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国民的イベント箱根駅伝でなぜ日本メーカーではなくBMWのバイク？
箱根駅伝といえば、新年の幕開けを飾る日本の国民的なイベントといっても過言ではないでしょう。TVの視聴率だって非常に高い。そんな箱根駅伝のTV中継を見ていて、今年はスタートから少しばかり衝撃を受けました。TV画面に出てくる先導の白バイ、BMWの電動スクーターです。BMWがスポンサーになっている東京マラソンでは以前も使われていたけれど、箱根駅伝のような日本の国民的イベントでなぜ日本メーカーのバイクではなく、輸入二輪車ブランドのBMWバイクだったのでしょうか。

バイクといえば日本の得意分野。なぜBMWなんだろうか？ その理由は簡単。日本勢が電動バイクに全く興味を持っていないし、熱意も感じないからです。2050年のカーボンフリーはバイクにも適用されるため世界規模で多くの電動バイクが登場しているのだけれど、世界一のバイクメーカーであるホンダを見ても電動バイクは原付相当のモデルしか売っていない。

この点をホンダに聞いたことがあります。曰く「電動バイクが普及するまで20年掛かる。技術について言えば問題無くキャッチアップ出来るため必要になったら作ればよいと考えています」、確かにその通りかもしれない。車体技術はそのまま使えるし、電動化技術だって耐久性のあるエンジン作りより容易。その気になればすぐ商品になるでしょう。けれど逆に考えれば、バイクで一番難しいのが耐久性と信頼性のあるエンジン作り。ホンダをみるとベトナムの2輪販売でホンダ全利益の10％を確保しているけれど、高い評価の要因になっているのは壊れないエンジンです。

性能差の少ないモーターの時代になれば、ホンダの優位性だって薄れてくることだろう。少なくとも安泰じゃありません。台湾で人気の『キムコ』（ホンダが立ち上げたバイクメーカー。優れた信頼性を持つ）は、2020年秋に『F9』という航続距離120kmという電動バイクの量販を開始しています。中国の安価な電池を採用してベトナムやタイなどでホンダのバイクと同じような価格で販売したら、相当善戦すると思う。東南アジア市場を喰われたらホンダにとって厳しい。

時代の移り変わりに対応していくなら、いち早く電動化を進めるべきだと思う。
今回、先導車に使われていたBMWの『C evolution（シー・エヴォリューション）』は白バイとして使ってもおかしくない大柄なボディを持つ650ccスクーターの車両をベースに電動化したもので、大容量リチウムイオン電池を搭載し航続距離は160km。2020年2月から警視庁で正規採用されています。

ハーレーも本格的な電動バイクを発表しており、間もなく日本で発売になります。本来なら日本のバイクメーカーだって少量でいいから電動バイクを作っていておかしくない。ちなみにホンダは『PCX-ELECTRIC』という125cc相当の電動スクーターのリースを開始しているが、航続距離41kmと実用化にほど遠い性能しかありません。

世界一のバイクメーカーであるホンダなんだから、本来であれば箱根駅伝で電動バイクのニーズがあるなら意地でも電動の白バイを作るべきだと思う。最近のホンダを見ていると効率しか考えていない感じ。元気も意気込みも感じなくなってしまった。バイクレースの世界最高峰であるモトGPすら海外勢に負けるレースが目立っています。このままだとホンダだけでなく、ヤマハもスズキも元気いっぱいの新興国メーカーにシェアを奪われてしまいそうな気がします。ライバルを過小評価していると、白物家電やTVに続いて陥落することになります。ここで踏ん張ってもらい、来年の箱根駅伝は日本製の電動バイク白バイを見てみたいものです。（国沢光宏）


