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「太平洋側の島嶼（とうしょ）部における防空態勢についても検討を行う」

昨年１２月に閣議決定した防衛力整備の基本方針「防衛計画の大綱」の一文だ。南西諸島は宮古島に航空自衛隊のレーダーサイトがあるだけで、「防衛の空白地帯」と呼ばれてきたが、太平洋側の小笠原諸島（東京都）になるとレーダーすらない。防衛省幹部は大綱の記述について「小笠原諸島に空自レーダーを配備することを検討している」と明かす。



太平洋側の防空態勢に危機感を強めるのは、中国の航空戦力が活動範囲を拡大しているためだ。中国機は昨年７月、初めて沖縄本島と宮古島の間を通り太平洋へと抜けた。以来、昨年度の東シナ海と太平洋の往復飛行は１０回。太平洋進出を常態化させている。

　《中国軍戦闘機が日本領空を侵犯。緊急発進（スクランブル）した空自戦闘機が無線で警告しても領空内で飛行を続ける》

レーダーなど監視力向上
平時でも有事でもないグレーゾーン事態であり、東シナ海と太平洋でいつ起きてもおかしくない。抑止するには、まずは太平洋への出口にあたる東シナ海上空の守りを固めることが急務となる。

空自は４月２０日、４機程度の早期警戒機Ｅ２Ｃを常駐させる警戒航空部隊を那覇基地に新設した。Ｅ２Ｃは空飛ぶレーダーサイトと呼ばれ、地上レーダーでは水平線下の死角に入って探知できない航空機を前方で捕捉できる。Ｅ２Ｃは老朽化しつつあるため、平成３０年度までに後継機を４機導入する。

中国海警局の船が日本領海外側の接続水域に長期間とどまり始めたように、上空での挑発も長期化する恐れが強い。それへの対処には、航続時間が長い４機の空中警戒管制機ＡＷＡＣＳによる監視飛行が有効で、ＡＷＡＣＳの状況表示装置を最新型に更新する。

宮古島と沖永良部島（鹿児島県）の地上レーダーも最新型に切り替える。「これまでは相手の２機が一固まりにしか見えなかったが、２機だと特定できる」（自衛隊幹部）ほど視力は高まる。戦闘機も最新装備に更新した築城基地（福岡県）のＦ１５を那覇基地に移し、那覇所属のＦ１５を約４０機に倍増する。

カギ握る「隙間なき対応」

南西シフトに着手した直後、不穏な兆候もある。



「ロシアの爆撃機が頻繁に飛んできている。冷戦時代にもなかった飛行パターンだ」

小野寺五（いつ）典（のり）防衛相は４月２１日、表敬に訪れた米下院議員に伝えた。３月以降、ロシア空軍の爆撃機や偵察機の領空接近が続発している。４月１４日には４機が３ルートで日本列島沿いを飛んだ。４機の航跡を合わせると列島を１周した形だ。ロシア海軍艦艇も４月下旬、津軽海峡と宗谷海峡を東に抜けた。

南西防衛の実効性は「隙間なき対応」がカギを握っているが、中国に加えロシアの挑発も重なり、二正面作戦を強いられれば、隙間ができかねない。南西シフトは不断の検証と見直しが求められる。





日本人は、ただ、「平和、平和」と念仏のように唱えていれば平和が続くと思っているのかも知れないが、日本は戦前から国際政治勢力のぶつかり合う位置にある。そこは常に双方の勢力がしのぎを削ってせめぎ合いぶつかり合う場所でこれまで何事もなかったのは米国の傘の下にすっぽりと入っていたことと世間から税金泥棒呼ばわりされ、片手落ちの政治に苦しめられながら自衛隊が頑張って日本の領土と主権を守ってきたからで、一部の勢力が、「平和、平和」と念仏を唱え続けてきたからではない。今、米国はかつての力を失いつつある。一方で中国は経済発展に沸返り軍事力の強化に奔走する。ロシアも経済復興で力を盛り返しつつある。この状況でこれから先日本の平和と独立を守っていくためには日本自身が考え方を変えていく必要がある。武力で平和を守るというのは間違っているのかも知れないが、人間社会の平和は武力でしか守れないように思う。

