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今日は86GRで愛知県新城市まで行って来た。長篠、設楽が原が目的地で往復420キロほど、日帰りコースとしてはちょうどいい。時間にすると6時間程度だろうか。行きは東名、新東名で新城ICまで、帰りは151号で三遠南信道路まで出て浜松引佐ICから戻って来た。緊急事態宣言中にしては車は結構多くてSA、PAはどこもかなり混み合っていた。車にはスタッドレスが着けてあるが、コンパウンドが柔らかくて高速では座りが悪い。ステアリングの応答性が悪いし、レーンチェンジをした後の車体の細かいロールのおさまりが悪い。

スタッドレスタイヤのトレッド面には普通のタイヤより深い溝が見られる。これは雪を踏み固めたときに溝のパターン状の雪柱を作り、その雪柱をけりだす「雪柱剪断力」によって駆動力（トラクション）を得るためである。また、接地面で溝に噛んだ雪はタイヤが回転する間に溝から剥がれ落ち、再度接地したときには、新たに雪を噛む動きをする。スタッドレスタイヤの溝を構成するブロックにサイプと呼ばれる細かい溝が切られている。氷上の表面に存在する水膜をサイプ内に取り込む効果があり、雪上ではブロックとサイプのエッジで雪を咬む事でグリップ力を確保している。スタッドレスタイヤのゴムは低温でも路面への密着に必要な柔軟さを失わず、また常温でも溶けないよう通常のタイヤとは異なるゴムを使用している。低温時に硬化しにくい材料を使用しているため夏期の使用においては柔らかくなりすぎるためにグリップ力を得にくくなる。また、同一サイズのノーマルタイヤに比べて対応速度も低いため、グリップ力が低下する特性と合わせて夏期の高速走行は注意すべき

だそうである。ただし、

スタッドレスタイヤも万能ではなく、CMから想像する以上に止まらないそうだ。メーカースタッドレスタイヤを装着する事により雪道での滑りやすさは低減するが、完全に防ぐものではない。また、高速道路を走行する際や急な坂道を走行するにはスタッドレスタイヤであってもタイヤチェーンを装着しなければならない場合があるため、注意が必要

だそうだ。もう降雪もないだろうから早めに夏タイヤに切り替えることにしよう。自宅の車庫ではスペースがないのでディーラーに持って行って替えてもらおう。それでも1日楽しく走って来た。燃費は14.61キロ、ハイオクはリッター148円で一時期よりもかなりお高くなっているが、420キロ走って28リッターの給油で済んだんだからまあいいとしておこう、‥(^。^)y-.。o○。

ジャーナリスト・須田慎一郎が3月7日、自身がパーソナリティを務めるニッポン放送『須田慎一郎のスクープ ニュース オンライン』に出演。「海警法」施行以降、さらに尖閣諸島における強硬な航行を行っている中国の、その根底にある強大な背景について解説した。

尖閣のような“グレーゾーン”で海警が軍事行動を取れるのが“海警法”
中国が海警局に外国船への武器使用を認める海警法が施行されてから1か月余り、尖閣諸島における中国船の強硬な航行が問題になっているが、尖閣だけでなく台湾有事にも目を向けるべきだと須田は解説する。
須田）中国で2月1日に、必要に応じて中国海警局……日本でいう海上保安庁に当たるセクションですが……ここに外国船への武器使用を認める海警法が施行されたわけなんです。これまで海警局は実質的には警察扱いだったのですが、今回人民解放軍に組み込まれていますから、準軍事組織という指摘もあるんです。言ってみれば軍事組織の一部だろうと私も思います。

新行市佳アナウンサー）海軍に等しいということですよね。
須田）ただその海軍が警察行動をやるんですよ。そうすると、やっていることは警察行動なんだけれども外国船舶等々にも発砲することが認められたということ。これがどういうことかというと、「軍事行動」は国益を守ること、「警察行動」は治安や犯罪行為を取り締まる行動、つまり自国の領土の中で動いていく。そうはいってもこういって領土領海を争っているようなグレーゾーンがあるわけだからそこはどうするのか、ということになったときに、その海警法を作った。そしてその海警が人民解放軍のセクションになったということでグレーゾーンに対してシームレスで対応可能になってくる。もし尖閣というところで問題が発生したときに中国の海警はすぐさま軍事行動をとれるようなつくりをしたわけです。

