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陸軍の戦闘機では一式戦闘機「隼」、これもゼロ戦とともによく働いた双璧だろう。翼が三本桁構造で主翼に機銃が装備できなかったことから機銃は機首の２門に限られ、武装が貧弱、速度が低いなど性能的に問題があったが、信頼性が高いことが買われて最後まで使用され続けた。常に安定した性能が出せることが搭乗員には何よりだったのだろう。

二式単戦「鍾馗」は速度重視の重戦闘機、武装は12.7ミリ4門とやや貧弱だが、600キロを超える速度は魅力ではある。ただ97戦や一式戦の軽快な運動性になじんだ搭乗員からは嫌われたようだ。長距離援護戦闘機は陸海軍でゼロ戦を使う。局地戦闘機は二式単戦を使うというようなことはできなかったのかねえ。

三式戦闘機「飛燕」、この戦闘機は水冷エンジンDB601のライセンス版を使っていたが、エンジンの故障が多く、大事な時期に活躍できなかった。３式戦のエンジンを空冷の金星に換装した5式戦が安定した性能で活躍したのだから最初から空冷エンジンで設計しておけばよかった。川崎は液冷エンジンに慣れていたというが、技術的に及ばなかったし、陸軍の整備員も水冷エンジンに慣れていなかったこともマイナスに働いた。

4式戦「疾風」は2000馬力級の誉エンジンを搭載した高速重戦闘機だったが、これもエンジンの不調でカタログ性能を出すことができなかった。それでも大東亜決戦機という名称で3500機も生産されているが、これと言った目立った活躍はない。

５式戦は３式戦のエンジンを金星に換装したもので速度は３０キロほど遅くなったが、ラジエターなどの装備が必要なくなったことで３００キロほど軽くなったことで上昇性能や運動性が増し、何より故障が少なくカタログ性能が出せることが買われたようだ。結局陸軍は最初から最後まで一式戦闘機で戦ったようなものだろうか。

複座戦闘機としては2式複戦「屠龍」、これは双発複座戦闘機大人気で作られたが、運動性では単発戦闘機に対抗できず、夜間戦闘機としてB29迎撃に使用され活躍した。日本は重爆、軽爆などいろいろ作ったが、どれもこれも爆弾搭載量が少なくこの屠龍を地上攻撃機として使えばそれなりに活躍できただろう。この機体なら250キロ爆弾を2発くらいは搭載できただろうから99式双軽などを作る必要はなかっただろう。また運動性を捨てて速度と上昇力を重視した双発単座戦闘機を作っておけばB29迎撃にも使えただろう。また陸軍には直協という近接攻撃機があったが、これも屠龍で間に合っただろう。

重爆撃機は97式、100式、4式の３種類があったが、いずれも爆弾搭載量が1トンかそれ以下で打撃力が小さい。陸軍は反復攻撃を重視したそうだが、何度も出ていくよりも一撃で潰した方が合理的ではある。100式は武装が強力でなかなか敵機を寄せ付けなかったとか。また4式重爆は飛行性能が非常に優れていたそうだ。空身なら宙返りもできたとか。

偵察機は100式司令部偵察機、これは高速、長距離飛行ができた非常に高性能の機体だった。その飛行性能を買われてB29 迎撃にも使用された。試作機ではキ96、キ83、キ87、キ94などだろうか。キ96は屠龍を改造した双発単座戦闘機でなかなかいい性能だったが、陸軍の使用法夫雄があいまいでボツになった。キ83は開発が続いていたが、試作で終戦となってしまった。米軍の試験では762キロとかいう高速を出したとか。キ94は画期的な高高度戦闘機だったが、試験飛行目前で終戦となってしまった。キ87は中島の高高度戦闘機だが、脚を90度ひねって引き込むなんてことをするので作動不良でボツになった。

陸軍の軍用機もあちこちで戦ったんだろうが、海軍と比較するとあまり目立たない。特に昭和17年、18年の時期に南太平洋でもう少し稼働出来たら海軍も助かっただろうと言う恨み節も聞こえるようだ。海軍でもゼロ戦の後を継ぐ戦闘機が出てこなかったが、陸軍も隼の後を継ぐ戦闘機は出なかったようだ。

海軍も陸軍も人的、物的資源が小さい日本だからお互いに融通し合って航空機の開発を行えばよかったのだが、セクト主義というか、お家大事というか、自分の所ばかりに目が行ってしまって共同しようなんて意識はなかったようだ。戦争末期になって一部の戦闘機開発で陸海共同というのがあったが、時すでに遅しの感があった。

軍用機というのは性能も大事だが、どんな状況でもきちんと動いて定められた性能を発揮することが何よりも大事なことだろう。それにはやはり基礎技術というのが重要なんだろう。なんだかんだで重用されたのは燃料と潤滑油を入れればきちんと動きてくれる機体ではあったようだ、・・(^。^)y-.。o○。

トヨタ自動車は２０２２年度の国内生産について、３年ぶりに３００万台を回復する見通しを据え置いた。３００万台は、トヨタが国内工場の競争力を維持する目安としている水準だ。原材料費の高騰に苦しむ部品メーカーへの支援を強化し、コロナ禍による生産の遅れを挽回していくシナリオを描いている。（山本貴徳）

