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何かバイク以外のことでも書こうかと思うがこれと言ったことがない。衆議院解散とは言っても民主党が政治と金の問題の追及を止めない（こいつらも他人のことを言えた義理ではないが、・・）ことから選挙の態勢が整わないうちにちょっと痛い目に遭わせてやろうとか、支持率もそれなりにあるので大敗することはないだろうから解散で振り出しに戻してと言うのもあるだろう。そしてそれなりの議席を取れば長期政権への展望が開けると、・・。





まあ、今選挙をしても民主党にもう一度政権を撮らせようなんておバカはそうはいないだろうし、他の野党もドングリの背比べ、脅威になるような政党はない。勝てると踏んだのだろう。





そう言えば沖縄県知事はまた普天間移設反対の候補が当選したようだ。中国が大国化を目指して押し出してくるこの時期に米軍との連携は不可欠だろうから国内に基地を置くのは仕方がないだろう。





沖縄ばかりが負担が大きいと言っても神奈川県にも横須賀、厚木、座間と言う巨大基地がある。東京にも横田がある。頭の上をＦＡ１８が低空飛行で飛び回っている。周辺人口は普天間の比ではない厚木基地の方が危険度ははるかに大きいだろう。そういうことをメディアは決して報道しない。





米軍による事件も起こっている。平成１８年と２０年には横須賀で米軍人による強盗殺人事件が起きている。こんなことが沖縄で起こったらどうなるだろう。しかし、全般的に米軍は良く士気が保たれていて事件はさほどは多くない、米軍もそうした事件には非常に気を使っている。お巡りさんもおバカなことばかりしてバカスカ逮捕される今時、米軍だけが悪いとは言えないだろう。





日本のメディアは善悪を予め設定してきわめて偏った報道をするが、そんなメディアもどうかと思う。沖縄に行くと髄部と金をかけて作ったと思えるものがずい分とある。本土だったら絶対にこんなものは作らないだろうと言うような橋や道路がある。やはり沖縄を本土防衛の捨て石にしたという負い目があるのだろうか。





それはそれとして今日もバイクで職場を往復した。乗っていて何だか体がスウスウ寒いと思ったらボディプロテクターを着けるのを忘れていた。風邪気味なのでこの寒さはちょっと効いた。夏はあれを着けていると結構暑いが、そういうことはそれなり防寒の役をしているのだろう。





週末の走行距離は約７０キロ、そして燃費は悪化した。まあでも乗れないよりはましだろう。空いた時間にちょっとおーとバックスに出かけてシリコンオイルを買って来た。職場の近くはバイクショップがなくて仕方なしにオートバックスに行ったのだが、あまり品数がなかった。ＷＢの二宮氏ご推薦のＷＡＫＯ‘Ｓのケミカルは良いのかもしれないが、超高い。やむを得ないのでやすいクレの製品を買ったが、ずい分と値段に差があった。まあ下回りの錆止めなので良いとしておこう。





そして帰りは一つ先のインターまでちょっと足を伸ばして（２キロ程度だが、・・。）、そして近所のスーパーにお買物に寄った。このところ一四式スーパーボルドールはお買物に大活躍で、（荷物を縛り付けるのにちょっと手間がかかるが、・・）重宝している。





ＦＪＲを買った同じ職場のおじさんは、「次はホンダのゴールドウィングが欲しい」と言っているが、僕はもしも次を買うことがあれば、断然、ＣＢ１３００スーパーボルドールだろう。どでかい箱があちこちについてオーディオまで装備などそんな軟弱なものはバイクには要らん。鋭い加速と機敏な運動性、そして素直な挙動があればそれで十分だ。大体４００キロを超える車体をどう扱えばいいのだ。





まあ、乗って見ればそれなりに面白いのかもしれないが、あの手のバイクは所有したいとは思わない。もう１台、ＣＢ４００ＳＦなど会っても良いかも、・・・。切りがないな。

寒くなったが、やっと気持ちのいい晴天になった。今週末は晩秋のツーリングには最適だろう。さあ、行くぞ、どこか遠くへ、と思いは募るが、この週末は仕事、仕事で出かけるどころの騒ぎではない。バイクに触れない恐れもあるのでせめて職場往復ツーリングだけでも何とかしたいものだ。





