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先日、爬虫類と一緒にこの手の奴らも見てきた。蓼食う虫も好き好きと言うが、この手のものを飼うのは相当に好き好きだろう。これらはオオツチグモと言う類のクモで東南アジアや南米に生息すると言う。日本には生息しないが、以前には輸入資材に紛れて入っていて大騒ぎになったこともあるそうだ。



姿形は恐ろしいが、毒性はそう強くはないそうで人間がかまれてもどうと言うことはないそうだ。中には刺激すると毒毛を飛ばすのもいて皮膚がかぶれることもあるそうだ。世界で最もでかいクモはゴライアスバードイーターと言うやつで体調は10センチ以上、足を広げると25センチ以上にもなると言う。それでも踏んづけてしまえば一撃でそれを以って恐れる必要はないのにと言った英国人がいる。でもキモいものはキモい。


東南アジアではこれをから揚げにして食うらしい。エビに似た味でうまいと言うが、食わなければ死ぬと言われても食いたくはない。日本にもでかいクモがいる。沖縄にいるオオジョロウグモ、オオハシリグモ、そして全国に分布しているアシダカグモなどはかなりでかい。軒先や河川敷などにいるオニグモやコガネグモも結構でかい。大昔は平気ででつかんだが、今は冗談ではない。何だか鳥肌が立ってきた。爬虫類は何ともないが、足が8本以上の節足動物はみんな気持ちが悪い。もしもこんなのが出たら自存自衛のためにせん滅しかない、・・(^。^)y-.。o○。


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２２日投開票の衆院選の情勢を伝える一部のメディアが目に余る“偏向報道”を繰り広げている。野党への投票を呼びかけるかのような発言を放任したかと思えば、民間の学校法人をめぐる言いがかりのような「疑惑」だけをことさら争点として取り上げる。与党の優勢が伝えられると、選挙制度が「民意」を反映していないとこじつけのような論理を展開する。放送法が定めた「政治的公平性」を忘却したかのような姿勢に、メディアのあり方を問う声が上がっている。

■与党優勢は「民意」を反映していない？

　「果たして民意を表しているかというと大いに疑問で、選挙制度のあり方を含めて悩ましいところ」

　与党優勢の情勢を報じた１７日朝のテレ朝系情報番組「羽鳥慎一モーニングショー」。コメンテーターとして出演したジャーナリストの青木理（おさむ）氏は現行の選挙制度を批判した。

　番組では、産経新聞が同日付朝刊に掲載した産経・ＦＮＮ（フジニュースネットワーク）の世論調査結果（１２～１５日）を取り上げ、自公で衆院の３分の２（３１０議席）を超える見通しである終盤情勢を解説。

　この結果に対して、青木氏は「各社の世論調査を見ていても、安倍（晋三）政権の支持率は、不支持が多いくらいのほぼ拮抗（きっこう）の状態」と強調し、与党の優位はさも「民意」を反映していないかのような口ぶりでコメントを加えた。司会の羽鳥慎一キャスターから放送内容のバランスを取ろうとする姿勢はうかがえなかった。

■国民投票は「強制」とテレ朝コメンテーター

　この日の番組ではさらに、青木氏が耳を疑う発言を繰り出した。争点の１つである憲法改正に言及し、改憲反対派への投票を呼びかけるかのようなコメントを口にしたのだ。

　「憲法は国の基本なので、それに対して不安のある人はいろいろ考えて慎重に投票しないと、自分たちの思いと違う方向に政治が行っちゃう可能性があることを忘れちゃいけない」

　同調したテレ朝の社員コメンテーター、玉川徹氏に至っては、憲法で定められた「国民投票」について「政治があなたたち（の賛否は）どっちなんですかと強制的に答えさせるというのが国民投票。そういうことが来年起こり得るという状況だということでもある」と放言する始末だ。

　テレ朝は公示日翌日の１１日夜に放送した「報道ステーション」の党首討論でも偏向ぶりを見せた。約４０分のうち半分以上を、学校法人「森友学園」（大阪市）や「加計学園」（岡山市）をめぐる「疑惑」に充て、経済政策などには触れなかった。

■ＴＢＳは野党に投票呼びかけるかのような放送

　ＴＢＳで１５日朝に放送された情報番組「サンデーモーニング」でも、野党への投票を促すかのような発言を放送していた。

　番組では、共同通信による序盤の世論調査を紹介。自民党が単独で過半数を大きく上回り、公明党と合わせて憲法改正に必要な３分の２に迫る勢いであることを伝える一方、有権者の半数超が投票先を決めていないことを説明した。

　これについて、コメントを加えたのは、「今回の選挙は安倍政権５年間の信任投票で、政権交代が起こるかもしれないという期待があった」と語る東京大名誉教授の姜尚中（かん・さんじゅん）氏。