想定外の事態
４～６月期のトヨタ・レクサスブランドの国内生産は、前年同期比２２％減の約５９万台にとどまった。コロナ禍が深刻化した２０年４～６月（５０万台）に次ぐ低水準だ。半導体をはじめとする部品不足で、繰り返し工場が停止した。中国・上海のロックダウン（都市封鎖）、半導体メーカーの工場火災、愛知県で発生した工業用水の供給停止など、想定していなかった事態が相次いだ。目標の３００万台を達成するためには、３か月ごとに８０万台のペースで生産しなければならない計算となる。顧客に納車を待ってもらっている「受注残」は、国内だけで８０万台規模に膨らんでいる。信頼をつなぎとめるためにも生産の回復は必須だ。トヨタは、課題だった半導体の調達には「ある程度のめどがついた」と説明している。増産に向けた人員確保も準備が整いつつあり、７～９月期からは、段階的に生産を増やす方針だ。

雇用・技術を維持
国内の新車市場が縮小する中でも、トヨタが生産「３００万台」を掲げ続けるのは、雇用や技術、サプライチェーン（部品供給網）を支えていくのに必要な水準だと考えるためだ。一定の規模を確保することで、国内で研究開発や技術革新が活性化し、人材の育成にもつながる効果を見込む。生産拠点として日本を再評価する声もある。中国などアジア地域の人件費は急速に上昇しているが、日本は相対的に安定している。一方で、国内工場の生産性は向上を続けている。部品メーカーも含めて、自動車産業のすそ野を守ることが、長い目でみるとトヨタの競争力の源泉になるとみている。

「当社の分工場と心得」
挽回生産には、部品メーカーとの緊密な連携もカギとなる。相次ぐ減産に、原材料費の高騰も重なって、部品メーカーは疲弊しており、トヨタは支援を強化している。部品メーカーの要望を受け、生産計画の見通しは、ある程度、明確になった時点で伝えるようにした。伝える範囲も「１か月先」から「３か月先」に見直した。
鉄やアルミニウムなど原材料費の価格が上がった分は、トヨタへの販売価格に上乗せすることを認めている。電気代やガス代、物流費の増加についても、トヨタが実質的に肩代わりする仕組みを導入する。

トヨタの熊倉和生・調達本部長は「他社も減産しているため、トヨタ（の注文）で経営を支えている仕入れ先もある。（部品メーカーの）声に応えていく必要がある」と話す。創業者の豊田喜一郎氏は、部品メーカーについて、「当社の分工場と心得、その工場の成績をあげるよう努力すること」と説いた。異例とも言える手厚い支援も、部品メーカーとの共存共栄を図る理念に基づいている。


トヨタもいろいろと苦労しているようだ。内輪の事情は分からないが、半導体不足、その他部品不足、新型コロナ、ウクライナ侵攻などが足を引っ張っているんだろう。人災も自然災害も何が起こるかわからないからなあ。でもこの先も何が起こるかわからない。まずは洪水、日本の治水対策は現在の降水量に対応していない。コロナもまだ分からない。半導体はかつて日本の得意分野だった。1988年の半導体売上高では日本が世界の50％を超えていた。そのころはNEC、東芝、日立製作所、富士通などが世界の売上高トップ10の常連だったが、その後、日本のシェアは徐々に下がり、2019年の世界シェアは10％にまで落ちている。日本メーカーが強かったのはコンピューターのデータを記憶するメモリーの分野だったが、メモリーは量産品となりコンピューターの演算処理をこなす中央演算装置（CPU）などの「ロジック」とよばれる半導体が主役になってきたためだそうだ。アメリカの半導体市場調査会社がまとめた2021年の世界の半導体メーカー売り上げランキングではトップは韓国のサムスン電子、２位はアメリカのインテル、３位は韓国の SKハイニックスだそうだ。日本勢では電源を切ってもデータが記憶されているナンド型フラッシュメモリーを得意とするキオクシア（旧東芝メモリ）が2020年には9位に入っていたが、2021年にはトップ10から消えてしまった。このランキングでは半導体の受託生産会社は除かれているが、受託生産会社を含めると世界最大手の受託生産会社であるTSMCは上位に入ると見られている。半導体に細かい回路を書き込む技術では他の追随を許さず、世界で最先端を走る半導体メーカーとして今最も注目されているメーカーだそうだ。半導体は世界の生産高の10％程度だが、日本の半導体メーカーはキオクシアのほかにルネサスエレクトロニクスは自動車用のマイコンでは世界の約３割のシェアを持ち、首位に立っているし、ソニーグループはスマホのカメラや車の自動運転に欠かせない画像解析用の半導体のイメージセンサーで世界シェアの約５割を握っている。半導体をつくるための半導体製造装置は日本メーカーがまだ世界の上位にある。アメリカ市場調査会社の調べでは2020年の半導体製造装置メーカーの売上高の上位15社に日本メーカーが７社も入っているそうだ。東京エレクトロンが４位、アドバンテストが６位、 SCREENが７位、日立ハイテクが９位、 KOKUSAI ELECTRICが11位、ニコンが12位、ダイフクが15位に入っている。半導体材料の分野では基板になるシリコンウェハーは信越化学工業が世界でトップのシェアを持っていて、SUMCOが２位だそうだ。フォトレジストとよばれる感光材はJSRや東京応化工業などの日本メーカー５社が世界シェアをほぼ占有している。以前から日本はCPUでは米国に後れを取っていた。日本も先端技術には金をかけて世界をリードするようにならないといけない。先端技術立国で先端技術で国を富ませれば人が減っても優秀な研究者を育成すれば大丈夫だろう。ちょっと脱線したが、半導体の供給がうまくいってコロナが落ち着けば大丈夫だろう。少しくらい価格が上がっても契約を変更して払ってやるから頑張れ、トヨタ。技術は継続が力になる。関連会社の技術はお客も一緒に守っていかないといけない。自然災害はどうにもならないが、どうにかなることはどうにかして受注残を一掃しよう、‥(^。^)y-.。o○。