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今日は実家の雑草殲滅ついでに86GR の手入れをざっとしてきた。86GRも購入から1年、走行距離も9千キロになって何だかんだでけっこう走ったものだ。これだけ走るとさすがにあちこちに飛び石などで傷ができる。ホイールは道路のポットホールに落としてリムに傷がついたりタイヤ交換する時に立てかけておいたところ倒れてしまって傷がついたりとちょこちょこ傷がつく。フロントも何かが当たったような傷がいくつかついている。大きな傷ではないのでよくよく見ないと分からないが、良く見れば分かる。

フロント部などは戦車の増加装甲のようにステンレス版を張り付けてもいいなとも思うが、それも大工事ではある。ステンレス板を切って両面テープで張り付ければいいのだろうけど切ったステンレス板の面取りをしたりしないといけないのでそれなりの工具がないとできない。張りようによっては格好いいんじゃないかと思うが、それをしないということは手がかかるし、需要がないということか。

今のところはホイールと前部バンパーだけだが、乗ればそれだけいろいろと傷も増えて来るだろう。まあやむを得ないことではある。室内などは乗るのは自分だけだし、きれいに掃除はしているが、これも経年劣化してくるだろう。この先もぶつけたり擦ったりしないように注意して運転はするつもりだが、やっぱり傷は増えて来るだろう。

86GRはとても気に入っているが、最初の車検で買い替えてしまおうか。次に買うならやはりGRヤリスだろうか。あの車、格好は今の86の方がきれいなセミノッチバッククーペで好きなのだが、フルタイム4WDがいい。長い間あこがれのGT-Fourだからなあ。あれでシートがレカロなら言うことはないのだが、・・おっとボディスタイルはあまり好みではないが、・・バイクも買い替えようかと思うし、まあ、まだまだ時間があるのでこの先検討ではある。車もバイクも楽しいね、‥(^。^)y-.。o○。

産経新聞社とＦＮＮ（フジニュースネットワーク）は１９、２０両日に合同世論調査を実施した。菅義偉（すが・よしひで）内閣の支持率は前回調査（５月１５、１６両日実施）から０・４ポイント増の４３・４％で、不支持率は１・２ポイント減の５１・６％となり、２カ月連続で不支持が支持を上回った。政府の新型コロナウイルス対策を「評価しない」との回答は５６・８％で、「評価する」の３５・７％を上回った。政府の新型コロナ対策への不満が依然として支持率を押し下げている。

首相が感染対策の「切り札」とし、２１日から職場でも始まったワクチン接種については、「遅すぎる」が６４・２％、「妥当だ」の２９・０％を上回った。ワクチン接種については「受けるつもりだ」が５０・６％、「受けない」が４・６％、「既に受けた」が２５・６％で期待の大きさがうかがえる。

沖縄県を除く９都道府県の緊急事態宣言を２０日の期限で解除し、東京や大阪など７都道府県に蔓延（まんえん）防止等重点措置を適用する政府の対応については「宣言を延長すべきだった」が４９・７％で、「妥当だ」は３７・９％だった。１０都道府県に７月１１日までの重点措置を適用したことについては「妥当だ」が４６・５％、「適用期間が短すぎる」が３０・３％だった

重点措置適用に伴い、飲食店などでの酒類の提供を感染防止対策徹底の条件付きで午後７時まで認めることについては、「妥当だ」が３４・９％、「もっと緩和すべきだ」が３３・２％、「もっと厳しくすべきだ」が２７・７％だった。

東京五輪・パラリンピックについては、「観客を入れないで開催する」は３５・３％で、「観客を制限して開催する」の３３・１％と合わせて約７割となった。ワクチン接種が進み、開催に向けて期待感が少しずつ高まっているようだ。調査では、内閣支持率に関して回答が不明確な場合には、「どちらかといえば」と再度質問して回答を得た。


