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2015年上半期の400以上のバイクの売れ筋第１位は、ヤマハのMT09トレーサーだそうだ。このバイク、顔が好きになれないが、そこそこの性能で価格もそこそこと言うところが受けるのだろうか。２位はMT07、３位はMT09でヤマハの健闘が目立つ。







４位はハーレースポーツスター、これもハーレーで価格はそこそこ、国産の大型バイクと同程度と言うのが受けるのだろうか。ハーレーもなかなか強い。５位は、わがCB1300スーパーボルドール、スーパーボルドール人気も根強い。でも、売れていると言っても７７７台、もっとも売れているMT09トレーサーでも１６１１台、大型バイクがいかに売れないかと言うことだろう。商売になるんだろうか。







６位はハーレーのソフテイル、７位がカワサキのダエグ、このバイクもなかなか渋い。乗り味は若干癖があるというが、カワサキファンにはそれがたまらないと言う。８位はCB1100、９位は、ハーレーの８８３、１０位がTMAXだそうだ。







一昨年大人気だったNC700、７５０系はトップ１０落ちしている。BIG MACHINEの１万キロ走行ベストバイク投票では２位だった。尖ったところもなく安心して乗れるバイクという評がついていた。確かに５４馬力、トルク６．９キロでは尖ったところはないが、誰でも安心して乗れる大型（中型？）バイクかもしれない。価格も乗り出しで１００万ほどだから手ごろなバイクだろう。でもCB1300と比べると安っぽいのは仕方がないところだろうか。







４００クラスではトップがCB400、これはもう手を入れるところのない名機とでも言うのだろうか。２位はカワサキのニンジャ４００、これもなかなかシャープなバイクのようだ。３位はヤマハSR400、これも息の長いバイクだねえ。４位はCBR400、CB400、４００X、これらも扱い易い良いバイクだと思うが、良さが分かる前に手放してしまった。５位は、ヤマハのYZF－R３、これもなかなか切れのいいスタイルのバイクだ。でもCB400が１４２６台、２位以下は全て３桁だから売れないんだねえ、バイクと言う商品は、・・。







軽二輪は、１位がヤマハのYZF－R25、２位は、マジェスティ、３位はPCXと２位、３位はスクーターが占めている。それ以下は、ニンジャ、セロー、GSR250、CRF、Z250、CBR250Rなど、・・。しかし、こうしてみると売れないんだねえ、バイクと言う商品は、・・。ほとんど原チャリで食っているのだろうか。







次に乗るバイクは、体が持てばCB1300スーパーボルドールしかないと思うが、あの重量にきつくなったらNC750Xあたりだろうか。カワサキのW800もなかなか渋い。CB400も良いかなと思うが、長距離走るとどうなんだろう。やはりリッター超のバイクのパワーと安定感は捨て難いものがある。でも四輪はトヨタ、バイクはホンダ、他人がつまらんと言うものばかり乗っているが、トヨタの車という商品に対する割り切り方、ホンダの磨き抜かれた基本性能、どちらもなかなか良いところもあると思う。

南シナ海の領有権問題で中国と対立するフィリピンは、アメリカ海軍の基地だったスービックをメディアに公開し、今後の基地整備計画について説明しました。

　




かつてアジア最大規模のアメリカ海軍の基地だったスービックは1992年にフィリピンに返還され、現在は経済特別区となっています。中国が南シナ海での実効支配を強めたことから、フィリピン政府は去年、アメリカ軍の基地使用を許可する軍事協定を結びました。







憲法では外国軍の駐留は禁止されていますが、フィリピンが再整備を行い、軍を駐留させた後、アメリカ軍が共同利用するということです。フィリピン軍による基地の再整備はアメリカ軍の本格回帰につながる動きともいえ、海洋進出を進める中国を牽制（けんせい）する狙いがあります。







南沙諸島で中国の脅威に直面するフィリピンは米軍との連携を強化し、中国をけん制する方向に舵を切った。尖閣諸島や東シナ海で中国の脅威に直面する日本はどうしてそうした意識が出てこないのか。日本一国では中国には対抗できない。安保法制は戦争法制だなどと非現実的なことを言わずに日本が置かれた現実をしっかりと直視すべきだろう。

