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「日中外交というのはある意味、日本外交の（あり方の）一つの象徴でもあったのだろう」

安倍晋三首相はかつて、こう語っていた。昭和４７年の日中国交正常化以来、日本外交は「日中友好至上主義」に自縄自縛（じじょうじばく）となり、友好に反することは全否定する空気に支配されてきた。首相は、国益を確保する「手段」であるはずの友好が、いつの間にか「目的」となった倒錯を指摘し、さらに付け加えた。

「友好に反することは何かを誰が決めるかというと、中国側が専ら決める」

首相がこれまでの対中外交で実行してきたことは、こんな旧弊を打ち切ることではなかったか。

振り返れば平成２４年１２月に第２次安倍政権が発足した当時、日本と中国の関係は最悪となっていた。野田佳彦内閣による尖閣諸島（沖縄県石垣市）の国有化がきっかけで、完全に膠着（こうちゃく）状態に陥っていた。

中国は日本を軽視する一方で、旧日本軍をナチス・ドイツに重ね、首相を危険な軍国主義者だと喧伝（けんでん）する宣伝工作を続けていた。

首相との首脳会談も拒否し、会談に応じる条件として首相の靖国神社不参拝の確約や、尖閣諸島の領有権問題の存在確認など無理筋な要求を突きつけていた。

それが２６年１１月には、首相と習近平国家主席による日中首脳会談が実現する。この時の習氏は仏頂面で笑顔はなかったが、今年９月の会談では満面の笑みを浮かべる豹変（ひょうへん）ぶりである。

この間、日本は中国の要求には一切応じず、友好を請うような言動も取らなかった。何ら譲歩しなかったにもかかわらず、である。

理由はいくつも挙げられる。首相自身が展開した自由や民主主義、法の支配を訴える「価値観外交」が少しずつ中国を追い詰め、包囲網を築いていったことや、中国の軍事的膨張主義が国際社会で広く認知されたことも一因だろう。

新疆（しんきょう）ウイグル自治区でのイスラム教徒弾圧が欧米から非難を浴びたことや、米国との貿易戦争で打つ手がない中国が、活路を日本に求め始めたという事情も、もちろん大きい。中国共産党にとって死活問題である経済成長には、日本の協力が必要との判断もあろう。

ただ、何より重要なことは安倍政権が中国の揺さぶりに動じず妥協せず、挑発にも冷静に対応したことではないか。習政権は日本と対決路線を取っても得るものはなく、損をするだけだと思い知ったのである。

最近では逆に、安倍政権側も中国の巨大経済圏構想「一帯一路」への協力など、中国との接近に前のめりになっているのではないかとの見方も出ている。だが、首相は周囲にこんな本音を漏らしている。

「別にこちらが前のめりということではない。一帯一路の件は、リップサービスをしているだけだ。中国にカネをやるわけでも出すわけでもない」

首相が日中首脳会談で、新たなジャイアントパンダの貸与を求めるとの観測についても突き放す。

「パンダの件は地方自治体の要請で外務省が勝手に進めていることで、私は知らなかった。そんなこと頼みたくもない」

首相は今回の訪中に合わせて対中政府開発援助（ＯＤＡ）の終了を決めるなど、姿勢は全くぶれていない。むしろ懸念されるのは政界、経済界の今後だろう。中国の友好ムード演出に浮かれてこちらからもすり寄るようだと、利用されるだけされてはしごを外される。歴史の教訓である。（論説委員兼政治部編集委員・阿比留瑠比）




