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戦後日本初の国産戦闘機F-1 活動の場は陸・海・空！
「エフワン」と聞けば、ほとんどの人はモータースポーツの最高峰、「F1グランプリ」を連想することでしょう。しかし、戦闘機ファンは航空自衛隊がかつて保有し、日本の防空を担っていた国産戦闘機F-1をまず連想するかもしれません。F-1は国産の超音速高等練習機T-2を母体に三菱重工業が開発した、我が国において戦後初の国産戦闘機です。F-15「イーグル」戦闘機やF-4「ファントムII」戦闘機に比べるとやや小型でシャープな形状ながら、凄みのある迷彩塗装に身を包み、最大速度はマッハ1.6。対空、対地、対艦の任務に対応し、2019年現在、各国が運用中の戦闘機にも見られる多用途能力、いわゆるマルチロールファイターのはしりと言っても過言ではない機体でした。初飛行は1977（昭和52）年で、2006（平成18）年までの29年間、日本の空の防衛に貢献しました。
　
F-1の活動の場は幅広く、対空任務では空対空ミサイルを装備し、おもに対領空侵犯措置任務、いわゆるスクランブル任務で日本の防空に従事。対地任務では有事の際、陸上自衛隊の戦闘を空から支援するため、固定武装の20mmバルカン砲、各種爆弾やロケット弾を用いて敵上陸部隊の撃滅が任務とされていました。そして対艦任務はまさにF-1の独壇場でした。F-1はF-4EJ改やF-2が登場するまでは、国産のASM-1空対艦ミサイルを発射できる唯一の機体であり、島国である日本に迫る敵艦隊を屠る能力を持つ重要な戦力だったのです。与えられた正式名称は「F-1支援戦闘機」。F-1はその能力から「攻撃機」や「戦闘爆撃機」と呼ばれるべき機体でしたが、専守防衛を第一とする自衛隊では他国への攻撃を連想させる名称を避け、「支援戦闘機」と呼んだのでした。

「時代遅れ」に抗うように奮闘！
登場した1970年代こそ最新鋭戦闘機として期待を集めたF-1ですが、1990（平成2）年前後から陰りが見え始めます。電子装置や武装など新技術が戦闘機にも次々と導入され、新型機も続々登場するなか、F-1には大きなアップグレードを施されることはありませんでした。射程の長いミサイルを用いての視程外空対空戦闘や、誘導爆弾、対地ミサイルを用いて遠距離からの攻撃を可能にし発射母機の生存性が高まった空対地攻撃など航空戦闘の様相が進化する中、捜索範囲が狭く操作が難しいレーダー、パイロットが目視で照準、投下または発射する通常型爆弾と無誘導ロケット弾、射程の短い空対空ミサイル……F-1の性能や装備は時代に取り残されていきつつあったのです。
　
それでも「F-1ライダー」と呼ばれるF-1のパイロットたちは、戦法の研究や戦闘技術の向上に取り組み続けました。元々性能の高かった爆撃コンピューターを駆使した爆弾投下技術は非常に高く、訓練視察中のアメリカ軍将校もその精度に驚きの声を上げたといいます。また空戦訓練では、機動性の高いアメリカ軍のF-16戦闘機を模擬撃墜したこともありました。F-1が航空自衛隊における重要な戦力として存在し続けたのは、パイロットや整備員がたゆみない向上心で努力を惜しまず訓練や任務に励み、そして外敵からこの国を守る必勝の信念を抱き続けた結果なのです。

「名機」栄光と共に去る
そして3個飛行隊に編成されていたF-1は1997（平成9）年、第8飛行隊（三沢基地、当時）のF-4EJ改戦闘機への機種改変を皮切りに減勢が始まり、後継機F-2の導入も進むなか、2001（平成13）年に第3飛行隊（三沢基地）がF-2に機種改編。そして2006（平成18）年3月9日、最後までF-1を装備していた第6飛行隊（築城基地）において、同機のラストフライトが行われました。この日をもって、F-1が大空を舞う事は永遠になくなったのです。戦後日本初の国産戦闘機として産声をあげ、29年間日本の空の防衛に貢献したF-1は「機体のトラブルによる損失・事故なし」という勲章を抱き、静かに去っていきました。しかしながら、F-1の運用で培われた技術と高い士気は後継のF-2へと引き継がれ、現在もかつてのF-1飛行隊はF-2飛行隊として日本の防空にあたっています。「ストライクファイター」の魂はこれからも受け継がれていくでしょう。（藤井 岳／伊藤 学（軍事フォトライター）



