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「結構飲むんだな。それじゃあ毎月の酒代が大変だろう。」


「普段は飲まないわ。お酒は嫌いなの。飲むのはつき合いだけよ。」


「ふうん、そうなのか。なかなか良い飲みっぷりなのにな。さて俺は店を片づけるか。しばらくそこでゆっくりしていてくれ。」


「手伝いましょうか。」


「いや、ここは俺の職場だから俺が自分でやることにしているので手伝いは要らない。」


マスターはそう言うとまずテーブルやカウンターに残されたグラスや皿を片づけ、次にモップで床を拭いてゴミを片づけた。それが終わるとテーブルとカウンターを拭いて椅子を揃えて喫煙席には新しい灰皿を並べた。

　
その後カウンターの中に入るとグラスや食器をあっという間に洗い上げ、それから調理器具を片付けるとすべてが終わった。その間、一時間にも満たない鮮やかな手際だった。


「さあ、明るくなって来た。もう酒は止めてコーヒーにしよう。」

　
マスターは大きなカップに並々と注いだコーヒーを持って来た。僕ももういい加減酒は飲み飽きたのでこっちの方が有り難かった。


「車を呼ぼうか。相棒があれでは電車では大変だろう。」


「あ、はい、お願いします。」

　
僕はそう答えるとトイレに立った。そしてトイレの便座に腰を下ろして出すものを出してほっとした時僕は一体何をしているんだろうと思うと何だか言い様もなく淋しくなって目に涙が滲んでしまった。その涙をそっと拭って何回か深呼吸をして淋しさを悟られまいとちょっと肩ひじ張ってトイレから出た。

　
店の隅に目をやるとまだクレヨンが言葉屋と寄り添って寝ていた。僕はクレヨンを起こそうとクレヨンの方に歩き出した時に後ろからマスターに抱きすくめられた。そしてそのままくるりと体を回されると目の前にマスターの顔があった。

　
マスターは僕を右手で抱きかかえると左手で僕の右の胸を本当に大事なものを包むようにそっと手を当てた。マスターはきっと本当に僕を女として大切に扱ってくれているんだろう。でも僕には胸なんか触られてもちょっとくすぐったいくらいで特にこれという感情もなかった。


「どうしたんだ、淋しいのか、涙なんか滲ませて。大丈夫だ、きっと皆がお前を助けてくれるから。お前は本当に優しい良い女だよな。こんなことをしてはいけないんだろうけど涙を滲ませても肩ひじ張っているお前を見ていると何だかいとおしくなって我慢が出来なかった。ごめんよ。」


「優しくしてくれてありがとう。生まれて初めて男の人に抱かれて優しくしてもらったわ。満更悪い気分ではないけどお願いだからここまでにして。」

　
マスターは腕の力を緩めた。僕はそっとマスターの腕をすり抜けるようにマスターから体を離してクレヨンを起こした。僕は自分が男だからと思って男を毛嫌いしてきたが、もしかしたら安心感とか心地良さと言うのは性別を超えた優しさのなせる技なのかも知れない。

　
寝ぼけ眼でふらつくように立ち上がったクレヨンに「もう朝になってしまったわ。帰って少し休もう。」と声をかけてクレヨンを支えながら出口へと歩いた。そして出口で振り返って「本当に楽しかったわ。ありがとうございました。」とマスターに向かって御礼を言った。

　
「こちらこそ、本当に楽しい夜を過ごさせてもらった。それも飛び切りすてきなかわいい女と。礼を言わなくてはいけないのはこっちの方かもしれない。改めて礼を言うよ、ありがとう。」

　
マスターは僕に向かって微笑んだ。眠くて体が濡れた綿のようにだるかったが、何だか心は軽くなったような気がした。こんなことが起こるとは思っても見なかったが、僕にしてみれば男に抱かれることもおでこや頬っぺたにしても男にキスされることも、そして胸を触られることも全く初めての経験だったし、全く予想もしていなかった相手としてしまった。僕にしてみればそれこそ本当に出血大サービスだったが、このところ女土方のことで行き詰まって苦しかった心が少し軽くなったような気がした。

