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せっかく大型二輪免許を取ったのだから車を買おうと思うのだが、免許を取ったらテンションが下がってそれほど興味がなくなった。元々四つ輪人間なのでバイクには全く興味がなかったのだが車も最近はこれと言ったのがなくなってしまった。唯一乗ってみたいと思うのはロータスエキシージで一時期買ってやろうかと思ったのだが、８００万にちょっとビビっているうちにバイクになってしまった。





バイクを買うなら本命はＣＢ１３００スーパーボルドールでこれは前回も言ったがほとんど一目ぼれに近いものがある。大型二輪免許もＣＢ１３００から始まったのだから。乗り難いと言う人も結構いるが、ガンダムチックでもなく、そうかと言ってクラシカルでもない。野武士のような武骨さとも近未来的なロボットのようなメカニカルなイメージとも違う、例えれば馬に跨って槍を構えた騎士のような気品のある姿は全身これぞバイクと言うオーラを発散していて言いようのない魅力がある。





似たようなバイクはスズキのバンディット１２５０、カワサキのＺＲＸ１２００、そしてヤマハのＸＲＪ１３００があるが、これらを買うならＣＢで良いように思う。対抗はヤマハのＭＴ０９、ＢＭＷのＦ８００Ｒだが、これらもなかなかおもしろそうなバイクだ。これらはどちらかと言えばガンダムチックな部類に入るバイクだろう。





性能はなかなかのものでどちらを買っても走行性能は十分に堪能させてくれるだろう。見た目もなかなか刺激的で悪くはない。ＫＴＭの１２９０スーパーデュークＲもなかなかのものだが、ちょっと１８０馬力と２００万は手に負えそうもない。ＤＵＣＡＴＩのハイパーストラーダも悪くはないが、ちょっと見てくれが好みではない。ハーレーダビットソンを勧める人もいるが、価格もクルーザーというスタイルもどうも好みに合わない。ＸＬ１２００Ｘなどはまあまあだが、敢えてこれを買おうとは思わない。





一般に外車と言うのは４つ輪も含めてこれまで一度も所有したことがない。性能が段違いなどと言うが、国産も外車もそうは変わらないと思う。４つ輪は免許を取得して以来ずっとトヨタだ。





ホンダのＮＣ７５０も悪くはないが、これだと今の４００Ｘでも良いように思う。そう言えばこのまま４００Ｘに乗り続けるという選択肢もある。４００Ｘにはただ一つを除いて全く不満はない。たった一つの不満は排気音だ。やはり２気筒というのはどうしても音が滑らかではない。しかし、４００Ｘの排気音も不快というわけではないのでそれはそれでも良いと思う。





しかしビッグバイクに乗る人は、「ビッグバイクは世界が違う」と言う。そう言えばバイクは大昔に買ったＣＭ１２５Ｔもホンダだった。乗り換えも同じホンダの方がいろいろと都合が良いだろう。そんなわけで本命はＣＢ１３００ＳＢ、対抗がＭＴ-０９とＦ８００Ｒと言ったところだが、新型ＣＢ１３００ＳＢの発売時期にもよるだろう。





いずれにしてももう若くはないのでビッグバイクを乗り回せる期間は長くはないだろう。免許を取ったことだし一度ビッグバイクを経験しておいても良いのかもしれない。まあ何を買っても安くはない買い物なので当分は楽しみたいと思う。

中国空軍報道官は２８日夜、中国が沖縄県・尖閣諸島を含む東シナ海に設定した防空識別圏に同日、「スホイ３０」「Ｊ（殲）１１」などの主力戦闘機を出動させ、「常態化した」パトロールを行っていると発表した。

日米などが中国側による識別圏設定を受け入れず、中国が求める事前通報なしに米軍機や自衛隊機が同圏内を飛行したことをけん制する狙いとみられる。

発表によると、早期警戒機「空警―２０００」も出動したという。同報道官は「中国空軍は高度な警戒態勢を維持しており、脅威（の程度）に基づいて相応の措置を取り、防空上の安全を断固として守る」としている。





中国空軍の申進科報道官は29日、中国が設定した防空識別圏に入った日本の自衛隊機延べ10機と米軍偵察機同2機を確認したため、空軍の主力戦闘機が29日午前、緊急発進（スクランブル）したことを明らかにした。中国国防省が23日に沖縄県・尖閣諸島を含めた東シナ海上空に防空識別圏を設定した後、スクランブルは初めて。国営新華社通信が伝えた。


報道官によると、緊急発進したのは中国空軍の「スホイ30」と「殲11」など空軍の主力戦闘機。米軍の哨戒機P3と偵察機EP3延べ2機と、日本の早期警戒管制機E767や主力戦闘機F15など延べ10機を確認したためと主張している。　





中国機が自衛隊機にスクランブルをかけたという発表について、防衛省幹部は朝日新聞の取材に対し「中国機による特異な飛行は把握していない」と話した。同省関係者によると、これまでも自衛隊の航空機の飛行空域によっては、中国機のスクランブルを受けることはあったという。





中国は防空識別圏に侵入した航空機すべてに対してスクランブルをかける能力を有していないように思う。空中哨戒をするのはその証拠だろう。しかし、広大な空域で常時空中哨戒をするのはどんな大国と言えども不可能だろう。結局これもやっているぞと言うポーズに過ぎない。今回の中国の防空識別圏拡大は大失敗で中国もそれを認めたのかも知れない。だから日本側に協議を申し入れてきたのだろう。