中国は米国と対立していてそっちで手一杯なので当面日本を懐柔しておけば何かの時に役に立つだろうという程度の友好で、今現在、本気で日本と仲よくしようなどとは思っていない。日本人はパンダというと発狂しそうになるほどパンダが好きだが、そのパンダのために一体いくら金を払ったんだろう。中国も世界第2位の経済・軍事大国で日本がまともに張り合ってももうかなわないだろう。だからと言って腰を低くして擦り寄る必要はない。双方にとって利益のあることは手を握ればいいし、そうでないことは毅然と拒否すべきだろう。南シナ海問題では日本の対中外交がじわじわと効果を上げているようだ。未来的思考とは何よりもまずわが国の利益、そして同時に相手国の利益って初めて成立するものでその場を取り繕う掛け声でもなければ一方的な要求を正当化する就職後でもない。がんばれ、安部ちゃん、・・(^。^)y-.。o○。

首謀者は大学教授　日本はきちんと反論を

岩屋毅防衛相が先週末、シンガポールでの韓国国防相と会談で、韓国の国際観艦式で海上自衛隊の自衛艦旗（旭日旗）掲揚を拒まれ、参加できなかったことに抗議した。問題の背景に、旭日旗を「戦犯旗」と呼び、ナチスの「ハーケンクロイツ（鉤十字）」と同等とする、歴史をねじ曲げた韓国発のプロパガンダがある。

　「世界最古の宗教改革」と称されるのは、古代エジプトのファラオ（王）アメンホテプ4世（アクエンアテンと改名）が3400年ほど前、当時優勢だったアメン神信仰をアテン神に切り替えようとした試みだ。

円盤状の太陽から、先端が手になった光線が幾筋も伸びる太陽神アテンの、石に彫られた図像が伝わる。太陽を円形に、そこから発する放射状の線として太陽光を描くのは、何も日本のオリジナルではない。

光線が16条の旭日旗は、1870年に帝国陸軍の軍旗に、89年に帝国海軍の軍艦旗に採用（1954年の発足時に海上自衛隊が継承）されたが、多用な旭日の図柄が、江戸時代から家紋（日足紋）や、浮世絵などでも使われていた。軍事に限らないのは、「大漁旗」に好んで旭日が描かれることで明らかだし、美術家の横尾忠則氏も、自身の作品に多用している。

韓国での旭日旗批判は、6年ほど前に始まった。サッカーの国際試合が契機とされる。反旭日旗キャンペーンには首謀者がいる。反日活動家の徐敬徳（ソ・ギョンドク）誠信女子大教授で、旭日旗を軍国主義と侵略を象徴する「戦犯旗」と呼び、戦後ドイツ政府が使用を禁じたハーケンクロイツと同類である、という主張を広めようと、海外に積極的に発信している。

そのロジックに無理というかウソがある。韓国でも日本でも「戦犯旗」などと言い習わされた事実はない。

赤字に白丸、その中に45度に傾けた黒い鉤十字が納まるハーケンクロイツ旗は、1920年代にナチスがシンボルにし、35年から敗戦までドイツ国旗だった。他方、旭日旗は、内戦の西南戦争でも政府軍旗（錦絵にも描かれている）で、第1次大戦で同盟国の要請で地中海に派遣された帝国海軍の駆逐艦も掲げていた。軍国主義と侵略の象徴と絞り込むのは、歴史の歪曲だ。

済州島沖での国際観艦式を前に、旭日旗への国民感情を理由に韓国は、参加国に韓国旗と自国旗のみを掲げるよう求め、承伏できない日本は参加を見送った。

ところが11日に行われたパレードで、国旗と軍艦旗が異なる参加国の艦船が全て軍艦旗を掲げ、韓国艦は、秀吉による朝鮮遠征時の抗日の英雄とされる李舜臣（イ・スンシン）将軍の旗を掲げた、と報じられた。

今回の旭日旗騒動では、韓国メディアにも冷めた見方がある。（以下は日本語ネット版による）

韓国経済新聞の東京特派員は「旭日旗追放の主張が海外世論の共感を得るのは決して容易ではない」とし、韓国が、日本が旭日旗を海上自衛隊旗に採用した時も、1998年と2008年に観艦式で旗掲揚艦船が入港した時も異議を唱えなかった、と書いている。