T2/F1は超音速高等練習機とF86Fの後継の支援戦闘機を国内で開発しようというプログラムで始まった。当時はT38/F5を押す勢力もあったそうだが、結局国産と言う方向で話がまとまった。T2については練習機と言うこともあって開発はそこそこ順調に進んだそうだが、その練習機を戦闘機に改造するには機首を単座に改修するとかFCSやその他の装備の追加で増加した重量を相殺するためにエンジンのパワーを増やすとかいろいろやることがあったのだが、当時は予算が少なく機首はT2のままで後席を潰して電子装備を搭載、エンジンもT2と同じ出力のアドーアだったので、後方の視界が全くないなど戦闘機としては致命的な欠点があり、またパワー不足でフル装備で旋回するにはアフターバーナーを炊かないと高度が下がってしまうなどかなり問題があったらしい。ただこの機体の最大の売りは対艦ミサイル２発を装備して侵攻してくる敵艦隊を攻撃するという対艦攻撃システムを確立したことで四周を海に囲まれた日本にはまさに必須のものだった。開発時には「とにかくそのシステムを確立させること。予算がないのでそれ以外のことは目を瞑ろう」というところだったんだろう。中には職人芸でF16を撃墜した例もあったかもしれないが、通常は全く相手にはならなかったそうだ。そう言えばF104でF15を撃墜した例もあったという。それはF104が２機で緊密編隊を組んでレーダーには１機のように見せかけてF15に接近すると１機がおとりになっている間にもう１機がF15を攻撃して撃墜したそうだが、F1の場合も似たような手を使ったんだろう。機種を単座に改造してエンジンはJ７９を搭載なんて話もあったそうだが、予算的に苦しく、また機体の安定性にも問題があってとてもそんな大改造には堪えられなかったという内輪話もあったようだ。ただT2も含めて超音速機を一から開発できたのはその後に大きな財産として残ったと思われるのでこの機体の最大の功績はそれかもしれない、・・(^。^)y-.。o○。

政府は12月20日、過去最大の5兆3133億円に及ぶ2020年度防衛予算案（米軍再編経費を含む）を閣議決定した。アメリカのトランプ政権が2017年12月に策定した国家安全保障戦略と、安倍政権が2018年12月に策定した防衛計画の大綱に基づき、宇宙、サイバー、電子戦といった新たな領域での能力強化を打ち出している。

●概算要求の満額が認められる
防衛予算の中で注目されるのが、ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」に、短距離離陸と垂直着陸が可能な最新鋭ステルス戦闘機F35Bを搭載できるよう、改修費の予算31億円が初めて計上されたことだ。今年8月の概算要求の満額が認められた格好だ。海上自衛隊史上最大の艦艇である護衛艦「いずも」（全長248メートル、全幅38メートル、高さ49メートル、基準排水量1万9550トン）にF35Bを発着艦させるための部分改修費として、31億円は安すぎないか。8月の概算要求の取材の際に、筆者は率直にそう思った。2018年2月に実際に「いずも」に搭乗し、乗組員たちを取材した際、飛行甲板の耐熱処理にはかなりの費用がかかると聞いていたからだった。ただ、その一方、飛行甲板と格納庫を上下につなぐ航空機運搬エレベーターの大きさや耐重量の仕様は、将来のF35B搭載を想定して設計製造されているのが、その当時からもうかがえた。

●「いずも」はすでに空母化
国内メディアは、これで「いずも」が空母化すると話題にしている。しかし、これは国際基準でみればおかしい。筆者が東京特派員を務める英国の軍事専門誌ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリーでは、従来から「いずも」を、「ひゅうが」「いせ」「かが」と同じ「ヘリコプター空母」とみなしている。ジェーンズが発行する「Jane's Fighting Ships」は世界の海軍の国際基準になっているから、こちらが世界の常識だ。「いずも」はすでにヘリ空母であり、「空母化」されているのだ。それでも、あえていえば、今回の予算措置で、「ヘリ空母」かられっきとした正真正銘の「空母」になるということだ。防衛省によると、いずもの改修としては、2020年度は飛行甲板の耐熱処理工事や誘導灯の設置などが予定されている。改修は、5年に一度実施される2019年度末からの定期検査を利用して行われる。2020年度にわたる定期検査中の1年間、部分改修を実施するという。海上幕僚監部広報室は「特殊な塗装などによる甲板の耐熱強化や電源設備の設置など、F35B搭載に向け、最低限の改修を行う」と説明する。「いずも」の2020年度に続く次回の大規模な定期検査は、5年後の2024年度末から始まる。海上自衛隊はその機会をとらえて、F35Bの発着艦を可能にするため、「いずも」の2回目の残りの大改修を行う予定だ。ただし、この2回目の改修の具体的な内容は明らかにされていない。さらに、いずも型護衛艦の残りの一隻である「かが」は、2021年度末から5年に一度の大規模な定期検査に入る。これを機に、かがはF35B搭載に向け、大規模な改修を行う予定だ。いずもの改修と違い、かがは一回こっきりの大規模な改修になる。防衛省は、いずも型護衛艦「いずも」と「かが」に搭載するF35Bの6機の取得費として2020年度予算で793億円を確保した。このほか、整備用器材費などF35B関連費用として235億円を得た。防衛省によると、F35Bは2024年度に調達される予定だが、国内配備先はまだ決まっていないという。防衛省当局者は「（F35Bの）取得までに5年かかる。令和2（2020）年度予算に計上すると、モノがオンハンドされる（手元に届く）のが令和6（2024）年度になる。パイロットは、それから訓練開始となる」「いずれにせよ、日本にF35Bが届くのは令和6年度になる。部隊養成をしていくのはそれ以降になる。しばらく先の話になる」と述べた。



