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今日は86GRの6カ月マイレージ点検に行ってきた。作業時間は1時間程度、特に不具合もなくタイヤの空気圧調整とウォッシャー液補充程度で終わってしまった。エンジンオイルは1年または1万キロと言うが、今回はろくに走っていないので交換の必要はないのだが、点検パックがオイル交換込みになっていると言うので交換してもらった。資源の無駄使いかとちょっと気がとがめたが、トヨタ純正のオイルだし、交換して悪いと言うこともないだろう。

ついでにちょこっと近所を走ってきたが、86GR、なかなかいい走りをする。自動車評論家の先生方は新しい車が出るたびに、「格段の進歩」だの「比較にならない進化」とほめちぎるが、車の走行性能などは1980年代辺りで進化の限界に達していて今更そうそう進化もないだろう。そんなに進化していたら時速100キロ以上でヘアピンカーブを安全にクリアするような車ができているだろうけどその辺は特段の変化はない。ただ制御技術は様々進化しているので安定した走行ができるようにはなっているし、エンジンやトランスミッションも改善されて燃費も向上して滑らかな走行ができるようにはなっているが、車の基本走行性能には大きな変化はない。

これまでは量販大衆車しか乗ってこなかったが、車の走行性能などは基本そう大きな変化はないと思っていた。でも86GRに乗ってみて、「ワークスがその気になって作った車はやっぱり一味違うな」と思うようになった。86も量販大衆車には違いないが、86GRMNほどではないにしてもそれに準ずる程度の改造をした車は走りが洗練されている。86GRMNはポルシェにも負けない走りをするとある自動車評論家の先生が宣うていたが、86GRMNもポルシェも乗ったことがないので分からない。でも86GRも高速でも山坂道でも街中でも非常に洗練された滑らかな走りをする。だからと言って時速100キロでコーナリングできるわけではないが、運転していて気持ちがいい。基本的な車の走行性能はもうこれ以上進化はしないだろうが、洗練された走りと言うか、感性の部分についてはまだまだ進化の余地があるのかもしれない。

ところでこれまで20年以上も付き合ってきたディーラーのおじさんが定年退職でいなくなってしまって後任のディーラーさんがあいさつに来た。「ぜひまた1台よろしくお願いします」と言うので「何時頃がいいの」と言うと「早ければ早い方がいいんですが、・・」とか言う。現状で次と言えばGRヤリスだが、走行性能については興味があるものの車の姿は86GRの方がずっときれいでなかなか甲乙つけ難い。最低でも車検までは乗ろうと思うのでもう少し考えてみようと言うことでGRヤリスのカタログをもらってきた。「GR‐Four」これもいいねえ、‥(^。^)y-.。o○。

CO2削減で自家用乗用車の果たす役割は重要だと言える
このところ、カーボンニュートラルという言葉をネットやテレビで見かける機会が一気に増えた印象がある。カーボンニュートラルとは、人類が各種の活動によって排出するCO2（二酸化炭素）の量を、森林など自然界で吸収するCO2量と相殺するという考え方だ。

そもそも、なぜCO2量が増えると困るのかというと、CO2を主体とする温室効果ガスと称される種類の気体によって地球の気温が上昇し、南極の氷河が溶ける速度が早まったり、また地球全体での気流の状況が変化することが異常気象の原因になるとの説が有力であるとの判断が、世界の主要国の間で主流だからだ。

では、具体的にCO2排出量がどれほどなのか？
国土交通省が2021年4月に公表した、日本における2019年度のCO2総排出量は11億8000万トンだ。内訳としては、もっとも多い34.7％が産業部門、ついで運輸部門の18.6％、業務・その他部門が17.4％、家庭部門が14.4％などとなっている。運輸部門を詳しく見てみると、全体の86.1%が自動車で、残りは航空が5.1％、内航海運が5.0％、そして鉄道が3.8％となり、自動車の存在が圧倒的に大きいことが分かる。また自動車のうち、約半数が自家用乗用車で、その半分弱が営業用貨物車や自家用貨物車になっている。つまり、CO2削減で自家用乗用車の果たす役割は重要だということになる。

