ntkd29のブログ一覧

年末年始を太平洋上で楽しむ乗客を乗せた豪華客船で２日、急患が発生し、救助要請を受けた海上自衛隊のヘリコプターによる救出劇が繰り広げられた。強い風と波に見舞われる中、救急搬送が必要な２人をヘリに引き上げるという難しい作業だったが、無事に成功。海自の高い救難技術に、乗客からは大きな拍手が湧いた。





救出劇の舞台となったのは郵船クルーズ（横浜市西区）が運航する客船「飛鳥ＩＩ」。昨年１２月２６日に横浜港を出港し、グアムとサイパンに寄港後、横浜港に戻るところだった。





飛鳥ＩＩからの救助要請は２日昼ごろ、硫黄島（東京都）の西約３５０キロ付近を航行中のことだった。防衛省によると、海上保安庁側から、ぜんそくの症状が出た乗客と、右足大腿骨（だいたいこつ）を骨折した乗客の計２人について救助要請があり、海自７３航空隊硫黄島航空分遣隊のヘリ「ＵＨ－６０Ｊ」が出動した。





飛鳥ＩＩも硫黄島に向け進路を変更、午後４時１５分ごろに硫黄島の西２４０キロ付近の海上で救助作業が始まった。しかし、付近の海上は風速９メートルに加え３～４メートルのうねりが続く天候不良。作業は容易ではなかった。





「硫黄島に近づくにつれて船内の揺れがひどくなり、真っすぐに歩けないほどだった」





家族旅行で飛鳥ＩＩに乗り合わせていた長野市の男性（６７）は、当時の様子をこう振り返る。男性によると海自ヘリは船尾側から近づき、救助のタイミングを計るため、下降と上昇を何度も繰り返したという。





「ヘリが船に接触することはないのだろうか。もしヘリが墜落したら誰が救助するのか、硫黄島から飛んできて燃料は持つのか…」





作業開始から約１時間。デッキ上で男性ら数十人が固唾をのんで見守る中、２人の急患が無事、ヘリに引き上げられた。乗客は硫黄島へ引き返すヘリを拍手で見送ったという。





硫黄島に搬送された乗客２人は海保の航空機を経由して病院に搬送され、いずれも命に別条はない。飛鳥ＩＩも定刻通り４日に横浜港へ帰港したという。





飛鳥ＩＩの中村大輔船長は「各関係機関には危険を伴う作業にも関わらず迅速に対応して頂き感謝致しております」とコメント。船上から救助活動を見守り、救助の写真を産経新聞に送ってきた乗客の男性のメールには、こう書かれていた。





「改めて自衛隊は、日本の守り神だと思った」





日本の現場力と言うのは本当にすごいと思う。日本人は普段は超他力本願で頼りないが、窮地に立った時、頼るものがないと認識すると驚くべき底力を発揮する。逆に日本の指導者と言うのは普段は威勢のいいことを言っていても危機に直面すると驚くべきほどの無能ぶりを露呈する。東日本大震災の時もそうだったが、バ菅政府は右往左往するだけで何ら有効な救助の手立てを講じることができなかった。そんな中で自衛隊、消防、警察は現場で独断専行で驚くべき能力を発揮して多くの人命を救助し、被災地の復旧に貢献した。こうした状況を見ていると日本人はやはり責任感が旺盛で、テクニカルなレベルが高く、自己犠牲の精神溢れるなかなか優秀な民族だと思う。でも平穏な環境に置かれた日本人を見ていると、これが同じ日本人かと思うほどその程度の差が甚だしい。でもこうしたプロフェッショナルな日本人を見ていると日本人はやっぱり素敵な民族かなと、ちょっと見直してしまう。頑張れ、日本と日本人。

防衛省が、新型潜水艦の導入を目指すオーストラリアに、潜水艦の船体の共同生産を提案していることが分かった。日本側は、潜水艦に使用する特殊な鋼材や音波を吸収する素材技術を両国で共同開発し、船体の主な組み上げを請け負う方式での生産体制を想定している。豪側も前向きな姿勢を示しており、合意すれば初の他国との潜水艦生産となる。２０１５年中にも正式に合意する可能性が高まっている。





豪側は現有の潜水艦６隻の老朽化が進んでおり、３０年ごろから新型潜水艦１２隻を導入する予定で、協力する相手国を１５年中に決める方針。海上自衛隊の最新鋭潜水艦「そうりゅう」型について、広範囲の哨戒が可能な航続距離▽航行の静音性－－を評価しており、協力を求めている。新潜水艦には米国の戦闘システムを搭載して運用する方針で、日米豪３カ国がアジア太平洋地域での海洋権益の拡大を進める中国に対抗する狙いもある。