習近平国家主席率いる中国が自滅の道を歩み始めた。ベトナムと領有権を争う南シナ海で、強引に石油掘削を始めたうえ、ベトナム船を追い払うために中国公船が何度も体当たりしたのだ。ベトナム当局は「報復もあり得る」とけん制しており、米国務省も「挑発的だ」と強く非難した。南シナ海で同様の領有権問題を抱えるＡＳＥＡＮ（東南アジア諸国連合）諸国が、今回の暴走をきっかけに「反中国」で結束する可能性もある。

南シナ海のパラセル（中国名・西沙）諸島近くの海域が熱くなっている。中国公船は今月２日から７日にかけて、掘削中止を求めるベトナム船に意図的に何度も体当たりしたり、激しい放水を加えるなど、暴力的威嚇を繰り返しているという。ベトナム当局によると、同国側の船員６人が負傷、８隻が損傷した。ＡＰ通信などが伝えた。

公開されたビデオ映像を見ると、２０１０年９月に沖縄県・尖閣諸島沖で、中国漁船が海上保安庁の巡視船に体当たりした映像と酷似している。「力による現状変更」を狙う中国の体質がよく分かる。

中国側は２日に掘削設備を現場海域に搬入。３日には一方的に「掘削活動の実施」を発表し、掘削地点から半径３マイル（約４・８キロ）以内への外国船の進入を禁じると通告した。

これに対し、ベトナムは問題の海域が自国の排他的経済水域（ＥＥＺ）であり、「主権侵害だ」として設備の撤去などを要求。海上保安船など約３０隻を現場海域に送ったところ、掘削設備の護衛に派遣された中国船約８０隻の一部が仕掛けてきたという。

背景には、南シナ海や東シナ海の海洋権益をめぐり、習氏率いる中国指導部が強硬姿勢を強めていることがある。

中国の暴走に対し、米国務省のサキ報道官は７日の記者会見で、「係争のある海域で多くの公船を伴って掘削装置を導入するとの中国の決定は、挑発的で緊張を高めるものだ」と強く非難。これに対し、中国外務省の華春瑩副報道局長は「ベトナム側は国際法などに違反し、中国の主権と管轄権を侵犯している」と掘削を正当化した。

中国情勢に詳しい評論家の宮崎正弘氏は、突然の掘削開始について「中国は海軍力を比べて、『どうせベトナムは何もできない』と軽視してきた。中国海軍の最高幹部が近く退任するため、後任をめぐる軍内部の権力争いも裏にありそうだ」と分析し、こう続けた。

「ベトナムでは昨年あたりから対中強硬姿勢が出てきた。フィリピンも６日、南シナ海で中国漁船を拿捕した。中国公船による体当たりが、同様の領有権争いを抱えるインドネシアやブルネイ、マレーシアにどう影響するか。安倍晋三首相は欧州歴訪で中国の『力による現状変更』を批判してきた。日米の支援を受けてＡＳＥＡＮ諸国が結束すれば、中国の自滅につながる可能性もある」





中国様もやることが強引だが、東南アジア諸国をなめていると痛い目に遭うかもしれない。こうしたことを続けていれば国際社会でも孤立するだろうし、自国のことしか考えない国家に投資をする国も減るだろう。今の国際社会はどんなに力があっても一国で存立できるわけではない。国際協調が重要になるのはその辺りだろう。確かに中国は経済力も急速に発達してきたし、それを軍事力に注ぎ込んで強大な軍事力を維持しているが、これが永遠に続くわけではない。日米豪印越などにインドネシア、マレーシア、台湾などを加えれば軍事的にも経済的にも中国をしのぐ相当に大きな勢力となる。中国は自国がよけれなそれで良い、自分が良ければそれでいいの社会かもしれないが、こんなことをしていると中国の崩壊もそう遠い話でもないかもしれない。

アジアの軍時バランスを崩す脅威か、それともただの「ポンコツ」か－。中国初の空母「遼寧」が４月、就役後初めての長期修理のため、遼寧省大連港のドックに入った。海軍が誇る同空母の実力については当初、日本でもさまざまな憶測を呼び、一時は「航行速度が遅く、戦闘機が離陸できない」との見方も浮上したが、その後、新鋭の艦載機がミサイルを搭載して発艦する様子を中国が公開し、決して飾りではないことを証明した。だが、話はこれで終わりではない。艦上戦闘機がロシア製のパクりで性能が劣るうえ、艦載の空中給油機がないなど、中国当局が公表していない“欠陥”が相次いで指摘されているのだ。海洋進出で軍事的脅威を演出する中国。その空母の本当の実力はどんなものなのか。