政府や自動車メーカーはより丁寧な説明を行うべき
こうしたなか、政府は2021年6月に「グリーン成長戦略」を最終的にとりまとめ、そのなかで乗用車については「2035年までに軽自動車を含めて新車100％を電動化」という目標を掲げた。ここでいう電動化は、マイルドハイブリッド、シリーズハイブリッドなど各種のハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、EV（電気自動車）、そして燃料電池車を含む。また、四輪と二輪の国内メーカーでつくる業界団体である日本自動車工業会は、豊田章男会長が定例記者会見で度々「CO2削減には、たんなる電動化のみならず、水素やeフューエル（合成燃料）を使った内燃機関を含めた総括的な研究開発と社会実装が必要だ」と強く訴えている。

さらに、クルマ単体でのCO2排出量のみならず、電気を作るための資源となる天然ガスや原油の採掘、船などによる移動、車両部品の製造や車両の最終組立ての工場、そして新車販売後の二次利用や三次利用など、大きな意味での「クルマの一生」という視点であるLCA（ライフサイクルアセスメント）としてCO2削減の議論が重要だとも言っている。

昨今の電動化の議論は、欧州連合（EU）の執務機関である欧州委員会（EC）が掲げるグリーンニューディール政策のように、投資を中核とした経済政策という政治的な思惑が強く現れている印象が強く、そうしたトレンドに日本も大きく影響されている。そうした状況でユーザーが、クルマに対する電動化やCO2削減に関する各種報道を日常的に接するなかで「本当にクルマはそこまでCO2削減が必要なのか？」という疑問を持つことは自然なことだと思う。CO2削減について、政府、そして自動車メーカーはユーザーに対してより丁寧な説明を継続的に行うべきだと考える。（桃田健史）



二酸化炭素による気候変動は早急に対策を打たないといけない状況になっていることは間違いないが、EUのEV化はEU内の自動車産業がHVやPHVの開発や低燃費エンジンの開発に遅れを取ったことに端を発している。二酸化炭素の排出量が最も多い分野は産業界でこの辺りから排出規制を行っていかないといけないのだろうが、輸送業界も軽視できない二酸化炭素を排出している。ただ単にEV化すればいいと言うものでもなさそうで日本にある自動車がすべてEVになると電気の供給が追い付かないと言う。またEVは走っているときは二酸化炭素を排出しないが電気を作るには現状では二酸化炭素を排出するし、EVの製造にはガソリン車よりも大量の二酸化炭素を排出するそうだ。それだからトヨタ社長が言うように「ライフサイクル」での検討が必要だろうし、単にEVばかりではなく水素やバイオ燃料、合成燃料など様々なアプローチがあっていい。さらには今のような車社会から脱却する新しい都市交通システムと言うものがあってもいい。いずれにしても気候変動はのっぴきならないところまで来ているので政府もただ、「何時何時までに車両のEV化、二酸化炭素排出ゼロ」とか言うのではなくそこに至る道程をしっかりと示すべきだろうし、関連企業にもそれなりの支援をすべきで時期と目標だけを決めて旗を振るだけで、「あとは企業で勝手にやれ」と言うのはあまりにも無責任に過ぎるだろう。だからトヨタの社長が怒るんだ、‥(^。^)y-.。o○。

陸上自衛隊の全部隊が参加する訓練が全国各地で行われている。約３０年ぶりとなる最大規模の演習だが、食料をトラックに積み込んだり、人員を移動させたりするなど、基礎的で「地味」な内容が中心だ。日本の周辺で緊張が高まる中、本当に自分たちは有事に対応できるか――。訓練の背景には、陸自のそんな葛藤が見える。（渡辺星太）

「地味な訓練」
敵に見つからないように穴を掘って燃料入りのドラム缶を隠す。野外救護所にエアコンを取り付ける。コンテナを並べて中身を確認する……。４日、日出生台（ひじゅうだい）演習場（大分県）や十文字原（じゅうもんじばる）演習場（同）で報道陣に公開された訓練の中身は、淡々としたものだった。部隊が前線で敵と対峙（たいじ）することを想定した演習だが、戦車が走り、ミサイルが発射されるイメージとは異なり、包帯や止血バンドといった衛生用品が入った箱を開封して整理するなど、まるで引っ越し作業のような雰囲気だった。参加した隊員も「地味な訓練ですよね」と汗を拭っていた。

