもう安心してください！」

　

３月１３日には、市民団体の集会で志位氏らとともに気勢を上げている写真を自身のフェイスブックに掲載し、「志位さんと握手しても誰からも文句言われなくなり、違和感がなくなりました」とコメントしている。

　

重しがとれて清々したのかもしれないが、政治家の発言としてはいかがなものか。「安倍さんと一緒にやりたい人たち」の政党から公認されて衆院選を戦い、その党が獲得した比例票によって自身がバッジを付けている現実を都合よく忘れ去ってしまっているように映る。

　

もっとも、「無所属や他の野党では当選できなかった」と臆面もなく公言するような人物だから、こうした選挙戦の切り抜け方を恥とも思わないのかもしれないが…。

　

初鹿氏と同じく出戻り組の石関貴史国対委員長（惜敗率６２・７４％）は、維新の党とたもとを分かった「改革結集の会」所属議員の新党への合流に物言いをつけた。

　

「物事には筋目やケジメがある。まず維新の党との関係をどうするかのケジメをつけていただき、民主党のお誘いを考える（べきだ）。そこがウヤムヤにならないようにお考えいただきたい」

　

かつて後ろ足で砂をかけるように民主党から逃げ出した石関氏が「ケジメ」の大切さを訴えることの滑稽さは、拙稿「出戻り維新幹部の石関氏が特大ブーメラン　あなたが『筋目』『ケジメ』を説きますか！？」で触れた通りだが、選挙の強さという物差しで考えてみても石関氏の主張は分が悪い。

　

民進党に合流する改革結集の衆院議員４人のうち、小熊慎司氏と重徳和彦氏は選挙区で自民党候補を破っている。比例復活の村岡敏英氏と鈴木義弘氏も、それぞれ惜敗率は９４・０３％と７５・９７％だ。石関氏と改革結集出身の面々、どちらが「自民党に代わって日本の政治を担いうる政党」作りに貢献できるかは論じるまでもない。

　

ここで挙げてきたような極端に惜敗率の低い議員たちは、年内とも衆参同日選ともいわれる衆院解散・総選挙で姿を消す可能性も高い。持ち前の威勢のよさで「選挙落ちた日本死ね！！！」なんて逆ギレするようなことはご勘弁願いたいものだ。







勢いを求めてあっちへ動きこっちに鞍替え、挙句の果てに数しか頼むものがないもの同士がくっついた民進党、天下国家、国民よりも選挙の手合いだから落選すれば、「選挙落ちた、日本死ね！！」などと言いかねない。まあ、言っても誰も相手にはしないだろうが、・・。

米大統領選の共和党指名争いで首位を走るドナルド・トランプ氏（69）は、大統領に就任した場合、日本が駐留経費の負担を大幅に増額しなければ、在日米軍を撤退させる考えを示した。米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）が26日に掲載したインタビューで語った。

　

トランプ氏はこれまでも「日米安全保障条約は不公平だ」と負担増を求める意向を示していたが、米軍撤退の可能性に言及したのは初めて。

　

インタビューで、日米安保条約について「片務的な取り決めだ。私たちが攻撃されても、日本は防衛に来る必要がない」と説明。また「米国には巨額の資金を日本の防衛に費やす余裕はもうない」と述べ、米国の財政力衰退を指摘した。

　

その上で、インタビュアーが「日本は世界中のどの国よりも駐留経費を負担している」とただしたのに対し、「実際のコストより、はるかに少ない」と強調。さらに「負担を大幅に増やさなければ日本や韓国から米軍を撤退させるか」と畳み掛けられると、「喜んでではないが、そうすることをいとわない」と語った。



米軍が日本から撤退すると言うことはグアム、サイパン以西の太平洋と東シナ海、インド洋の支配権を放棄すると言うこと。実際にどこまでやるかは分からないが、トランプ氏が大統領に就任したら日本に対する米国の態度は相当に厳しいものになるだろう。辺野古も要らなくなるかもしれない。中国には軍事力よりも経済政策で締め付けをするかもしれない。ある意味、日本が主権国家として歩み出すいい機会かもしれないが、中ソ、そして北朝鮮の圧力を日本一国で受け止めないといけない。米国の属国だのアメリカ合衆国日本州などと言って来た手合いにはもってこいの機会だが、どんな政策が取れるだろうか。可能性としては高くはないが、米国大統領選挙、これと言った候補もいない現状ではないとは言えない状況ではある。