　
どうして急にこんなに男を受け入れてしまったのか自分でも分からない。酔いのせいもあったのかも知れない。好奇心もあったのかも知れない。でも僕は思うんだ。優しさと言うのは性別を超えているって。そしてあのマスターの優しさは今の僕にとってきっと性別を超えて心に届いたんだと思うんだ。

ドナルド・トランプ米大統領が27日、一部諸国の外国人の米国入国を禁止する大統領令を出したことを受けて、訴訟や抗議行動が相次いでいる。以下に大統領令の詳細とその意味を解説した。


トランプ大統領の命令はどんなものなのか

今回の大統領令は、トランプ政権が移民入国審査手続きを修正する間、イラン、イラク、リビア、ソマリア、スーダン、シリア、イエメンの中東・アフリカ7カ国の人々が米国に入国するのを90日間禁止し、さらに難民資格が認められた人々の入国を120日間停止するというものだ。

同大統領令はまた、国土安全保障省に対し、国務省、情報機関と協力して、リストに挙げられた上記7カ国の政府から米政府がどのような情報を必要とするのか特定するよう要請している。これは、米国入国を求めるこうした国々の市民が申告通りの本人であって、「安全保障または公共の安全に脅威」でないことを保証するのが狙いだ。

必要情報をこうした米政府機関が特定した後、7カ国は60日間でその情報を米国側に提供開始しなければならない。提供を怠った国から来た人々は米国入国を禁止される。

大統領令によれば、このモラトリアム（一時禁止措置）が実施されている間、米国はケース・バイ・ケースで個人の入国を認めることもできるという。


大統領令の目的は何か

大統領令は「テロリストとのつながりのある個人を見つけ出し、米国への入国を阻止する」ことが重要だと述べており、2001年9月11日のテロ攻撃を審査手続きの失敗例として挙げている。当時、テロを実施したハイジャック犯たちは主にサウジアラビアから来ていたが、エジプト、レバノン、アラブ首長国連邦(UAE)の国籍保持者も少数いた。

連邦政府は9.11同時テロを受けて入国審査手続きを修正した。しかしトランプ大統領の命令は、「こうした措置では、米国に入国が認められた外国籍保持者による攻撃を阻止できなかった」と述べている。

昨年の大統領選の運動期間中、トランプ氏はイスラム教徒の米国入国の禁止を提唱した。同氏は後にこの宗教ベースの一律禁止提案を修正し、テロリズムの温床とみられる諸国に焦点を絞った。民主党と人権擁護団体は、入国審査手続きは既に十分厳格だと反論している。


なぜトランプ政権はこの7カ国を選んだのか

トランプ大統領の側近トップであるラインス・プリーバス首席補佐官は29日、NBCテレビの報道番組「ミート・ザ・プレス」で、7カ国は米議会とオバマ前政権によって「（テロ）懸念国」とみなされていた点を指摘した。

連邦受け入れプログラムでは、英国、フランスとその他の約40カ国から来る人々が商用ないし観光目的で米国に査証（ビザ）なし渡航するのを認めている。2015年に議会を通過した連邦法は、このプログラムを制限した。つまり、認可国リストにある国から来た人で、イラン、イラク、スーダン、シリアに旅行した経験のある人に対して、入国前の米国ビザ取得を義務付けた。国土安全保障省は16年、このリストにリビア、ソマリア、イエメンの3カ国を付け加えた経緯がある。

しかし2001年の同時テロ以降、米国ではテロ関連の企てが数十件発生し、容疑者が多数出たが、今回の禁止措置により入国禁止対象になった7カ国から来た容疑者は、そのうちわずかしかいなかった。