張り子の虎？



「遼寧」は、旧ソ連で建造中だった空母ワリヤークを改造したもの。米軍事専門サイト「ｎａｖａｌ－ｆｅｃｈｎｏｌｏｇｙ－ｃｏｍ」などによると、ソ連崩壊後の１９９８年にスクラップとして２千万ドルでウクライナから購入。修理や改装を行い、２０１２年１０月から軍が運用を始めた。当初疑問視されたのは「本当に戦力になるのか」ということだ。まず指摘されたのは速力。中国の一部報道では、ウクライナからの引き渡し時には「エンジンは外されていた」との説が有力で、さらに中国には大型艦船に搭載する蒸気タービンエンジンや高性能ディーゼルエンジンの開発能力がないことから、速力はせいぜい約２０ノットと推定された。これは艦載機運用の面でかなり劣る性能だ。





また当初は、遼寧には艦載機を蒸気の力で打ち出すカタパルトがなく、艦載機を風に乗せて発艦させやすくするため、艦は風上に向かって全速航行して向かい風を受けなければならない－といわれ、「戦闘機などの艦載機を離着艦させるのは難しい」とみられていた。こうした「能力不足」との見方は１２年１２月、中国海軍が離着艦訓練に成功した様子を映像で公開してからも同じだった。公開映像では艦上戦闘機Ｊ－１５はミサイルなどを搭載しておらず、「軽くしないと飛べない」とみられ、張り子扱いは変わらなかった。



実は侮れない







ところが中国海軍は１３年１１月、一転してＪ－１５がＲ－７３空対空ミサイルを搭載して離着艦訓練を行う様子を「チャイナ・デイリータイムス」など中国メディアを通して公開、張りぼてではないことを強くアピールした。また遼寧のエンジンについても、ウクライナでエンジン本体は取り外されておらず、配管や配線を撤去しただけだったことが明らかになった。電子装備など不備はまだ多いが、決して使い物にならないポンコツではないことが有力になったのだ。







中国が艦船購入したロシアの技術力は本物



現在ロシアでは、遼寧（旧ワリヤーク）の同型艦「アドミラル・クズネツォフ」を運用している。ソ連崩壊による財政難で一時は廃艦同然だったが、プーチン政権成立以降、何度もドック入りして修理や改修を繰り返し、現役当時の性能を取り戻した。





ロシア中央海軍公式のサイト「ＦＬＯＴ．ＣＯＭ」によると、同艦は１３年１２月１７日、「第５次地中海遠征」と名付けられた遠距離航海に出発。１４年１月１５日にジブラルタル海峡を通過して地中海に入り、その後は北東大西洋を航行した。この間、艦載戦闘機とヘリコプターが計３５０回の発艦を実施したという。西方軍管区広報によれば、５月１９日にムルマンスク港へ帰港する予定で、半年近い作戦行動が可能なことを証明した。





艦載の戦闘機は空力的には世界最強のＳｕ－２７系列のＳｕ－３３で、ミサイルを搭載したうえカタパルトなしのスキージャンプ式甲板から発艦。兵装をフル装備する場合は機内燃料の搭載量を減らして重量を軽くし、発艦後に空中給油機で補う。これは米軍も使うノーマルな運用方式で、空母としての能力に不足はない。





ロシア海軍は、ソ連時代末期には米国に対抗するべく大型空母の開発を模索。アメリカの独占技術でもある蒸気カタパルトについても大規模な研究実験施設を設け、ほぼ開発を終了していたとされる。艦上戦闘機のエンジンに関する技術も最先端。米国のステルス戦闘機Ｆ－３５の艦載版「Ｆ－３５Ｂ」の推力変更ノズルは旧ソ連が開発していた垂直離着陸戦闘機ｙａｋ－１４１の技術を採用している。ソ連＝ロシアの技術はホンモノなのだ。ひるがえって遼寧の艦載機Ｊ－１５はロシア戦闘機Ｓｕ３３の中国版、そして遼寧も元はといえばロシア（ソ連）製で、潜在能力は捨てたものではない。ロシアの協力を得て本気で“大改良”すればクズネツォフ同様の正規空母になりそうなのだが、中国にはそれができないわけがある。