ただ、日豪の共同生産には、豪州の潜水艦を建造してきた豪国内関連企業から反発の声が上がっている。このため、日本側は船体の主なパーツの生産と組み上げを担い、豪側が一部の部品の生産に加え、最終的な建造と整備を行う方式を検討している。





日豪間ではこれまで、日本の技術を生かして潜水艦を含めた船舶の流体力学分野に関する共同研究を始め、船舶の水の抵抗やスクリューから発生する音を低減させる研究を進めている。日本側は豪側への全面的な技術提供には慎重だが、豪側との共同研究の成果を生かしながら、船体の素材などの共同開発を行うことは、日本国内企業の生産力強化につながると判断した。





政府は防衛装備移転三原則を昨年４月に閣議決定し、一定の条件を満たした場合の武器輸出を解禁したが、輸出可能な装備品は「救難、輸送、警戒、監視、掃海」などに限定されており、日本の潜水艦輸出は事実上、不可能になっている。ただ、「国際共同開発・生産」の場合は、日本の安全保障に資する場合に限り認められている。政府は１４年に防衛相が５回の会談を重ねた豪州を安全保障の協力関係を深めた「準同盟国」と位置付けた。





日本の武器輸出に関する政治的制約とオーストラリアの自国産業保護の方針を折衷させるとこういう方法になるのだろう。最高の軍事機密に入る潜水艦開発技術を丸ごと外国に輸出するというのも防衛省としては抵抗があるだろう。共同開発と言う形を取って相応のレベルの潜水艦を輸出するのはお互いにとって最大公約数となるだろう。こうして同盟国を増やしていくのも日本の安全保障にとって悪くはない方法だと思う。共同開発の形を取るとは言え、潜水艦を輸出するなどこれまでの日本からすれば隔世の感がある。

政府が中国の軍備増強などをにらんで計画している南西地域の防衛力強化（南西シフト）が２０１５年度から本格化する。島しょ防衛のため陸上自衛隊に新設される水陸機動団の核となる水陸両用車両部隊を長崎県佐世保市に配備する方向で調整。航空自衛隊那覇基地（那覇市）は戦闘機倍増などで最大４５０人増えることが見込まれる。南西シフトに伴う自衛官の増員は少なくとも４０００人規模となり、九州・沖縄が国土防衛の最前線となる。





米軍も岩国基地（山口県岩国市）の機能が極東最大級となる見通しで、九州・沖縄・山口は日米の最重要防衛拠点と位置づけられる。中国の反発が予想される他、基地負担増や危険性の増加に対する地域住民の懸念も高まる可能性がある。





南西シフトは政府の中期防衛力整備計画（２０１４年度から５年間）に位置付けられている。目玉の一つ、１８年度までに新設する水陸機動団は米海兵隊がモデルとされ、敵国に占拠された離島を奪還するのが主任務となる。陸自相浦（あいのうら）駐屯地（佐世保市）の西部方面普通科連隊（７００人）を母体に３０００人規模を想定する。





このうち、移動手段となる水陸両用車両部隊は佐世保市・崎辺（さきべ）地区に配備する方向で調整している。機動団司令部の設置も同市が有力候補地となっている。佐賀空港（佐賀市）への配備を計画している飛行部隊（７００～８００人）の新型輸送機オスプレイ（１７機）と一体運用する狙い。





南西諸島も強化される。中国軍機への緊急発進（スクランブル）などに対応している空自那覇基地は１５年度中、Ｆ１５戦闘機の飛行隊が１個から２個に増強され、機数も倍の約４０機になる。１４年春には早期警戒機「Ｅ２Ｃ」数機による新部隊も発足しており、併せて隊員は２５０～４５０人程度の増となりそうだ。





沖縄本島以外の「防衛の空白」とされるエリアは、４離島に陸自部隊を新設する。うち与那国島（沖縄県）は１５０人規模の沿岸監視部隊を１５年度に配備することで手続きが進む。同県の宮古島、石垣島、鹿児島・奄美大島には各３５０人規模の警備部隊を設ける計画だ。





一方、在日米軍は、岩国基地が米軍厚木基地（神奈川県）の空母艦載機部隊の移転先となっている。１７年度までに実施予定で、岩国の所属機数は約１２０機となり、米軍嘉手納基地（沖縄県）を超え極東最大規模になる。日米両政府は空母艦載機部隊の陸上離着陸訓練（ＦＣＬＰ）を鹿児島・馬毛（まげ）島で実施することも模索している。