朝鮮日報の「なぜ今になって韓国は旭日旗に怒っているのか」と題した記事は、旭日旗の原型は朝日を形象化したもので、出産、豊作、豊漁などを祈願する意味を込めた、と指摘。民間でも広く使われ「日本の代表的な革新メディア、朝日新聞のロゴ（社旗）もこの模様を応用した」としている。

サッカーの国際試合などで、ファン同士の衝突を懸念する主催団体が、相手を挑発しかねない軍旗の使用を規制するケースがあるのは、理解できる。

問題は徐教授らが、軍旗に止まらず、内外の旭日風デザイン全般に噛みつき、謝罪を強いることだ。ナイキ・シューズの靴底の模様、日本航空機内食の食器もやり玉に挙がった。タトゥーの絵柄を批判され、謝罪、修正したサッカー選手もいる。看過できない。

仮にハーケンクロイツを禁じるドイツ政府が、似ているからといって、日本のお寺の卍印に因縁をつけたら一笑に付されよう。おかしな既成事実が作られる前に、旭日旗批判への事実に基づく反論を、きちんとしておくことが、未来志向の日韓関係のためにもなる。




韓国国内の反日活動家たちがあれこれ材料を探してきては反日運動の道具に仕立て上げるとそれが感情的主観主義に乗ってどっと拡散してさらに政府のハイパーぽぴゅりずくがこれに拍車をかける。こうなると何を言っても無駄だから韓国などは放っておいて国際社会に向けた反論を展開すべきだろう。だってさあ、駄々っ子みたいで手に負えないだろう。「泣く子と地頭には勝てない」って言うじゃないか、・・(^。^)y-.。o○。

韓国が、また暴挙に出た。与野党の国会議員らが、日本固有の領土である島根県・竹島（韓国名・独島）に「不法上陸」したのだ。加えて、歴史的事実を顧みることなく「（日本が）歴史を歪曲（わいきょく）した」などと批判してきた。竹島は江戸時代以来、日本が領有してきた。戦後は、韓国の同盟国である米国の公文書でも「日本領」と明確に記されている。「反日」で知られる韓国の文在寅（ムン・ジェイン）政権は今後、さらに悪辣（あくらつ）なプロパガンダを強める恐れがある。韓国の無知な主張に対し、日本は堂々と反論しなければならない。

２２日に竹島に上陸したのは、韓国国会の教育委員会で委員長を務める李燦烈（イ・チャンヨル）氏や、与党「共に民主党」、最大保守系野党「自由韓国党」などに所属する議員ら１３人。一行は竹島上陸後、現地の守備隊を激励するなどした。

日本政府は同日、すぐに対応した。

外交ルートを通じ、「竹島領有権に関するわが国の立場に照らし、到底受け入れられない」と抗議した。河野太郎外相も記者団に「とても未来志向とは思えないことが持ち上がってきている」と述べ、韓国側の対応を批判し、菅義偉官房長官も「極めて遺憾だ」と語った。

今回の上陸計画が明らかになった後、日本政府はソウルの日本大使館などを通じて「厳重に抗議」し、計画中止を求めた。それにもかかわらず、韓国側は強行した。歴史や国際法を無視し、「日韓友好」を望まない、韓国国会議員の蛮行といえそうだ。