そもそも中国とロシアはソ連当時も、同じ共産党政権ながら蜜月ではなかった。西側との冷戦まっただなかの１９６９年３月にはアムール川（中国語名＝黒竜江）の支流の中州「ダマンスキー島」の領有権をめぐって中国軍とソ連軍の間で大規模な軍事衝突が発生。これが中国のソ連離れを招き、米中国交樹立につながった。

　



その後中ソ（中露）の関係は次第に修復していくが、解決できない問題も多く残った。そのひとつが中国のソ連兵器の無断コピーだ。ソ連は当時も、ロシアになったいまも武器輸出大国。そして中国はソ連との関係悪化以降、自国向けに技術をパクって大量生産するだけでは飽きたらず、第三国に輸出してもうける図式が固定化している。





先に紹介したダマンスキー島事件で奪い取ったソ連戦車Ｔ－６２の技術をパクって“国産戦車”を開発し、パキスタンや中東諸国に輸出。有名なソ連製のＡＫ－４７自動小銃についても、中国はソ連のライセンスを元に生産していたが、ソ連崩壊後は「独自開発だ」と言い張ってライセンス料支払いを拒否した経緯がある。現在中国最新の戦闘機Ｊ－１１Ｂも、もとはとえいばロシアのＳｕ－２７をライセンス生産した戦闘機を無断で追加生産したもので、ロシアは「知的財産権の協定違反だ」と猛抗議している。







戦闘機やはり劣化版



このパクり癖の集大成が遼寧に積んでいるＪ－１５だ。元々はソ連崩壊時にウクライナに残されたＳｕ－３３の試作機「Ｔ－１０Ｋ」を、ウクライナから購入、コピーしたもの。ただしソ連＝ロシアでは試作機で判明した問題点を改良して量産したが、中国は改良どころか心臓部ともいえるエンジンをコピーできなかった。





結果、フランスの旅客機用エンジンなどを参考に開発した国産エンジン「ＷＳ１０」を載せようとしたが、出力全開まで時間がかかるなどレスポンスが悪く、これでは戦闘機として致命的なことが判明。耐久性もＡＬ３１の４００時間に比べわずか３０時間との説がある。結局エンジンはロシアから「別の戦闘機に載せる」との名目で購入したＡＬ３１を搭載。パクった機体にオリジナルのエンジンという何とも情けない仕様となった。





また機体も艦載機としての強度など多くの問題があったようで、中国はロシアに対しホンモノのＳｕ－３３を販売してほしいと打診。ロシアも商談の席に着いたが、その購入数を聞いてあきれた。中国が遼寧に搭載を計画している戦闘機は２４～３６機。さらに現在オール国産の空母２隻を建造中で、飛行隊の編成を考えれば最低でも５０機は必要。ロシア側も一旦閉じた生産ラインを再開するコストも考慮して４０機の購入を打診した。





ところがカナダの軍事専門誌「漢和防務評論」によれば、中国が希望した購入数はわずか７機。「パクるための見本にする」という意図があからさまな提案に、ロシアは販売を即却下。インターファクス通信などによると、今年に入って２４機の売買契約が再浮上しているが、実現するかは不透明だ。

　



輸入はうまみがない？



中国空母「遼寧」に足りないものは、主力の戦闘機だけではない。艦載の空中給油機もなければ、空母の目となる早期警戒機もない。最新鋭のレーダーもなければ攻撃機もない。ほかにも空母や随伴艦の運用、編成など課題は山積だ。





ロシアもかつて同様の課題に直面し、現在はそれなりに解決してアドミラル・クズネツォフを使いこなしている。そのロシアが「売る気満々」なのに、無断コピーに走る中国。その背景として指摘されるのが中国当局や人民解放軍の腐敗だ。賄賂が絶えない中国では、国内生産だと生産企業の指定などで懐が潤うが、外国製購入ではうまみが少ない。それだけに、ロシアの申し出に乗り気にならないのも当然か。





「海洋進出だ」と武力を背景に威嚇する割には必要なものに金を出し渋るあたり、「自分たちだけが潤えば」という中国共産党幹部の本音が透けてみえるようだ。そんな実態を知れば、脅威に映る中国の軍備も案外、見せかけが多いということが分かる。