政府は25日、環太平洋連携協定（TPP）に関する主要閣僚会議を首相官邸で開いた。米国アトランタで30日から行われるTPP閣僚会合に向け、安倍晋三首相は「今回を最後の閣僚会合にしたい」と述べ、大筋合意へ強い意欲を示した。政府の交渉関係者は同日、大筋合意の可能性が高まっているとの見通しを相次いで示しており、農産物をめぐる関税交渉も決着が迫られる恐れが高まってきた。

　

主要閣僚会議には菅義偉官房長官、甘利明TPP担当相、林芳正農相など関係閣僚が出席。甘利担当相は同会議後の会見で「各国が最後の閣僚会合にするという共通認識を持ちながら大詰めの交渉をしてきている」とし、TPP交渉が重要局面になるとの認識を示した。

　

一方で大筋合意の見通しについては、「手放しで楽観できる状態ではない」とも述べた。医薬品のデータ保護期間や乳製品、自動車の原産地規則をめぐる各国の対立が解けていないためだ。

　

26～29日の首席交渉官会合では、医薬品などで詰めの交渉を行う予定。交渉全体が決着するめどが見えてくれば、農産物の重要5品目をめぐる日米協議も閣僚による政治決着を目指す段取りという。自民党が同日開いた議員連盟「TPP交渉における国益を守り抜く会」の会合で、TPP政府対策本部の渋谷和久内閣審議官は「客観情勢を見ると、合意可能性が高まっている」との見方を示した。

　

鶴岡公二首席交渉官も同日、首席交渉官会合への出発に際して記者団に「各国との折衝を通じて、今回の実質合意は十分手の届くところに来ている」との見通しを示した。来月19日のカナダの総選挙や来年の米国大統領選などを踏まえ、「大筋合意を達成しなければ、交渉の長期化も避けられない事態になり得る」と危機感をにじませた。

　

米通商代表部（USTR）は26～29日に首席交渉官会合、30日と10月1日にTPP閣僚会合をアトランタで開くと正式発表した。







日本全体として見れば自由貿易は利益になるだろうが、それぞれの業界の思惑や利益が相反し合うのでなかなか難しいだろう。外国の安い農産物が大量に入ってくると食料自給率など、また農業とは別の問題も生じてくる。ただ、日本の農業の生き残る道は大規模化と高付加価値をつけたブランド化だろう。土地を集約して企業化・大規模化を図り土地の所有者は出資者として収益を分配する。そうすれば農業の高齢化も解消できるし、新たな雇用も生まれる。農協改革もそのあたりが狙いだろうか。林業もしかり、個人経営から企業化すればいい。最近の山って結構荒れているのであまり手を入れていないのだろう。漁業は取る漁業から作る漁業への転換だろうか。しかし養殖は餌の沈殿・堆積などで結構自然破壊が激しいらしいからなあ。まあTPPを締結することは全体としては日本の利益になるので良いことだろう。

国連人権理事会で沖縄県の翁長雄志（おなが・たけし）知事に反論する演説を行った同県名護市の我那覇真子（がなは・まさこ）氏が２５日、日本記者クラブで記者会見し、米軍普天間飛行場（同県宜野湾市）の名護市辺野古移設に賛意を示した上で、「翁長氏は、政府によって県民が人権侵害を受けていると事実をねじ曲げて主張している」と訴えた。

　




我那覇氏は「地元マスコミも反対派の主張だけを流し、県民全員の意思に見せかけているが、虚構だ」とも指摘。同席した同県石垣市の砥板（といた）芳行市議は「翁長氏はなぜ、中国による尖閣諸島（同市）周辺での領海侵犯を（演説で）訴えなかったのか」と批判した。

　




翁長氏は２１日、スイス・ジュネーブでの人権理事会で辺野古移設に関して、「沖縄の人々の自己決定権や人権がないがしろにされている」と訴え、我那覇氏は翌２２日の人権理事会でこれを否定する演説を行った。







沖縄の知事さんの話は観念論のような話で具体性がない。こんなことに血道を上げていないで地方首長として具体的な地方の振興策でも考えるべきだろう。それとも独立国の国家元首にでもなったつもりなのだろうか。国連での演説に対して欧米がスルーしたのは外交権限のない者が何でこんなことを言うのだろうということだろう。それよりも中国の脅威に対して物申すべきだろうが、宗主国に対してはひたすら服従だろうか。沖縄が独立を宣言しても先島諸島は日本に残るだろう。本島と先島の怨念の溝は米軍基地などというものではないようだから、・・・。