大型二輪免許を取ってやっと１年、ずい分とバイクにはまったものだ。そう言えば中高年のバイク事故死亡者がこの１０年で倍増しているようでお上が警戒していると言う。





これは事故が増えたと言うよりもバイクに乗る中高年が増加したと言うのが正解だと思う。どこに行っても若年層が大型のバイクに乗っているのをほとんど見かけない。大きくて高価なバイクに乗っているのはほとんどが中高年だ。





それは高価な道楽道具を買うには若い人たちにはなかなかきついと言う理由もあるだろうし、若い人たちが車やバイクにあまり興味を持たなくなり、反面、過去に四つ輪やバイクなどに乗っていた中高年が暇と金を持て余して（そうは言っても大した額でもないだろうが、・・）若いころに乗っていた四つ輪やバイクに回帰していると言うこともあるだろう。





そして若いころとは体力も運動神経も衰えているので事故が多いと言うことになるのだろう。そういう僕も中高年ライダーで、しかもリターンライダーではなく中高年新米ライダーなのだが、運転技能については若いころとそう変わっているとも思えない。





確かに無茶はしなくなったが、みんなが良く言うように、「速度に目がついて行かない」なんてこともない。まあ、運動能力は間違いなく衰えているのだろうが、そう無茶をするわけでもないし、今のところはそう不便も感じてはいない。実際、１千キロツーリングもこなしている。





車は３０年以上乗っているので結構いい加減に運転してしまうが、バイクは１年半ばかりなので結構慎重に乗っている。あまり事故が増えるとお上は免許の更新の際に実技講習を受けろとか６５歳以上の高齢者は免許を返納しろなどと言い出しかねないので慎重かつ安全な運転を心がけようと思う。

香港に拠点を置く衛星テレビ局の鳳凰衛視（フェニックステレビ）は１２日放送の「軍情観察室」で、日本の戦闘機Ｆ－２は能力向上改修により、新型のミサイルを搭載することになると報道。同ミサイルは中国軍艦などへの攻撃を想定したものであり、解放軍側には対抗手段がないと報じた。



Ｆ－２は初飛行が１９９５年で、２０００年１０月に運用が始まった。当初より「対艦」、「対空」、「対地」の複数任務をこなす多目的戦闘機として開発されたが、中国やロシアなどでの新型軍用機や巡航ミサイル配備・拡充、離島防衛の重要性の増大などにより能力向上のための改修が着手された。



「軍情観察室」は、改修にともないＦ－２には新型の対艦ミサイルが搭載が搭載されることになるとの見方を示した。自衛隊では早期警戒機の性能向上と戦闘機との連携強化により、「解放軍の大型艦船の種類を認識し、解放軍に所属する艦船の防空圏外から先に、対艦ミサイルで攻撃できるようになる」と紹介した。



番組はさらに、日本は中国大陸から発射される対空ミサイルの射程も延長されているとの情報を得て、自らの戦闘機に対する脅威が増大していると判断。そのため、解放軍の早期警戒機に対する攻撃に重点を置くようになったと説明。



その上で、Ｆ－２の能力向上改修は、中国の殲－２０（Ｊ－２０）、殲－３１（Ｊ－３１）などのステルス戦闘機への対抗を主眼とするものであり、改修によって対抗能力を維持することにななったとの見方も伝えた。



「軍情観察室」は、上記情報を台湾の軍事誌「軍事連線」を引用しつつ紹介。番組内容は同テレビ局のウェブサイト「鳳凰網」の大陸向けページにも、「日本の新型ミサイルは中国軍艦を攻撃するため。解放軍に反撃の手段なし」との見出しで掲載された。

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◆解説◆
鳳凰衛視は香港に拠点を置くが、中華圏全般を対象エリアとしている。媒体としては「全世界の華人向けのＣＮＮ」を目指すとされている。論調については、中国大陸寄りとの評価がある。





これはＡＳＭ３のことだろうか。超音速で射程も長いし、誘導もアクティブホーミングと赤外線画像誘導の複合誘導とか。日本の誘導技術からしても相当に高性能なミサイルには違いない。このミサイルは、固体燃料ブースターとラムジェットを組み合わせた推進システムであるインテグラルロケットラムジェット（IRR）システムで超音速飛翔能力を有し、ステルス性を考慮した弾体形状とすることで、高性能な対空火器が搭載されている敵戦闘艦艇の対処時間を低下させる。平成4年から平成13年度まで研究試作が行われ、その後予算が認められなかったが、平成22年度からの開発予算が認められたことで、総額325億円をかけ平成28年までに開発を完了させることが決定したようだ。このミサイルなら確かに中国には対応するのは難しいだろう。また、Ｆ２も能力向上改修が進み、高性能な多目的戦闘機となっている。惜しむらくは９４機しか生産されず、東日本大震災で６機が失われたことだが、それでも８６機が健在だ。計画通り１３０機を生産しておけばよかったのにこのことだけが残念だ。