自民党の「領土に関する特命委員会」の委員長を務める新藤義孝衆院議員は２２日、ツイッターで、２３日に委員会を緊急開催し、今後の対応を協議することを明らかにした。

上陸しただけにとどまらず、韓国の国会議員は日本の歴史を愚弄する発言を連発した。

「独島（竹島の韓国での呼称）には韓国の歴史が息づいている」とし、訪問目的を「（竹島領有を主張する日本の）歴史教科書の歪曲（わいきょく）糾弾」などと主張したのだ。

だが、竹島は江戸時代以来、日本の領土だったとの歴史的事実がある。事実の誤った主張は断じて受け入れられない。

鳥取藩の回船業者は江戸時代初期、竹島はもとより鬱陵（ウルルン）島に渡り、アワビ採取やアシカ猟に精を出していた。徳川幕府がこれを許可した文書も残っている。

明治維新後の１９０５（明治３８）年には、閣議決定と島根県告示により、正式に竹島が日本国の領土に編入されたという経緯がある。

先の大戦後にも、米国の政府高官が「竹島＝日本領」と認めた決定的証拠が複数存在している。

一つは、５１年８月１０日付にディーン・ラスク国務次官補が、駐米韓国大使に宛てた文書「ラスク書簡」だ。

文書では、竹島についてこう説明されている。

《われわれの情報によれば朝鮮の一部として取り扱われたことが決してなく、１９０５年頃から日本の島根県隠岐島支庁の管轄下にある。この島は、かつて朝鮮によって領有権の主張がなされたとは見られない》

もう一つの証拠は、６０年４月、ＧＨＱ（連合国総司令部）最高司令官、マッカーサー元帥のおいで、当時、駐日大使だったダグラス・マッカーサー２世が米国務省に送った秘密電文だ。これは「マッカーサー・テレグラム（電文）」と呼ばれている。

機密扱いが解除された電文によると、マッカーサー氏は次のように記していた。

《日本海にある竹島は日本の領土である》《韓国は力ずくで不法占拠している》《われわれ米政府は、韓国に圧力をかけて、この島を日本に返さなければならない》

マッカーサー電文通り、韓国は１９５２年１月、李承晩（イ・スンマン）大統領が不当に設けた「李承晩ライン」で、力ずくで強奪した。その後、韓国が実効支配を強めながら、不当に居座っている。

こうした歴史的経緯がありながら、日本を「歴史歪曲（わいきょく）」と批判するのは、「盗っ人猛々しい」というほかない。

国際政治学者の藤井厳喜氏は「文政権による『竹島＝韓国領』と強弁するプロパガンダは今後、ますます強まっていくだろう。韓国は、日韓の慰安婦合意がありながら、約束を破って国際的宣伝をしている。そういう国なのだ。一方、日本は自縄自縛で後手に回っている。日本は国際社会に対して、もっと歴史的事実を説明していくべきだ」と語っている。




竹島は韓国が戦後のどさくさに紛れて不法占拠していることは間違いないが、交渉で島が返ってくるなどとは間違っても思わない方がいい。日本としては竹島の僚友の正当性について国際社会にしっかりと訴え続けるべきだろうが、本気で取り戻すなら武力しかない。感情的主観主義にハイパーポピュリズムだからまともな話し合いなどあり得ないのは歴史が証明している。でも日本も米国にケンカを吹っかけるなど負ける戦争などしてはいけないな。でも、あそこでやらなかったら朝鮮戦争は日本が戦っていたんだろうなあ。そしてベトナム戦争も、・・(^。^)y-.。o○。

3年に渡ってシリアの武装勢力に拘束されていたフリージャーナリストの安田純平さんが解放されたとの情報を受け、安田さんをめぐる「自己責任」の議論がインターネット上で再燃している。だが、テレビ朝日解説委員の玉川徹氏は「釘を刺しておきたい」として自己責任論を強く否定した。
　
玉川氏は2018年10月24日の「羽鳥慎一モーニングショー」（テレビ朝日系）で、紛争地帯に飛び込むフリージャーナリストの役割の大きさを力説。安田さんを「英雄として迎えないでどうするんですか」と主張した。