これらの物資は、２～３週間前、北海道や東北など全国の駐屯地から搬出された。民間の船や鉄道、航空機などによって運ばれた物もある。演習場内では、民間ドローンで医療品を運ぶ訓練も行われた。陸自によると、こうした訓練は９月１５日から全国各地で始まり、１１月末までの約２か月半、全陸自隊員の７割にあたる約１０万人を動員して続く。出動前の準備や物資の輸送に焦点を当て、自衛隊が重視する九州地方に全国の部隊を集める点が特徴だ。部隊の派遣は大変な作業だ。１５００キロ離れた日出生台演習場に５２００人が移動した第２師団（北海道旭川市）の場合、使用した車両は約１８００台に上る。長期間の活動に耐えるには、弾薬や食料に加え、洗濯機や浴槽なども必要だ。今回の演習では、全国約１６０か所の駐屯地などで持参する装備品を点検し、九州までの移動経路を調べた。

兵站に光
いかに早く現場に部隊を送り込み、補給を続けるか。それは自衛隊の活動の根幹に関わる重要なテーマだ。だが陸自幹部は「射撃訓練などに比べておろそかになっていた。部隊の足腰が弱まっていないか、課題を洗い出すことが必要だ」と語る。全部隊が参加する演習は１９９３年度以来２８年ぶりで、陸自トップの吉田圭秀・陸上幕僚長も訓練開始後の記者会見で、補給などを担当する兵站（へいたん）や衛生部門について、「しっかり光を当てて、運用ができる態勢にしなければならない」と語った。


大部隊が戦闘をするには大量の物資が必要である。太平洋戦争当時の1個師団が必要とする物資は武器弾薬、燃料、食料、衣類、医療品など1日に数百トン、現代の師団の必要物資は1日１千トンから1,500トンにも及ぶと言う。太平洋戦争中の日本軍は兵站補給に失敗して多数の将兵を餓死させたが、糧を敵に求めるとか現地調達と言っても最低でも武器弾薬、食料、医薬品くらいは補給してやらないと話にならないし、現地調達と言っても少数の部隊ならともかく何万と言う将兵を養うほどの補給がどこでも可能だとは到底思えない。現在の自衛隊の活動は基本国内だけに限られるが、PKOや同盟国との関係から国外への派遣も多くなっている。そうした部隊に円滑かつ十分な補給は当然必要だろう。どんなに精強な部隊であっても武器弾薬、そして食糧くらいなければ戦えないだろう。部隊の活動の成否は兵站補給にかかっていると言ってもいい。自衛隊が部隊の迅速な展開とともに補給を重視していることは太平洋戦争の戦訓を踏まえた正しいやり方だろう。戦争をして来いと命令するならせめて武器弾薬と食料、医薬品くらいは十分届けてやるべきだろう。帝国陸軍はそれさえできなかった。それにしてもろくな補給もなく何から何まで現地調達で食うや食わずの状態でも太平洋の各地で米軍と激戦を繰り広げ、敗れたとは言え、米軍の心胆を寒からしめた帝国陸軍と言うのはとんでもなく強かったのかもしれない、‥(^。^)y-.。o○。　

全国で15日に新たに確認された新型コロナウイルス感染者は531人でした。依然、減少傾向は続いています。15日から、飲食店への時短要請などが解除となったのは、北海道や広島、福岡など7つの自治体です。15日の新たな感染者が16人だった福岡県。約2カ月半ぶりに飲食店への営業時間の時短要請が解除となりました。博多名物、中洲の屋台には、久しぶりに活気が戻ってきています。

ただ、全面解除となりましたが、県は、認証店など感染対策が徹底している飲食店を選ぶことや、2時間を超える利用は、控えることを求めています。しかし、中には、下げ止まりの兆しがみられるところもあります。新規感染者が27人だった北海道。3日連続で、前の週の同じ曜日を上回り、直近7日間の感染者数でも、この2週間で比べてみると、増加に転じています。岸田総理は、第5波を超える感染拡大に備えた新型コロナ対策について、来月早々に全体像をまとめる考えを示しました。


岸田総理：「例えば、感染力が3倍となるなど、それ以上の感染拡大が生じた場合、強い行動制限を機動的に国民に求めるとともに、国の責任において、一般医療の制限のもと、緊急的な病床等を確保するための具体的措置を講じる」

東京都の新たな感染者は57人。7日連続で100人を下回りました。東京では、24日までリバウンド防止措置として、飲食店へ時短営業の要請などを行っています。


小池知事：「重症者の病床使用が長期化している。救命救急医療体制に影響が残っている。リバウンドを防いでいく。日常生活や社会経済活動の回復や、再生の土台をしっかり作り上げていく」