中国が米の軍事的脅威から守る“絶対防衛ライン”「第一列島線」
須田）これが何を意味しているかというと、中国の主張としては「ここは中国の領土だ」ということで領有権を争っている地域はいくつかあるわけで、そこに対して中国としては途切れることなく手を打つことができるという事態になったんです。なのでよく言われているように台湾有事であるとか尖閣諸島問題等々をにらんだ動きだということなんです。そういった意味でいうと、加えて、南沙諸島、いま問題になっている南シナ海、ああいったところにも適用されるということなんです。いま申し上げたような海域を繋げていくと、中国が主張する「第一列島線」というところと重なり合ってくるわけです。

新行）手元にある資料を線で結びますと、沖縄、尖閣、台湾を通って南シナ海を廻っていくかたちで線が引かれているということですね。
須田）九州を起点に、九州、沖縄、台湾を通って南シナ海を通っていくということですが、そもそも「第一列島線」とはなにかというと、ここは自分たちの領土であるから入ってくるなということではなく、中国本土をアメリカの軍事的脅威から守るために「絶対防衛ライン」、つまり「第一列島線」の内側にはアメリカ軍を絶対に入れないという前提のもとに作られたものです。なぜ「列島線」となっているかというと、なにもない海の上に防衛ラインを引いても現実味がないし有効性がないということで、島や岩礁を利用して防衛ラインを引いていくほうがより効果的でありリーズナブルなんです。なのでさまざまな島や列島の上に線が引かれたわけです。

中国が台湾を欲しいのは、「中国統一」のためではない
須田）そうすると、台湾を取るということが、中国にとっては自国の安全保障、自国をアメリカから守るためにどうしても必要なんです。なにも台湾解放だとか中国統一だとかそういう大義名分で台湾を取りに来ているわけではなく、自国の安全を守るために台湾が必要だという現実的なニーズなんです。ですからそういった点でいうと、台湾を取りに来る、台湾有事が始まるということは尖閣の問題に飛び火する、場合によっては尖閣が先に来て次に台湾かもしれない、これは沖縄にも関係してくる問題かもしれない。場合によっては九州にも飛び火するかもしれない。つまり台湾有事というのは日本有事でもあるんです。

この日本有事にどのように向き合うかというのは先ほど申し上げたような海警の存在あるいは海警法の存在に対応するための法体系が日本にはない。加えて、それに対処するための役割分担がなされていない。どこまでが海上保安庁の仕事でどこからが海上自衛隊の仕事なのかが明確になっていない、グレーゾーンを想定していないというところがいまの日本にとっての最大のウィークポイントではないかと思います。

そこをしっかりはっきりさせないと、いたずらに海上保安庁に負担を強いることになるし、海上自衛隊にある種の政治判断を強いるような、現場に対して負担がものすごく大きいというのがいまの法体系なんです。そこを中国のようにシームレスに、継ぎ目のないようにきちんと法体系を作り、現場が戸惑うことなく事態に対応できるような体制あるいは法を作るべきですよね。ただそれだけではなく、その前提として台湾有事であるとかそういった問題が起こると、間違いなく日本にも飛び火する、巻き込まれることなんだということを理解したうえで法律作りをしないと、なかなか前に進まないんだろうと思います。


中国が台湾に侵攻し、その台湾を守るには尖閣諸島だけでなく先島諸島、さらには琉球諸島全体を抑える必要がある。もしもこれらの島を押さえておかないと日米の反攻拠点になってしまう。太平洋戦争中に日本海軍がトラック諸島を守るためにラバウルを押さえ、そのラバウルを守るためにガダルカナルに航空機の基地を作ろうとしたことと同じことだ。台湾有事は日本にとって対岸の火事ではなく隣の家が出火したに等しい。超覇権主義の中国は機械があれば必ず台湾侵攻を実行するだろう。その前段として尖閣、先島、そして沖縄本島にまで手を出してくるかもしれない。その時どうするか、日本は腹を決めておかないといけないだろう、‥(^。^)y-.。o○。