ウォール・ストリート・ジャーナルがこうしたテロのデータを分析したところ、聖戦主義的なテロ関連の犯罪で起訴されたか、あるいは起訴される前に死亡した161人のうち、該当7カ国の出身者は11人だった。


トランプ政権はなぜ難民の移住を停止したのか

大統領令は国務省に対し、情報機関と国土安全保障省から協力を得て、難民受け入れプログラムを見直すよう指示し、「入国を認められた難民が米国の安全と福利に脅威にならないことを保証する」よう求めている。

同大統領令は、すでに亡命資格を取得する過程にある潜在的な難民は、修正された審査手続きを受けた後にのみ、米国に入国できると述べている。


裁判所はなぜこの問題で判断を下したのか

米国自由人権協会（ACLU）は、トランプ氏が大統領令に署名する前に米国入国の法的承認を得ていたにもかかわらず空港で拘束された人が、推定100～200人に上っていると述べている。国土安全保障省は声明で、米国に到着する1日当たりの外国人渡航者32万5000人強のうち、拘束される者は1％にも満たないと述べた。

ニューヨーク・ブルックリン地区の連邦地裁は、中東・アフリカ7カ国出身の難民、ビザ保有者、その他個人の入国を禁止する大統領令を執行しないように政府に命じた。こうした国の出身者は、米国入国を許可されているにもかかわらず米国に到着した際に拘束されたためだ。

同地裁の判事はまた、こうした難民が本国に戻れば脅威に直面する可能性があり、また、家族がすでに米国に住んでいる者もいると指摘し、強制送還すれば「取り返しのつかない損害」を及ぼしかねないと述べた。

同様に、ボストンでは2人の連邦裁判事が、トランプ氏の大統領令に対して7日間の執行差し止め命令を出し、有効なビザまたは永住権を示すグリーンカードを保有している移民あるいは難民を拘束または強制送還したり、追加的な安全審査を彼らに強制したりしないよう、連邦政府に命じた。


次にどうなるのか

トランプ政権は、こうした裁判所命令を不服として控訴できる。同政権は29日、ビザをいかなる時にも取り消す権利を持っていると述べた。ホワイトハウスは声明で、「28日の裁判所判決は、大統領令を損なうものではない。停止されたすべてのビザは依然として停止されたままだろう」と述べた。

国土安全保障省は、同省が「米国民の安心と安全を確実にするため、トランプ大統領の命令をすべて引き続き執行する」と述べた。

プリーバス首席補佐官は「ミート・ザ・プレス」で、渡航するグリーンカード保有者が今回の大統領令の執行に影響されることはないだろうと述べたが、税関や国境管理当局には中東・アフリカ7カ国を行き来する怪しい渡航者を捜査する権利があるとも語った。

同補佐官の発言は、一部で混乱を生んだ。グリーンカード保有者が７カ国のいずれかに渡航した場合、（米国に戻った際に）審査手続きが常に強化されるのかどうかが不透明だったからだ。

移民・難民擁護団体は、こうした裁判所命令が出されたにもかかわらず、空港で拘束された人々は引き続き違法な扱いを受けていると述べた。




トランプおじさんは選挙戦の公約について「選挙のための公約で実現はできないだろう」という世間の見方を払拭するために行ったことについて大統領令を次々に発行して「公約は実現する」と言う姿勢を示しているんだろう。メキシコ国境の壁建設とメキシコに建設費を支払わせるはその最たるものだろう。でもメキシコ大統領の怒りを買ってちょっとトーンダウンしたようだ。今回の入国禁止も国籍で一律と言うのは無茶なやり方だろうしもっとほかのやり方があってしかるべきと思う。英国もこれには賛成叱ると表明している。米国の連邦地裁が大統領令の執行停止を命じたのは米国の司法が正常に機能しているという証でやはり米国と言う国はそれなりに大したものだなと思う。どこかのお隣さんとは大違いだ。