新規感染者とともに、入院患者も減っていますが、一方で、入院の長期化という問題に直面しています。千葉市にある千葉大学医学部附属病院の新型コロナ病床は50床。このうち12床が重症者用です。


千葉大学医学部附属病院・横手幸太郎院長：「第5波のピーク時には、50名弱の入院患者さんがいたこともあったが、15日朝時点では12名の入院。ただし、この12名のうち、11名が3週間以上、入院されている。重症で入ってこられた方の入院が長期化して、コロナ（の感染性）がほとんど消えても退院できない状況が今の課題」

一番長い患者は、2カ月以上も入院しているといいます。


千葉大学医学部附属病院・横手幸太郎院長：「今特に50代、60代で、それほど基礎疾患なかった方でも、肺のダメージが大きく、なかなか機能が回復して自分で呼吸ができるようにならない。あるいは、腎臓、肝臓の動きが弱ったりしている。ここでもし第6波が来ると、また同じことの繰り返しになる。それを大変、危惧しています」（テレビ朝日）


９月の下旬から急激に感染者数が減少して９月末で緊急事態宣言・蔓延防止措置がすべて解除となったのは菅政権の退陣の花道を飾るための数字の操作ではないかなどと疑ったが、ワクチン接種の順調な拡大や生活様式の変化などによる感染者の減少なんだろう。しかし、宣言が解除されて人出は明らかに増加している。街場も郊外もこれまで我慢してきたうっ憤を晴らすように人で溢れているし、飲み屋は満員御礼の盛況ぶりではある。しかもせっかく備え付けてある消毒薬を使う人はあまりいない。こうした状況ではまた感染者数が増加することは明らかだろう。ただ第５波のような急激な増加を示すかどうかはちょっと分からない。ワクチン接種が進んでいるのでそろそろ集団免疫が形成される頃だろう。ただウィルスと言うのは２週間に１回ほども変異すると言う。また感染力のはるかに強いウィルスが登場しないとも限らない。個人のためにも社会のためにも生活を正常に戻す必要があるが、感染対策は堅持すべきだろう。新型コロナ感染症は人と人との接触によって拡散する。マスクを着けて他人との近接接触をできる限り避けて外出から帰ったら手洗い、そしてうがい、消毒薬のあるところでは必ず手を消毒する。これを励行すべきだろう。お上がやるべきことと個人がやるべきことは自ずから違う。感染防止は第一義的には個人の責任だろう、‥(^。^)y-.。o○。

トヨタ自動車が、水素を燃焼させる「水素エンジン」の開発に挑戦している。水素エンジンを搭載した車両で自動車耐久レースに参戦し、モータースポーツの現場で円滑な開発につなげている。
■新たな動力源
水素エンジンは、走行時に二酸化炭素（ＣＯ２）を発生しないのが特長だ。ガソリンエンジンの技術を活用でき、ガソリンエンジンから燃料供給や噴射など一部を変更し、水素を燃焼させて動力を発生させる。水素の燃焼はガソリンより速く、走行時の応答性が高いという特性があるという。カーボンニュートラルの実現に向け、将来的に新たな動力源としたい考えだ。開発に向け、モータースポーツに参戦し過酷な環境下でデータ収集を進めている。「カローラスポーツ」をベースにした競技車両に水素エンジンを搭載し、まずは５月に富士スピードウェイ（静岡県小山町）で開催された24時間耐久レースに参戦した。９月中旬には鈴鹿サーキット（鈴鹿市）で開催された自動車レース「スーパー耐久」シリーズにも、水素エンジンを搭載するカローラで参戦した。水素エンジン車の参戦は、富士スピードウェイ、オートポリス（大分県）でのレースに続き３回目になった。レース参戦を重ね、水素エンジン自体の技術に磨きをかけている。今回は、ガソリンエンジンと同等の出力を実現した。水素充塡（じゅうてん）は車両の両側からできるよう改良した。充塡時間は約２分と、富士スピードウェイの初戦から半分以上に短縮した。ガズーレーシングカンパニーを担当する佐藤恒治執行役員は「モータースポーツの現場で、スピード感を持って性能を改良できている。次のレースでは、ガソリンエンジンを超えるような出力を目指す」と強調した。また、開発現場には新たにコネクティッド技術を導入した。より高精度のデータを大量に高速収集できるようにして、開発を加速している。