車・バイクの脱ガソリンはトレンドで今後は急速にＥＶ、ＦＣＶ、そしてＨＶ、ＰＨＶなどへと移行するだろう。バイクも例外ではなくいずれ近いうちにその方向へと進むだろう。ＥＶは走る場合に限って言えば二酸化炭素は出さない。欧州でＥＶ化が進行しているのは省燃費エンジン・ＨＶなどの開発に遅れを取ったためにＥＶに方向転換したのであまり胸を張れることでもないだろう。警視庁の電動白バイは百合子が強力な旗振り役だったそうだ。日本でのＥＶの課題は充電ステーションの増設だそうだ。新設には何だかんだで６００万ほど、年間の維持費は１００万前後かかるという。その費用が賄えないので充電スタンドの設置が進まないという。また使う方には１００キロごとに急速充電３０分と言う時間がかかるので昼時ならともかくも長距離を走る場合はその充電時間の潰し方が煩わしいという。これからＥＶの数が増えれば状況も変わるのだろうけど航続距離がもう少し伸びるといいとは思う。電動化は車でもやっているし、バイクも基本的には変わらないのでその気になればさほど難しいことでもないだろう。ただバイクと言う乗り物自体が絶滅危惧種で今後どの程度の市場が確保できるのかも問題だろう。車社会は大きな分岐点に差し掛かっているのかもしれない。今後はごく少数の趣味的なものを除いてカーシェアリング的なものが増加して遠出する場合は目的地までは公共交通機関を利用し、行先でシェアリングを利用するなどと言うのが主流になるのかもしれない。充電時間の手間を省くのはＦＣＶでこれは水素供給は５分で済むというが、水素スタンド１か所を作るには１億円ほどもかかるという。高輪ゲートウエイの駅前にＥＮＥＯＳの水素スタンドがあるが、これもＦＣＶが普及しないと採算が取れないだろう。また水素を作るには大量の電気を消費するという。その電力をどう作るのか。原発の増設が難しい日本では苦しいだろう。やはり国家規模でのエネルギー政策の大胆な転換が何よりも必要だろう。車やバイクばかりではなくその他の産業界も生産を維持するためのエネルギーは必要だ。脱炭素社会の創設はなかなか険しいものがある。バイクが出す二酸化炭素などたかが知れているだろうが、それでも時代の趨勢、バイクも小型は電動、大型バイクは絶滅していくんだろうか、‥(^。^)y-.。o○。

首都圏での新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、東京都の小池百合子知事ら1都3県の知事が2日、内閣府で西村康稔経済再生担当相と面会し、新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく緊急事態宣言を発令するよう要請した。飲食店への営業時間短縮要請などに十分な効果がみられず、医療提供体制が逼迫（ひっぱく）していることを踏まえ、より強い対策が必要だと判断した。

要請したのは、小池氏の他に神奈川県の黒岩祐治知事、埼玉県の大野元裕知事、千葉県の森田健作知事。面会は3時間以上に及び、知事らと西村氏は首都圏の感染状況について、緊急事態宣言の発令も視野に入る危機的な状況だとの認識を共有した。西村氏は、都県による時短要請で閉店時間の午後8時への前倒し（酒類を提供する店は午後7時）やテレワークの徹底など4項目の検討を要請し、1都3県は今後、対応を協議する。面会後、小池氏は「1都3県の陽性者の数と医療提供体制の現況を踏まえると、ここでただちに徹底した人流（人の流れ）の抑制を図る必要があると判断した」と語った。

　首都圏では昨年11月以降、新型コロナの感染者の増加が続いた。1都3県は酒類を提供する飲食店などへの営業時間短縮や外出自粛の要請といった対策を相次いで打ち出したが、新規感染者は12月31日、東京で1337人と初めて1000人を超え、神奈川588人、埼玉330人、千葉252人と過去最多を更新するなど、効果が出ていない。入院患者や重症者も増加傾向で、医療提供体制は危機的な状況にある。都関係者によると、都の発熱相談センターに寄せられる相談件数がこの1週間で急増しており、今後も感染者の増加が見込まれることから、人の流れを止める手段として緊急事態宣言が必要だと判断した。首都圏は人の往来が盛んなため、都から3県に共同要請を提案したという。

緊急事態宣言を巡っては、感染拡大の「第1波」の昨年4月7日、政府が東京や大阪府など7都府県に発令。同16日には全都道府県に対象を拡大した。都道府県が幅広い業種への休業要請など強い対策を打ち出して感染拡大は収束に向かい、宣言は5月25日に全面解除された。【内田幸一、竹内麻子】


コロナ慣れしてしまったのが、「コロナは大したことはない」となめて好き勝手やっていて感染を背負い込んでそれをあちこちにバラまくから感染に歯止めがかからない。もう国民がコロナ慣れしていて緊急事態宣言を出しても昨年春のような効果はないだろう。この病気は空気感染はしないそうだ。だから街の中を歩いても人ごみに滞留したりしなければ特に問題はない。乗り物もそう、マスクをして黙って普通に乗っている分には問題はないだろう。要は他人と直接接触したり近接接触をしないこと、器具や食物を共有しないこと、マスクをしないで換気の悪い場所で接近してでかい声で話したり、長い時間あれこれ話したりしないこと、つまり飲み会宴会はもちろん酒を含まない飲食もダメだそうだ。今更仕事などでマスクなしで接近して話をすることもないだろう。とにかく酒を飲もうが飲むまいが、飲食はしばらくの間は禁止と言うことにすれば１カ月くらいで感染は下火になるだろう。外で飲み食いするな、飲み食いするときは黙って飲み食いしろって。そうすればこの病気の感染は抑制できる、‥(^。^)y-.。o○。