　「選挙に行ってほしい。そうしないと投票率が下がってしまう。日本の今の民主主義にとっては非常に危機的状況なので、ぜひとも選挙には行ってほしい。次回に何をするか賭けてもらいたい」

　視聴者に対して、熱心に投票に行くよう呼びかける一方で、与党に投票すると問題があるかのような発言だった。

■ＢＰＯ、偏向報道に“お墨付き”？

　衆院解散直前の９月２６日、テレ朝の早河洋会長は定例会見で、自局の選挙報道について次のように発言している。

　「質的な公正という概念をより認識したほうがいい」

　その結果がこの放送なのだろうか…。早河会長の発言は、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会（委員長＝川端和治弁護士）が２月に公表した選挙報道についての意見書を踏まえてのものだ。

　放送倫理検証委は意見書で、ストップウオッチを使い出演時間などを管理する従来の報道手法を「量の公平性」として批判し、明確な論拠に基づく評論などを重視する「質の公平性」を求め、「（政党間の）主張の違いを浮き彫りにする挑戦的な番組」の制作を促した。

　一部のメディアでは、ＢＰＯが放送局の「自由な放送」について“お墨付き”を与えたと解釈する記事が目立った。

　たとえば、毎日新聞は「政治的公平性を強調して放送局に対する監視の姿勢を強める政府を牽制（けんせい）し、『臆することなく放送を』と鼓舞した」（２月８日付朝刊）などと報じている。

　ＢＰＯが求めた「質の公平性」が、恣意（しい）的な“偏向報道”を後押しした可能性は否めない。

　しかし、ＢＰＯの「質の公平性」は「事実に基づくものである限り」（意見書）という前提に立っている。

　１７日放送の「モーニングショー」のように、現行の選挙制度を取り上げ「民意」を反映していないとする独断や、国民の信を問う国民投票を「強制」と呼ぶ放言を一方的に放送することが、意見書の趣旨にかなっているのかどうかは疑問だ。

■国家存立に関わる争点放置「明らかな放送法違反」

　放送法は、テレビ局やラジオ局に対し、放送の政治的な公平性を求めている。

　放送局は新聞社や出版社と異なり、総務省から免許や認定を受けなければ業務を行えない。公共財である限られた電波を使い、多くの視聴者に一斉に情報伝達できる、大きな社会的影響力を持つためだ。特に地上波テレビは参入できる民間事業者が極めて限られている。

　では、テレ朝やＴＢＳの衆院選をめぐる一部の報道が、客観的に公平性を担保できているだろうか。

　「北朝鮮問題や経済政策など討論してほしいことが山ほどあるのに、党首討論という名前を偽った安倍総理追及番組じゃないか」

　「是々非々感が全くない」

　インターネット上には、視聴者から問題視する声が相次いで上がっている。

　テレビ報道を検証している任意団体「放送法遵守を求める視聴者の会」事務局長の経済評論家、上念司氏は次のように指摘する。

　「リベラル系のテレビメディアの一部報道は明らかに放送法に違反している。論拠のない『疑惑』による政権批判に躍起となり、北朝鮮危機など国家の存立に関わる重大な争点を放置するなど視聴者への配慮が欠落しており、国民の知る権利の侵害につながるといわざるを得ない」

　揺るぎない論拠に基づき、バランス感覚を伴った政治批判は「社会の公器」としてメディアが果たすべき役割だ。しかし、国家的危機を尻目に、なりふりかまわず「安倍たたき」に奔走しては、メディア自身の価値をおとしめることになりはしないか。（文化部　玉崎栄次）

　■放送法　第４条で放送事業者に対して、「政治的に公平であること」「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること」などを求めている。

マスコミの言うことが正しいと思っている人はまだけっこういるだろうけど、あの連中の報道などひどい偏見に満ちたもので自分たちの主張に都合のいい材料だけを持ってきてそれが客観的な事実であるかのように報道しているだけではある。加計学園問題などはそれぞれ文科省と地元愛媛県の行政の考え方の相違であってまず50年以上にわたって獣医学部新設を認めてこなかった文科省の方針が正しいのかどうかそこから始めないといけない話なのにそんなものは全てすっ飛ばして「お友達と忖度」ばかりに焦点を当てた極めてレベルの低い報道を繰り返していた。朝日にしても毎日にしても安倍政権を倒してどんな政権を打ち立てたいのか、どうせやるならそうしたことを明らかにしてキャンペーンでもやればいいだろう。サンケイにしても政府御用新聞などと言われるが、日本のメディアでまともなところはないのだろうか。英国はクオリティペーパーと大衆紙であるタブロイドに厳然と区別されていてクオリティペーパーは読むのには難しいが、かなり格調が高い。ちょっと読みたい記事があったのでスーパーにおいてあったタブロイドを飼ったら、レジで袋を差し出されて「むき出しで持って行かないでこれに入れて行け」と言われた。むき出しで持って行って恥ずかしいほどでもないとは思ったが、まあ、せっかくなので「ありがとう」と言って袋に入れた。日本ではクオリティもタブロイドも大して内容は変わらない。雲霞の如くに秀才の集まるマスコミではあるが、どうしてこうもレベルが低いのか不思議でならない。