民主党が維新の党などと合流し、民進党を作ります。民進党の初代代表は岡田克也氏となりました。最大野党の民主党の党首ですからまあ、当然の展開です。




その岡田氏は３月２６日、民進党代表として臨む夏の参院選の結果次第で、代表を辞任する意向を示したことが報道されています。今のところ参議院選しか決まっていませんから、衆参同時選挙について語るわけにはいきません。衆議院解散の権利を持つ安倍首相は、衆議院解散による衆参同時選挙は頭の片隅にもない、と言っています。まあ、今の段階では全面否定するのが当然の話。特に伊勢志摩サミットがありますから、少なくともそれまでは絶対に衆議院解散をにおわせてはいけません。１００％否定し続けて、伊勢志摩サミットが終わってすぐに一気に解散ということでしょう。




民進党の話に戻しましょう。岡田代表はなんとも運の悪い時に代表になります。ちょっとタイミングがずれれば首相のチャンスもあったのですが、負ける可能性の高い選挙の時に代表になっているようです。




まずは参議院選挙。今回の改選の民主党（民進党）の議員数は４２で、非改選は１７です。つまり前回の参議院選挙では１７しか勝てていないのです。前々回の民主党政権の時の参議院選挙で獲得したのが４４で、現有の参議院議員が４２です。前回の参議院選挙の時と比べて民主党（民進党）に対する大きな変化は今のところありません。前回の１７議席に多少上乗せすることができても、大幅な上乗せはまず無理でしょう。４２議席を守ることはまず無理です。維新の党の参議院議員は民進党にまだ正式には合流できませんが、５名の参議院議員のうち４名が改選組です。これももし足すとすれば、４６議席を獲得して現有勢力保持ということになります。ありえない数字になります。




おそらく２０議席から２５議席の獲得が現実的な目標になります。現状維持は最低の勝利ラインとなるでしょうから、参議院選挙では非常に高い確率で民進党は敗北してしまいます。自民党の自爆的な失策がなければ、現状維持は奇跡的なラインになっています。




衆議院選挙も現状維持が簡単ではありません。維新の党の衆議院議員のほとんどが比例復活組です。つまり小選挙区では敗れています。確かに小選挙区では、「風」の流れで結果が大きく変わります。しかし、今のところ民主党（民進党）に「風」は吹いていません。以前のような逆風はとまっていますが、順風もありません。前回で敗れた選挙区で議席を取り返すのは至難の業。維新の党にも風はありません。2016年3月26日時点での民主党と維新の党および改革結集の会の一部議員の合算した衆議院議員数は９６。勝利のハードルはかなり上がりました。民進党で衆議院議員が１００くらいにならないと勝利とは言えない状態なのです。




参議院選挙においては現状維持はほぼ不可能、衆議院選挙でもハードルは高くなっており、厳しい状況です。




岡田氏は、小泉郵政解散総選挙の時の民主党の代表でした。 岡田民主党に問題があったわけではなく、いわゆる小泉劇場のもとに大敗をしてしまいました。不運ともいえる展開でした。今回もよほどのことがない限り、現状維持も危うい状況。めぐり合わせとしか言いようがありません。しかも今回は伊勢志摩サミットの終わった直後の選挙です。サミットに野党の出る幕はほとんどありません。安倍首相がクローズアップされるだけです。今は、民進党はなにはともあれ、メディアの話題になっています。おそらく現在は支持率もややアップしているでしょう。しかし、選挙は7月です。その直前には安倍内閣がメディアの主役になっているのです。このままでは不運の代表です。運命を自ら変えることができるか。




思い切った政策も打てず、傾いていく党の改革も出来ない。ただ、数を頼みに政権批判だけで乗り切ろうとするような無策では支持が集まらないのも当然のこと。ネットでも民進党を擁護支持するような書き込みはほとんど見られない。イオングループをバックにした政界のサラブレッドかもしれないが、結局、自業自得と言うことだろう。今は小泉や橋下のような劇場型政治の時代、仏頂面で話にも人を惹きつけるようなものがない岡田はそうした華やかさが全く見られない。日本人は普段は超他力本願の国民、強い指導者が大好きだ。民主党政権で何もできない民主党に絶望的な幻滅を感じて来た国民に鮮やかな政治理念と政権に対抗できる新鮮で現実的で魅力的な政策を掲げて、「民主党は変わった」という颯爽とした姿を国民の前に示せなければ落ちていくだけだろう。