米ソ冷戦時のソ連による北海道あるいは新潟からの首都東京侵攻は全面戦争を招くおそれがある軍事行動なのでそうそう簡単には出来なかっただろうが、離島は単なる地域紛争で局地戦なので全面戦争に発展する恐れは少ない。やる側にとってはその分やり易いと言えばやり易い。尖閣諸島などの争奪は何時起こってもおかしくない「今そこにある危機」だろう。部隊の配備はもちろんだが、いざという時の覚悟が必要だろう。侵攻された時に領土を武力で奪還するのか、それとも国際社会に訴えると言う形で泣き寝入りするのか、その点をまず明確にすべきだろう。意思決定のないところに行動はない。

今日は仕事で早出、自宅を午前６時に出たが、辺りは真っ暗、おまけに寒いのなんのって半端じゃない。道路はきらきら光って凍結している。この寒さの中、バイクで出勤など正気の沙汰ではない。







しかし、正月で路線バスもないので方法はこれしかない。実際は歩いて駅まで行くか、四輪で行くと言う手もあるのだが、ここは何としても初乗りしなければライダーとは言えない。







雪が積もったカバーを外し、バイクを引き出してエンジンをかける。一発でかかるが、車体は凍るように冷たい。ヘルメットをかぶるとバイザーが一気に白く曇る。バイザーを上げると顔が寒い。ライトが照らす道路はきらきらと光っている。







慎重に発進して西湘バイパスに向かう。バイザーを下ろすと白く曇って前が見えない。上げると寒気が目に凍みて涙で前が見えない。西湘バイパスは路面が全面真っ黒できらきら光っているので凍結しているのだろう。







さすがに０－１００ダッシュは控えてそろそろと加速する。速度は控えめに７０キロ程度で流すが、これでも滑ってこけたら無事では済むまい。しかし、ここまで来たらば行くしかない。それにしても寒い。さすがのグリップヒーターも壊れたんじゃないかと思うほど熱が伝わって来ない。レーンチェンッジもできるだけ車体を傾けないようにそっと行う。







途中、日が昇ったが、気持ちは暖かくなるだけで温度が上がるわけでもない。一般道は路面も乾燥していて凍結の心配はないようだ。しかし寒い。でも寒い、寒いと泣き言を言っているのは乗っている人間だけでバイクは何事もなかったように凍るような朝の寒気の中を走り切った。







ところで冬は冬山用のストームジャケットを着ているが、これを着ていると全く寒さを感じない。やはり厳冬期用に作られたストームジャケットは大したものだと思っていたが、どうもチェストプロテクターがかなり防寒に役立っているようだ。







そう言えば夏はこれを着けているとむちゃくちゃ暑かった。バイクであれだけぶっ飛ばしていても寒くないのにプロテクターを外して街を歩いたら何だかすうすうして寒かった。体の防護だけでなく防寒にも役に立つのでぜひ試してみたら良いと思う。まあそんなわけで初乗りは悲惨しかも恒例職場往復ツーリングながら無事に終わった。今年もバイクに乗るぞ。

昨年１０月２６日、航空自衛隊百里基地（茨城県小美玉市）で行われた航空観閲式で、ある“航空機”がひときわ注目を集めた。政府が次期主力戦闘機に選定した最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５だ。





だが、Ｆ３５が自衛隊の手に入るのは、平成２８年度まで待たなければならない。百里基地に展示されたのは、実寸大のモックアップ（模型）だった。観閲式で実際に運用されている航空機ではなくモックアップが展示されるのは、空自関係者も「記憶にない」と語る。





Ｆ３５に対する関心の高さは、観閲式終了後の安倍晋三首相の行動にも表れている。首相は、垂直離着陸輸送機ＭＶ２２オスプレイと並ぶＦ３５のスペースにわざわざ車で移動して視察。開発主体の米ロッキード・マーチン社関係者らに矢継ぎ早に質問を投げかけたという。機体には日の丸のステッカーが貼られていた。





Ｆ３５の最大の特徴は、敵のレーダーに捕捉されにくい高度なステルス性だ。「ファースト・ルック、ファースト・アタック、ファースト・キル（最初に発見し、最初に攻撃し、最初に殺す）」を可能とするＦ３５は第５世代戦闘機に分類される。