選挙戦最終日となった２１日、希望の党代表の小池百合子都知事（６５）は東京・池袋で最後の演説。公務としてパリ出張に出発する際には樽床伸二元総務相（５８）を代表代行に指名した。２２日投開票の衆院選の結果次第で代表辞任の可能性があることも判明した。


ダークブラウンのレザージャケットにベージュのストール。出発前からパリジェンヌよろしく初秋らしい装いで登場した小池氏の口から飛び出したのは、意外な名前だった。「近畿比例代表単独１位の樽床さん…長年の盟友でございますが、ほぼ当選は確実だろうという判断のもとに、留守の間の代表代行として結果を受けてのさまざまな対応をお願いしたところであります」

　
結党以来、両腕として小池氏を支えてきた若狭勝氏と細野豪志氏ではなく、１９９３年衆院選で日本新党からの初当選同期で気心の知れた樽床氏を、トップに据えた。樽床氏は選挙対策事務局長を務めているとはいえ、安倍政権を「お友達内閣」と呼んで批判を続けてきた小池氏が投票前日に「お友達人事」をさく裂させた。

　
樽床氏の起用は、小池氏がパリから戻る２５日までの“代打”。選挙後の党人事について小池氏は「結果を受け、勝ち上がった方々を含め両院の議員懇談会を開き人事などを相談する」とした。

　
小池氏に近い関係者は希望が苦戦している現状を踏まえ「（大敗すれば）選挙後も単独代表のまま、というのはないと思う。マックスで『共同代表』はありえるかも知れませんが…。党の要職に就く可能性も、あまりないとは思います」と、選挙で負ければ辞任、もしくは共同代表として名を連ねる可能性があることを明かした。小池氏は今年１月に政治団体「都民ファーストの会」を発足させ、６月に代表就任。しかし、都議選で勝利した後にすぐ辞任している。

　
「最後のお願い」のこの日。小池氏は、午後７時過ぎに池袋駅前で苦戦が伝えられる若狭氏の応援に回った。「盟友の若狭勝さんを勝たせていただきたい！　若狭が勝つ、若狭が勝つ、若狭が勝つ～！」と３連発の絶叫を響かせた。

　
都知事として「世界大都市気候先導グループ（Ｃ４０）」の委員会などに出席するなど公務でパリを訪れる小池氏。選挙の勝敗ラインについて「数字を申し上げる段階じゃない」と明言を避けつつ「大変厳しい戦いでございました。全ての候補者のところを回りきれなかった。ひとえに準備期間が短かった。それは政権の狙い目でもありました」と自嘲の笑みを浮かべ、パリへと旅立った。




ゆばーばの国盗り物語もこれで終わったなあ。後は一期都知事を勤めてどこまで実績を残せるか、まあ、この人は政治家でも行政官僚でもないので無理だろうなあ。希望の党も選挙後は旧民進党の反乱が起きて分裂するだろう。ここは一世一代の勝負所だったんだからとにかく切るものは取り込んで都知事を辞任して自分が立候補して「首班指名は私」と宣言して先頭に立って戦えば面白かったんだけどねえ。もっともそうなるとまた日本が混乱する可能性があるが、・・。ゆばーばさん、いざとなると人気を気にしてビビるところがあるからなあ。所詮は風頼みと言うことか、・・(^。^)y-.。o○。

２２日投開票の衆院選で、希望の党の候補者たちから小池百合子代表の発言や党運営へのありようへの異論や指摘が相次いでいる。報道各社の情勢調査で同党の苦戦が伝えられるなか、選挙結果によっては小池氏への反発が強まる可能性もある。


「小池代表の発言で一気に支持率が下がる不安定な党ではいけない」。２０日朝、結党メンバーで前職の松原仁氏（東京３区）が街頭で訴えた。念頭にあるのは、希望に民進党が合流する際に小池氏が持ち出した「排除の論理」だ。「日本は和をもって貴しとなす国だ」と苦言を呈したうえで、「１人に頼りすぎる政党は極めて異常」と指摘。党運営を集団指導体制にすべきだとの考えを示した。

　
異論の多くは、民進出身の前職らによるものだ。

　
田嶋要氏（千葉１区）は１９日夜、街頭で「できたばかりの希望を実際に運営するのは民進出身の中堅だ」と演説。「小池さんが自民党との連立や憲法９条改悪を行うようであれば、希望にはいられない」と訴えた。升田世喜男氏（青森１区）も各地の街頭演説で「希望が自民の補完勢力だったならば、わかり次第離党する」と明言している。