菅内閣は安倍内閣から引きずった不祥事などの不利もあったが、菅さんのパフォーマンス力や発信力のなさに、そして最もよろしくなかったのが有事の感覚を持ち合わせずに経済と新型コロナ対策を何とか両立させようと時機を失したことだろう。まあ日本の政治家で有事の感覚を持っているものがどのくらいいるか、それも疑問だが、やはり有事の感覚の欠如が足を引っ張ったのだろう。この先はオリンピックと新型コロナ対策だが、オリンピックは今更中止はないが、観客を入れるのはどうかと思う。まあオリンピックもコマーシャリズムに裏打ちされた興行だから必ずしも政府の一存で決まるわけではないが、少なくとも政府として「無観客あるいは極めて限定的な観客での開催」を表明しておけば何かあったとしても言い訳にはなる。新型コロナ感染症はいまだ終息はしていない。有事は続いている。ワクチン接種は進んではいるが、まだ時間がかかる。有事であれば最優先事項は新型コロナ感染抑止だろう。ここでまた両股かけて失敗すると政権にとって命取りになってしまうのだが、‥(^。^)y-.。o○。

米軍施政下にあった沖縄の本土復帰を実現した沖縄返還協定が１９７１（昭和４６）年６月１７日に締結されてから５０年が過ぎた。在日米軍基地を抱える姿は変わらないが、その戦略的位置づけは大きく変化した。当時は米軍の「出撃拠点」として機能を果たした沖縄だが、中国の脅威が高まる中で「防衛最前線」としての性格が色濃くなっている。

「安全保障上極めて重要な位置にあり、南西諸島防衛の観点からも他では代替できない」

協定締結から半世紀を迎えるにあたり、加藤勝信官房長官は１１日の記者会見で米軍が沖縄に駐留する意義をこう強調した。政府は沖縄を語る際に繰り返し「南西諸島防衛」に言及するが、この言葉は５０年前はほとんど使われなかった。

当時はベトナム戦争のさなかで、沖縄は米軍の出撃拠点として機能した。沖縄返還を合意した１９６９年１１月の日米首脳共同声明で「韓国の安全」と「台湾地域における平和と安全」の重要性に言及したのも、有事の際に在沖縄米軍基地の使用を日本側が認めることを約束する意味があった。

冷戦後も出撃拠点としての役割は残っている。２００１年の米中枢同時テロ以降のアフガニスタン戦争、イラク戦争では在沖縄米軍から派兵され、防衛省関係者は「基地はガラガラになっていた」と振り返る。

沖縄が出撃拠点としてのみ必要ならば、一定の米軍基地を県外移転することも可能となる。それにもかかわらず在日米軍基地の７割以上が沖縄に集中する現実は「不平等」と捉えられ、県民の反基地感情をあおる材料となった。

だが、２０１０年代以降は戦略環境の変化が明らかになる。急速な経済成長で自信をつけた中国は尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺海域での挑発行為をエスカレートさせた。さらに大量の中距離ミサイルを配備し、有事の際に米軍の来援部隊接近を阻止する戦略を採用した。台湾海峡で有事となれば、沖縄本島や先島諸島も中国ミサイルの射程圏内に入り、文字通り「対岸の火事」ではなくなる。

複数の自衛隊幹部が口にするのは在沖縄米軍の「トリップワイヤ（仕掛け線）」としての役割だ。中国が沖縄を攻撃すれば自動的に米軍を巻き込むことになり、攻撃を思いとどまる可能性が高くなる。かつて「後方」だった沖縄は「前線」として半世紀前よりも一層厳しい状況に置かれている。（杉本康士）



中国が台湾に侵攻する際には当然のこと米国との開戦は覚悟の上だろう。そうすると台湾に侵攻した場合に反撃の拠点となる先島諸島、そして沖縄本島をそのままにしておくことはあり得ない。台湾侵攻と同時に先島諸島を占拠し、沖縄本島にも攻撃を加えて来るだろう。中国の台湾侵攻は日本にとって対岸の火事ではなく開戦と同時に日本は戦争当事国となるということだ。日本は米国よりもさらに切迫した状況に置かれる。それを押し止めるのは日ごろからの備えだろう。手を出したら痛い目を見ると相手が認識するよう備えをしておかないといざというときに後悔をする。その時は後悔してもすでに手遅れだ。「ミサイルを持ってきてはいけない」なんて言っている場合ではない。ハリネズミのように、いやもっと過激にヤマアラシのように、されにはラーテルのように、長距離ミサイルで防衛しておかないと尖閣諸島どころか先島諸島は台湾と一緒に中国領になってしまう、‥(^。^)y-.。o○。