■「フリーのジャーナリストは命を懸けてやっているんです」
　
安田さんが解放されたとの情報は23日深夜、菅義偉官房長官が緊急会見を開いて発表。トルコ南部の入管施設で同日に保護されたとの知らせが、カタール政府から届いたという。安田さんであると確認されれば、近く日本に帰国すると見られる。
　
安田さんは15年6月、トルコ南部からシリアに入国したことを知人に伝えた後、消息を絶った。シリア取材中にアルカイダ系の武装組織「ヌスラ戦線」（現・シリア征服戦線）に拘束され、何度か映像がインターネット上にアップされてきた。18年7月には2人から銃を突き付けられた状態で、安田さんとみられる男性が「私の名前はウマルです。韓国人です」「助けて」などと話す動画が公開された。
　
安田さんをはじめ、紛争地帯で取材するジャーナリストに関する新情報が報道されるたびに、自ら現地に入っていったのだから「自己責任」だとする声がインターネット上では噴出する。だが、こうした風潮に、政治や社会問題などを30年取材している玉川徹氏は「モーニングショー」で、「自己責任論というのを僕は否定しておきたい。釘を刺しておきたい」と反論。「そもそも、ジャーナリストは何のためにいるんだ。民主主義を守るためにいるんですよ」として力説した。
　
「民主主義といっても国や企業で権力を持っている人たちは、自分達の都合のいいようにやって隠したいんですよ。隠されているものを暴かない限り、私たち国民は正確なジャッジができないんです。それには情報がいるんですよ。その情報をとってくる人たちが絶対に必要で、ジャーナリストはそれをやっているんです。フリーのジャーナリストは命を懸けてやっているんです。一番危ないところに行かれているんですよ、安田さんは。そういう人を守らないでどうするんだ」


「兵士は国を守るために命を懸けます」
　
さらに、「たとえて言えば、兵士は国を守るために命を懸けます。その兵士が外国で拘束され、捕虜になった場合、解放されて国に戻ってきた時は『英雄』として扱われますよね。同じことです」と、「兵士」を引き合いに出し、安田さんが解放されて帰国するとなった場合について、
　　
「民主主義が大事だと思っている国民であれば、民主主義を守るために色んなものを暴こうとしている人たちを『英雄』として迎えないでどうするんですか」
と主張した。
　
その上で改めて「何ですか自己責任論って。国に迷惑かけたって何ですか。その人たちは民主主義がいらないんですか。僕は敬意をもって迎えるべきだと思います」と、

「自己責任」と突き放す風潮を批判した。
　
玉川氏は「解放されて国に戻ってきたら『良かったね。命をかけて頑張ったね』と声をかけますよ」とも述べている。安田さん解放情報を受け、同様の考えを表明しているジャーナリストは少なくない。
　
戦場ジャーナリストの志葉玲氏は24日未明、ツイッターで「安田純平さん、これまでの水面下の動きでの経緯から考えて、身代金を日本政府が払った可能性は極めて低い。なので、バッシングしないでね」とし、「あと、報道各社も取材したいのは同業者としてわかるけど、まずは安田さんやそのご家族を休ませてあげて」と労いの言葉を投稿した。
　
ジャーナリストの布施祐仁氏は23日深夜、ツイッターで「あぁ本当によかった。それしか言葉が出ない。2004年4月の時のことが蘇る」と投稿。当時、イラクで武装勢力によって日本人が立て続けに拉致され、そのうちの1人は安田さんだった。布施氏は続けて、
　　
「ジャーナリストは生きてこそ取材したことを伝えられる。安田さん、生きていて本当によかった」
と安堵している。




玉川ってテレ朝のワイドショーに出てくるすぐにむきになるあまり頭のよくなさそうなテレ朝の解説員か。まあ、戦場ジャーナリストなどはずい分と命を落としているし、その報道は報道で意味はあると思う。今回、本人が生きて帰れたことは良かったけど、これってあくまでも自分のためで国を守るために戦う兵士とは次元が違うよな。本人も大変だっただろうけど、このことで一体どれだけの人間が動いたのかその辺もよく勘案して今後の取材の在り方を検討すべきだろう、・・(^。^)y-.。o○。