この空母は、戦力かポンコツかと言えば、間違いなくポンコツだろう。そう恐れることはない。中国は金にあかせて次から次へと新型の戦闘機や艦船を作り出しては大きく喧伝しているが、技術と言う点では米国はもちろんのこと、ロシアにも大きく劣るだろう。しかし、この先中国の技術もそれなりに進歩してくるだろうからこれまでのようにはいかないまでも経済の成長が続けば軍事技術もそれなりに進歩してくるだろう。この空母の次、あるいはその次辺りには侮れない本格空母を世に出してくるかもしれない。この「遼寧」と言う空母、中国にとってはとにかく空母と言う軍艦はどんなものかを見せてくれたものだろう。その点ではこの空母の果たした役割は大きいのではないだろうか。

岐阜・長野県境の北アルプス奥穂高岳（３１９０メートル）で５日夜から６日早朝にかけて遭難が相次いだ。６日夕方までに２グループの１１人全員が救助されたが、このうち岐阜県側のグループの２人の死亡が確認された。長野県側の８人は無事だった。

岐阜県側では５日午後１１時２０分ごろ、茨城県の山岳会に所属する男性３人のグループから長野県警などを通じて「道に迷った」と通報があった。岐阜県警が３人を救助したが、うち２人の死亡が確認された。

高山署によると、死亡したのは茨城県石岡市柿岡、接骨師本図一統（もとずかずのり）さん（６８）と、同県小美玉市中台、銀行員五来（ごらい）修さん（４６）。死因はいずれも凍死という。

岐阜県警山岳警備隊員などが６日午前８時３５分ごろ尾根にいた男性１人を救助し、長野県警のヘリコプターで長野県松本市内の病院に搬送した。男性は意識はあるという。近くで五来さんが心肺停止状態で見つかり、同日午前９時３４分に岐阜県警のヘリコプターで搬送。同日午後０時５分、心肺停止状態で見つかった本図さんを県警ヘリコプターで搬送したという。２人は午後２時、死亡が確認された。



長野県側の標高約２７００メートル付近では、登山中の８人の団体のうち、２０代から６０代の男女５人が低体温症などで動きがとれなくなったと６日早朝、長野県警松本署に連絡があった。同日午後４時すぎまでに、県警のヘリコプターで全員が救助され、５人が松本市内の病院に収容された。福島県郡山市の無職男性（６３）が脱水症、山梨県南アルプス市の国家公務員女性（２９）が低体温症と診断されたが、８人とも命に別条はないという。



同署によると、８人は長野県勤労者山岳連盟加盟の山岳会から集まったメンバーで、３日、１４人パーティーで上高地から入山、岳沢周辺で雪上訓練をしていた。５日に８人が南稜から奥穂高岳を目指したが、動けなくなり、岩陰で簡易テントを張ってビバーク（緊急露営）していた。６日朝、アマチュア無線で、同県警に救助要請をした。





山には春と秋はない。地面に雪があるうちは冬、なくなれば夏、ただそれだけだ。春山と言うが、里の雪は消えても山の雪は消えない。しかもこの時期の雪は時々刻々とその姿を変えるので対応が非常に難しい。朝は表面が凍ってカチカチだが、日が昇るにつれて雪が緩んで来る。山の南側と北側の斜面でも雪の状況が違う。そうした雪を踏みながら登山をするのは極めて難しい。以前に５月の奥穂高岳に登ったことがあるが、滝谷側は氷の滑り台のようで、そのくせ雪が緩んでいるのでそこをトラバースしていくのが非常に恐ろしかった。場合によっては真冬の方が御し易いようにも思う。





最近は登山がブームだと言うが、自分の力量を考えて山登りをした方が良い。大山で身動きが取れなくなった４人組がいたそうだが、一般の縦走路で動けなくなるような輩は山に登る資格はない。実際にこのパーティはほとんど山登りの経験がなかったと言う。登山は厳しいが達成感のある良い趣味だと思うが、常に死と隣り合わせで普通のレジャーとはその点が異なる。その危険に対応するのはまず自分自身で他人ではない。それを理解した上で体力、技術に見合った山にそれなりの装備を持って登るべきだろう。