■仲間づくり
今回は、将来安価に大量確保できることが期待されるオーストラリア製の水素を燃料の一部に活用した。水素供給では川崎重工業や岩谷産業、電源開発が協力した。水素はコストがかさむ課題を抱えており、連携して安定的な水素供給網の構築を目指す。鈴鹿サーキットのレースで活用したのは、オーストラリアの「褐炭（かったん）」由来の水素だ。川崎重工などが試験的にオーストラリアから空輸で運んだ。褐炭は低品位の石炭だ。火力発電に向かないことから安価にできる一方、埋蔵量が多い。褐炭をガス化し、そのガスから水素を取り出すことで安定的な水素確保が可能になるという。

川崎重工は、２０２１年度中に褐炭由来の水素をオーストラリアから日本まで液化水素運搬船「すいそふろんてぃあ」で運ぶ実証をスタートする。30年には商用化する計画。22万５千トンの水素を海外から運ぶという。実証に先立って、水素エンジン車のレース参戦に協力した。日本全体では30年に約３００万トン、50年に約２千万トンの水素導入を目指しており、川崎重工などは海外から大規模な水素調達を進めて貢献する構えだ。川崎重工の橋本康彦社長は「トヨタさんの挑戦は、多くのエンジン屋に挑戦の気持ちを与えてくれた。その信念に共感した」と強調した。トヨタの水素エンジンへの挑戦が、水素サプライチェーン（供給網）構築を引っ張る格好にもなっている。

鈴鹿サーキットでのレースに先立って豊田章男社長が会見し、「水素エンジン車のレースを一戦一戦重ねることで仲間が増えている。意志ある情熱を持った行動が、仲間づくりにつながっている」と語った。また今回、国内での水素運搬にも、環境にやさしい方法にトライした。トヨタなどが出資して商用車の協業を進めるコマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ（ＣＪＰＴ、本社東京都）の小型ＦＣ（燃料電池）トラックやトヨタ輸送（本社豊田市）のバイオ燃料トレーラーを用いた。ＣＪＰＴの中嶋裕樹社長は「名古屋から鈴鹿まで15キロの水素を運ぶのに、７キロの水素を燃料に使った。水素を運ぶ難しさを実感できた。安定的に安く運ぶ仕組みを確立できなければ、水素社会は訪れない」と力を込めた。これまでの水素エンジン車のレースでも、大林組やグループのトヨタ自動車九州が水素製造で連携した。今後も一層の仲間づくりを進めることができるかが、水素活用普及の鍵になりそうだ。


脱炭素推進で自動車の動力は電気が主流となりそうだが、電気を作るにも作り方によっては二酸化炭素が出るし、充電ステーションの問題もあれば、同時に多数の車が充電を始めると電力がパンクする恐れもある。また充電に要する時間も問題ではある。水素であれば補給はガソリンとそう変わらない時間で補給ができる。水素を燃やして出るのは水だけと言うが、オイルが微量燃焼するので多少の二酸化炭素と窒素酸化物も出るらしいが、それは微々たるものではある。そしてこれまで100年以上積み重ねてきた内燃機関のノウハウを活用できるし、それに携わってきたメーカーの生き残りも図れる。水素の供給についてもいろいろ問題があるが、エネオスが全国に47か所の水素供給ステーションを展開しているし、今後も状況に応じて増加していくだろう。特にトラックやバス輸送の場合、充電に時間がかかるEVよりも充填が早い水素の方が有力だろうし、そうするとFCVが有利だろう。東京では結構な台数のFCVバスが走っている。自動車の脱炭素の取り組みはトヨタ社長が言うように多様性が求められるだろうし、そのためには自動車がすべてEVと言うのは疑問が残る。ガソリンなどを使った内燃機関は今後はEV、FCＶ、水素エンジンなどに取って代わられるだろう。ただ船舶や大型特殊車両、航空機などはどうなっていくのだろうか。防衛省技術研究本部ではEVの軍用車両の試験を行っているとか。ただもっと大きいもの、船舶や航空機などだが、船舶は水素、アンモニア、メタノールなどが有力だと言う。航空機は難しいものがあるようだが、これも水素や電気などが考えられているようだ。トヨタの水素エンジンと言うのはこうした脱炭素の試みの一つだが、一極集中ではなく多様性を尊ぶという考え方は、それがうまくいくかどうかは別にしても、好感が持てる。トヨタにはぜひ頑張ってほしいと思う、‥(^。^)y-.。o○。