「私の問題意識としては、敵基地攻撃をずっと米国に頼り続けていいのだろうかということだ。Ｆ３５の能力を生かしていくことができるかどうかの検討はしなければならない」





安倍首相は２５年２月２８日の衆院予算委員会で、こう力説した。政府が北朝鮮の弾道ミサイル発射基地などを無力化するための敵基地攻撃能力の保有を決断すれば、相手に気付かれず接近できるＦ３５は中核的な役割を担うというわけだ。





昨年１２月１７日には、米政府がアジア太平洋地域の整備拠点として、オーストラリアとともに日本を選定。国内防衛産業基盤の維持にとって朗報となった。





政府は当初、同じ世代のＦ２２取得を熱望したが、米側は軍事技術の流出を恐れて禁輸措置を取った。ただ、電波吸収材（ＲＡＭ）を機体表面に塗装しているとされるＦ２２と比べ、Ｆ３５は機体を覆う複合材内部にＲＡＭを埋め込んでおり、維持・管理が低コストで済むなど利点もある。





しかし、Ｆ３５は毀誉褒貶（きよほうへん）の激しい戦闘機でもある。





機体のコントロールに不可欠な最終型ソフトウエアの開発遅れや共同開発国の買い控えによる価格高騰、実戦配備の遅れや国内生産割合が低く抑えられる懸念…。専門家によるＦ３５批判の声は日米両国にまたがって相次いでいる。





政府は次期主力戦闘機としてメーカー提案があったＦ３５、ＦＡ１８Ｅ／Ｆ、ユーロファイターの３機種からＦ３５を選んだ。防衛省内では「複数の機種の中から選定する場合は、メーカー同士がアンチ・キャンペーンを張る。大なり小なり批判があるのは当然の現象」という声もあるが、いまだに他の機種を選定するべきだったとの批判は収まっていない。





政府がＦ３５を４２機調達することを決定したのは、民主党政権時代の２３年１２月だった。安倍首相は、２４年１２月の政権交代を機にＦ３５導入を白紙に戻すことも可能だったが、日頃、民主党に批判的な首相も前政権の方針を踏襲した。





むしろ、安倍首相は「わが国を防衛するためにはＦ３５が絶対的に必要だ。この世代の戦闘機を持たなければ、残念ながら日本の国を守ることができない」と述べ、Ｆ３５にかける期待を隠そうともしない。日本周辺では中国がＪ２０（殲２０）、ロシアがＴ５０など第５世代戦闘機の開発を急ピッチで進めており、３機種の中で唯一の第５世代機だったＦ３５の導入は不可欠だ－という思いがにじむ。





期待と批判。その２つを背負って飛ぶＦ３５は、２９年度に空自三沢基地（青森県三沢市）に配備される見通しだ。





１機種で複数の目的に対応できる航空機を開発するのは極めて難しい。Ｆ３５は、基本形の空軍機、艦載機、そして短距離離陸・垂直着陸が可能なＳＴＯＶＬ型の戦闘攻撃機を作ろうとしている。これは極めて難しいことだ。開発が難航しているのは新しいジャンルの戦闘機開発とともにそのせいだろう。





日本はタイフーンを導入すると言う選択肢もあったが、敢えて開発が難航しているＦ３５を選択したのはそのステルス性能に魅かれたからだろう。米国はＦ２２・Ｆ３５と２種類のステルス戦闘機を実戦配備しようとしている。ロシアもＴ５０を開発、実戦配備しようとしている。中国も２機種のステルス戦闘機を開発中で性能はともかく、今後実戦配備するだろう。





これらの戦闘機は他国へも売却されるのでステルス戦闘機を装備する国はさらに拡大していくだろう。こうした中で日本だけが従来の戦闘機では防衛に重大な支障を生じると言うことなのだろう。





Ｆ３５は現在４２機を導入予定であるが、今後、近代化非改修のＦ１５も更新していくだろうから１００機以上の導入が見込まれる。航空自衛隊は国土防衛を不確定要素のあるＦ３５ステルス戦闘機にかけるようだ。





そしてその次は、防衛省技術研究本部が、「防衛技術シンポジウム 2014」で発表したＡＴＤ－Ｘの実績をもとに研究している自衛隊の次期戦闘機の検討案「25DMU」だろうか。今後もＦ３５の導入と並行して国産次世代戦闘機の研究開発が進むだろうが、大推力エンジンの開発がカギだろう。日本単独の開発ではなく国際共同開発も検討されているようだが、その場合は英国が最も有力な候補になるだろう。