　
希望との合流を決めた前原誠司・民進代表側近の小川淳也氏（香川１区）は１９日の街頭演説で、「この新党、第２自民党になるくらいならいらんと思う」と指摘。立憲民主党の名前まで挙げて、「もう一回、野党は再合流に向けて大きな固まりを作り直していかないといかん」と述べた。（別宮潤一）




念書まで書いたんだから一応政治家と言うならその時点でどんな政党か分かっていただろうけどねえ。民進党にいるよりも票が取れそうだと言うとこぞって持ち上げて入党を請い、勢いがなくなれば手のひらを返すように批判する。政治家としての政治理念も政策も定見もないのかねえ、この連中は、・・。立憲民主が筋を通したと言われるわけだ。まああれも筋を通したというよりも行き場をなくしてお助け長屋と言う風情ではあるが、・・(^。^)y-.。o○。

22日投開票の衆議院選挙について、FNNは調査や取材に基づき、終盤の情勢を探った。


自民・公明の両党で、300議席に迫る一方、立憲民主党が躍進し、希望の党と野党第1党を争う勢い。


自民党は、小選挙区の定数289のうち、200程度で先行し、当初、苦戦が予想された東京でも、半分以上の選挙区で、有利な戦いを進めている。比例代表も堅調で、小選挙区とあわせ、単独過半数(233)を大きく上回るのは、確実な情勢。


公明党は、候補者を擁立した9つの選挙区の一部で苦戦をしいられているが、比例では追い上げを図り、公示前の議席維持に向けて、全力を挙げている。


自民・公明の与党は、あわせて300議席に迫る見通しで、保守系無所属の候補を加え、接戦区で勝利を重ねれば、憲法改正の発議に必要な3分の2(310議席)が視野に入る可能性もある。


一方、希望の党は、厳しい戦い。

代表を務める小池都知事の地元・東京の選挙区でも、現時点で見込める議席は1つにとどまり、比例とあわせても、議席の維持は微妙な情勢。


これに対し、立憲民主党は、北海道の12ある選挙区で、およそ半分の議席の獲得が見込まれるなど、支持を広げている。


比例も好調を維持し、公示前の議席から大幅に伸ばす勢いで、野党第1党を争う躍進が予想される。


共産党は、選挙区で1議席を見込む一方、比例では苦戦し、議席の維持は難しい情勢。
日本維新の会は、地元・大阪の選挙区では堅調だが、比例では伸び悩み、議席を減らす見通し。


社民党は、選挙区で1議席を獲得する見通しだが、比例の議席獲得は厳しい状況で、日本のこころは、議席獲得のめどが立っていない。


ただ、およそ40の小選挙区では、今も接戦が続いているほか、投票率や無党派層の動向によって、結果が左右される可能性がある。




今回の総選挙、自民が260±、公明が34で290代の半ば、うまくすれば300の大台も可能か。希望は失速、ゆばーばの強気が嫌われたと言うが、勝負をかけて勝ちに行くなら自分が先頭に立って旗色を鮮明にすべきだろう。民進党＋政治素人集団のような政党で、ましてや誰が総理になるのか分からないような政党に政権を委ねるほど日本人もバカではなかったということか。立憲民主は判官びいきで票を伸ばしているが、結局この政党は55年体制の社会党のようなものでこの政党に政権を委ねると言う選択はないだろう。維新、共産は現状維持か若干退潮、社民党、この政党が生き残っていること自体が不思議だが、は1議席、・・。今回の選挙での収穫は民進党が保守とリベラルに割れてことだろうか。最も票を求めてさまようゾンビのような集団だから選挙後にどうなるか分からんが、・・。日本ではムードや風で政権が移行したことが最近2回あったが、いずれも失敗している。それはその場の雰囲気で反自民とか反安倍とかムードで政権を作ってしまうからで、本当に政権を狙うならしっかりとした政策と行程を示して10年、総選挙3回程度をめどに政権を狙うような構想を立てるべきだろう。ところで６０代は自民党支持が最も少ないそうだ。あの世代はリベラルこそが進歩的で正義と信じて生きてきた世代だからだろうか。逆に２０歳前後は自民党支持が多いそうだ。これも自分たちの行く末を見据えたうえでの現実的な選択なのだろう。政権を担うと言うことはその国の国民の未来に対して責任を負うと言うこと、それは限りなく重い。それを理解している政治家がこの国にいったい何人いるだろうか。安倍はもういいけど国家のかじ取りを任せられる政党は良くも悪くも自民党しかないなと言うのが、大方の国民の思いなんだろう。