菅義偉（すが・よしひで）官房長官は２８日の記者会見で、中国が設定した防空識別圏内を自衛隊の航空機が従来通り飛行していることを明らかにした。政府関係者によると、自衛隊機に対する中国軍機による緊急発進（スクランブル）は確認されていない。



菅氏は「中国による防空識別圏の発表後も、同空域を含む東シナ海において従来通りの警戒、監視活動を実施している」と表明。そのうえで「中国への配慮のために、これを変更するつもりはない」と述べた。



菅氏の表明は、米軍が爆撃機を同識別圏内で飛行させたことを明らかにしたことに続き、日本としても一方的な防空識別圏設定を容認しない姿勢を中国側に明確に示す意図がある。



中国が２３日に設定を発表した防空識別圏には、沖縄県・尖閣諸島の上空が含まれているが、尖閣諸島周辺空域では、海上自衛隊の哨戒機（Ｐ３Ｃ）、航空自衛隊の早期警戒機（Ｅ２Ｃ）などが連日飛行している。



防衛省幹部は「訓練や実任務で必ず飛行する空域だ。中国の識別圏の有無にかかわらず、通常通り飛行するだけだ」と語った。



中国国防省は２８日、自衛隊機の飛行を把握しているとの談話を発表したが、「識別圏内全部を監視する能力があるかは疑わしい」（防衛省幹部）との指摘もある。



日本の防空識別圏は、戦後、米軍が線引きしたものを１９６９年にほぼそのまま引き継いだ。北方領土や竹島は圏外で必ずしも領土や領空とは一致していないが、尖閣諸島は当初から含まれていた。





これを米軍のＢ５２飛行前にやるべきだったがまあ良いだろう。中国の防空識別圏管理能力は日米などの先進国と比較すると大人と子供くらいの差があると言う。今回の防空識別圏設定は中国にとって外交上の大失敗だったという説があり、事実中国国内でも非難轟々だと言う。実際に中国にどの程度の防空能力があるのか分からないが、相当の広域を隈なく管理する能力はないのだろう。張り子の虎と言う非難もあるようだが、実際にそうだと日本にとっては幸いなのだが、・・・。

米軍が、中国の防空識別圏に爆撃機２機を飛行させたことに関し、日本政府は中国の「一方的な現状変更」に対抗する動きとして歓迎している。ただ、中国が海上と同じく空域でも長期的に圧力を強める可能性があり、政府は引き続き中国に撤回を求める方針だ。



小野寺五典防衛相は２７日、米爆撃機の飛行について「米国は日本と同じスタンスで対応している」と歓迎する意向を記者団に示した。政府関係者は「識別圏は米国が考え出した。中国は識別圏を領空のように扱うことで概念を変えようとしており、米国は絶対に認めないだろう」と語った。



ただ、中国は今後、警戒監視能力を高め、日本並みに緊急発進（スクランブル）できる体制を整えかねない。空自部隊は「隊員も装備もぎりぎりの状態」（自衛隊幹部）とされ、防衛省幹部は「中国を短期的には抑え込めても、中長期的には深刻な状態になりかねない」と緊張緩和の必要性を強調した。





このような飛行はまず日本側においてやるべきだろう。そのうえで民間航空会社に計画書の提出を控えろと指示し、中国に一方的な現状の変更の撤回を求めるべきだろう。ただ、尖閣諸島周辺の通常の警戒飛行を実施しているのであれば言うべきことはないが、・・・。今回の問題はこれまでとは違う危険性を孕んでいる。そのことを理解して日本側も腰を据えて対応すべきだろう。まず戦闘機を増やしなさい。

政府は２６日、安倍晋三首相や小野寺五典（いつのり）防衛相らが出席し、安全保障会議を首相官邸で開いた。中国が公表した防空識別圏への対応を協議し、東シナ海での警戒監視活動の規模・頻度を維持する方針を確認した。識別圏は各国の独自判断で設定でき、中国が線引きを見直す可能性は低いとみられるが、政府は米国などと連携して中国の識別圏運用の不当性を訴え、あくまで撤回を迫る考えだ。



首相は２６日、国会内で開かれた保守系議員の会合であいさつし、今回の中国の対応について「力によって現状変更を試みる行為で、断固として受け入れることはできない」と批判した。菅義偉官房長官は、来日中の米国家安全保障会議（ＮＳＣ）のメデイロス・アジア上級部長と首相官邸で会談し「東シナ海の現状を一方的に変更し、不測の事態を招きかねない」との認識で一致。日米が連携して対処することを確認した。



中国の防空識別圏に含まれる沖縄県・尖閣諸島の周辺では、海上自衛隊の哨戒機などが頻繁に監視飛行している。小野寺氏は安保会議後の記者会見で「常日ごろからの警戒監視を今後もしっかりやっていく」と強調。海自トップの河野克俊海上幕僚長も「警戒活動を冷静かつ万全に行う」と述べ、現行の活動量を維持する方針を示した。



中国は防空識別圏に入ったすべての航空機に防御措置を取る可能性があると宣言しており、岸田文雄外相は２６日の記者会見で「影響を受ける国、パートナーは多く存在する」と指摘。米国や韓国、台湾などと連携し、中国に撤回を求める考えを示した。





これまでの同程度の任務飛行を続けていくとは言っても負担は大きく増すだろう。冷静な自衛隊員のことだから問題なく対応するだろうが、万が一の際にはどうするのか、それはしっかりと決めておくべきだろう。日本人の現場力は群を抜いている。現場がうまく対応して政治が追認すると言う状況も考えられるが、それでは政治の存在意義がない。政治は政治で命がけでしっかりと対応してもらいたい。そうでないと現場が浮かばれない。