今日は２０度を超える異常気象で春真っ盛りのような陽気なのでバイクで湯河原まで県道７４０号を走りに行った。今日の陽気であれば凍結は全く問題ないので思い切りコーナーを抜けられるかと思ったら、またしても真鶴方面は箱根から吹き出してきた雨雲で雨が降っている。




今度は凍結ではなくてウエットでちょっと苦労することになった。２回ほどパワーをかけたらコーナーで後輪がずるっと来た。それでも半分以上はドライで寒くもなくなかなか楽しいミニツーリングだった。




途中黒ずくめのSSが排気音も高らかに迫ってきたので道を譲ってやった。さっと手を上げて格好良く先へ走って行ったが、１３５号と出会う交差点で一緒になったのでそれほど速度は変わらないのだろう。もっとも先行する四輪に邪魔されたのかもしれないが、・・。こっちは速度にかけた走りをするわけではないのでのんびりと走る。




コーナーも特に問題なくきれいに抜けられたので寒い時にコーナーでぎこちないのはやはり凍結路面症候群なんだろう。真鶴の先でUターンして帰りもまた７４０号を走る。ここは結構タイトなコーナーが多くて面白い。１３５号に合流した後は石橋から西湘バイパスを通って帰ってきた。距離にしてみれば５０キロほど、冬場はなかなか距離が伸びないが、今日は陽気のせいなのかバイクが多かった。天気が良いとバイクは楽しい。また春になったら遠出しようと思っている、さて、どこに行こうか。

敵基地攻撃能力の保有をめぐる議論が政府・自民党内で活発化してきた。
　
「米国第一」を唱えて就任したトランプ米大統領が、これまで米軍が担ってきた日本防衛の役割を縮小させるのではないかとの懸念が背景にある。日本の自主防衛力を高めるため、北朝鮮のミサイル基地などへの攻撃を視野に入れた装備を求める意見がある一方、「専守防衛」原則との整合性や、大きく膨らむ可能性がある防衛費の確保など課題は多い。

　
敵基地攻撃能力とは、ミサイル攻撃を未然に防ぐため発射前に相手の基地を攻撃できる能力をいう。その保有について、安倍晋三首相は26日の衆院予算委員会で「専守防衛の中で国民の生命と財産をどう守っていくか、抑止力は何があるかを含め考えていかなければいけない」と述べ、検討に前向きな姿勢を示した。

　
憲法9条と日米安全保障条約の下、「防御は自衛隊、攻撃は米軍」との役割分担が確立。敵基地攻撃能力について、日本政府は「防御するのに他に手段がない場合、法理的には自衛の範囲内に含まれ、可能」（1956年の鳩山一郎首相答弁）とする憲法解釈を踏襲しつつも、政策判断として実際に攻撃可能な兵器は導入してこなかった。

　
ところが、トランプ氏の登場で議論が急浮上。28日の首相との電話会談では日本の安全保障への関与に言及したものの、同盟国支援で米軍が消耗してきたとの認識を持つためだ。自民党の小野寺五典元防衛相は予算委質疑で「米大統領が代わるたびに右往左往する安全保障ではいけない」と、米軍に依存しない自主防衛力の強化を訴えた。

　
自民党は来月、国防部会と安全保障調査会の合同勉強会を立ち上げ、防衛力整備の検討を進める。敵基地攻撃能力も議論の対象となる。

　
防衛省によると、敵基地攻撃能力として想定される装備は、弾道ミサイルや巡航ミサイル、精密誘導爆弾を搭載した戦闘機など。いずれも現在は保有しておらず、新たに導入すれば防衛費が増大し、年間約5兆円の水準で収まらなくなるのは必至だ。戦闘機を発着させる空母の保有にまで発展すれば、中国などとの軍拡競争を招きかねない。




戦えば血が流れる。自分は何もしないで他国に血を流せと言うのは虫が良すぎる。自分の国は第一義的に自分の国が血を流しても守り抜く。そのうえで他国の支援を仰ぐと言うのが筋だろう。金を使うのは構わないが、ただ、血が流れることのないように祈りたい。