安倍晋三首相は来週にも衆院を解散し、年内の総選挙に踏み切る調整に入った。消費税率を１０％に引き上げるかの判断材料となる７～９月期の国内総生産（ＧＤＰ）の速報値が１７日に発表されるのを受け、最終判断する。第２次安倍改造内閣の発足後、閣僚の「政治とカネ」に関する疑惑追及が続き、政権の求心力を回復するためにも早期解散が望ましいとの判断に傾いた。政府・与党内でも勝算があるとして年内総選挙への容認論が強まっている。



◇「来月１４日」有力



首相は１１日夕、北京市内のホテルで記者会見し、早期の衆院解散・総選挙について「タイミングは何ら決めていない。臆測に基づく報道には答えないが、私自身、解散に言及したことは一度もない」と強調し、言質を与えなかった。



一方、日銀の追加金融緩和以降の円安に関し、「輸入価格の高騰で影響を受けている中小企業や地方にはしっかり目配りしなければいけない。必要に応じて対策を打っていく」と経済対策の実施に言及した。



首相は解散時期を明言していないが、自民党の二階俊博総務会長は会見で、「解散の風が吹き始めることは間違いない。それに対して、しかるべく万全の態勢を整えていく」と語った。



公明党の山口那津男代表も会見で、党国会役員会議で年内総選挙への準備を指示したことを明らかにし、「早ければ『年内に』というシナリオがあるわけだから、それらに対応できるような構えをとっていきたい」と強調。支持母体の創価学会も、地方ブロック責任者を集めた会議を東京都内で開き、速やかに選挙準備に着手するよう指示した。



首相はオーストラリアで開かれる主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議から１７日に帰国する予定。ＧＤＰ速報値が同日に発表されるが、「相当悪い数字になる」（自民党派閥領袖（りょうしゅう））ことは織り込み済みで、消費増税に関し有識者から意見を聞く政府の「点検会合」の最終日となる１８日を待って、首相は消費税率を引き上げるか最終判断する。



首相が早期解散に傾いた背景には、「政治とカネ」の問題で小渕優子前経済産業相ら２閣僚が辞任した「悪い流れを断ち切りたい」（与党幹部）との思惑があるようだ。総選挙の大義名分として、消費増税を先送りし衆院解散に踏み切るとの見方が有力だ。ただ、法律通り来年１０月の消費税１０％への引き上げを決断したうえで、衆院を解散するシナリオも政府・与党内では取りざたされている。



最も早い場合、首相は１８日に解散判断について記者会見などで国民に説明し、１９日に解散する方向。衆院選は「１２月２日公示－１４日投開票」という日程が有力になっている。「９日公示－２１日投開票」の可能性もあるが、２３日の天皇誕生日に国会議員が出席する皇室行事があり、「避けた方がいい」（自民党幹部）という判断に傾いている。



来週中に解散した場合、労働者派遣法改正案と女性活躍推進法案の今国会成立は絶望的になる。４月の統一地方選を念頭に、与党は「まち・ひと・しごと創生（地方創生）」関連２法案の会期内成立を目指す考えで、１９日の参院本会議で成立を図りたい意向だ。



一方、民主党は政権との対決姿勢を強めており、他の野党と連携し内閣不信任案を提出することも検討している。





ここで解散総選挙をやるかと思うが、今時、国賊民主党に大量に票が流れることもないだろうし、その他の野党もこれと言ったものがない。維新も一時の勢いは完全に失っている。大敗することはないだろうという読みだろうか。総選挙で一定の支持を得て政権の基盤を固めたいというのが、安倍さんの目論見だろう。焦点は消費税だが、あまり景気の動向がよろしくない。１０％への引き上げを棚上げして選挙と言う手もあるが、国際公約でもあることだし、やると言ったことなのでここは１０％への引き上げを打ち出して選挙に臨むべきだろう。さて、どうなることか、まさかまたあの民主党のおバカたちが政権を手にするほど日本国民もバカではないと思うが、・・・。