この船は最初からF35BのようなSTOVL固定翼航空機が運用できるように作られている。空母ではないが軽空母には間違いない。それをDD（駆逐艦）と言うために艦首にCIWSを装備したり、「甲板はジェット排気に堪えられません」などと言っているが、米海軍の空母と全く同様のコーティングが施されていたので多分ジェット排気に耐えられる仕様になっているんだろう。今回の改修は「空母じゃない」と強弁するために偽装した装備を元に戻して空母にするための改修でもしも次に大きな改修をするというのならスキージャンプ台の装備だろう。「いずも型」はスキージャンプ台を装備するようには作られていないとか言うが、満載排水量３万トン近い巨艦で日本の技術をもってすれば簡単に装備できるだろう。そのうちに「ひゅうが型」も改装するんじゃないだろうか、・・(^。^)y-.。o○。

推進システム異常で9カ月にわたり修理中だった新型フリゲート艦「大邱」（2800トン、写真）が、修理完了からわずか1カ月で再び欠陥が見つかり、動きを止めた。3400億ウォン（現在のレートで約320億円）を投じて建造した大邱は今年1月、戦力化してからわずか5カ月で故障が見つかり、作戦に投入できなくなった。韓国軍の最新型艦艇すら、相次ぐ故障できちんと機能せずにいるのだ。防衛産業不正で大変な目に遭ってきた韓国軍内外では、兵器の管理システムが依然として改善されていないという懸念の声が強まりつつある。
　
韓国軍関係者は19日、「先月初めに東海で作戦に投入されていた大邱で、推進系統の振動現象が見つかった」として「母港に帰還した後、異常現象の正確な原因を探している」と語った。新型フリゲートの1番艦に当たる大邱は、韓国海軍の戦闘艦としては初めて推進電動機（電気モーター）とガス・タービン・エンジンを組み合わせた「ハイブリッド推進システム」を採用し、注目を集めた。従来のガス・タービン・エンジンに加えて推進電動機を使用することにより、敵に聞かれる騒音を小さくできる、ということだった。だが運用の過程で問題点が次々と発見され、推進システムの欠陥により、昨年8月の戦力化以降の16カ月間でわずか6カ月しか作戦に投入されていない。
　
韓国軍は、最初に故障が見つかった当時、推進システムの欠陥の原因を「ユーザー運用の不適合」としていた。大邱が鎮海港に停泊する過程で、水深の浅さを考慮しなかったため、スクリューが海底に接触して推進システムに異常が生じたというのだ。当時の艦長は、大邱が試験運用を始めた2017年以降、電気モーターとガスタービンがそれぞれ10回も故障したと報告したが、こうした意見は反映されなかった。
　
韓国軍では、今回再び推進システムの欠陥が見つかったことで当惑気味の雰囲気だ。韓国海軍の関係者は「今回の欠陥が前回と同一部分の故障なのかどうかは確認が必要」としつつ「専門機関と共に正確な原因を究明した後、引き続き措置を取る予定」と語った。このように問題が生じているが、韓国軍は大邱系列の3番艦となる新型フリゲートを建造している。韓国海軍側は、大邱は最初の運用を通して艦の問題点を探し出す「先導艦」（1番艦）の役割を果たしているだけに、ほかの艦に比べて故障が多いこともあり得る－という立場だ。
　
しかし、韓国軍の兵器システムの問題は、昨日今日始まったことではない。2014年に旧型の不良ソナー（音波探知機）を積んで問題になった「統営」は、まだ新型ソナーを積むことができずにいる。問題が提起されてから5年たったが、事実上「目が悪いまま」航海しているのだ。韓国海軍と防衛事業庁は「外国企業との法的問題の解決にかなり時間がかかった」と説明した。統営のソナーは来年4月にようやく搭載される予定だ。
　
「名品兵器」とPRしてきた複合型小銃K11は、問題点が改善されないことを受け、韓国軍が事業中止を宣言した。韓国大統領府（青瓦台）が「名品ヘリ」と宣伝していたスリオン・ヘリと同種のマリンオンは、メインローターと胴体をつなぐ軸の不良で墜落した。韓国国防安保フォーラムのシン・ジョンウ専門研究委員は「成果中心の無理な事業推進が繰り返されている」として「問題点が提起されても、兵器導入事業に支障を来さないため押し付け式で兵器システムを導入している」と指摘した。



イージス艦だ、戦闘機だ、戦車だ、空母だ、原潜だなんて騒いでいるけどスクラップ製造工場のようなものだなあ。ミサイル撃てば明後日の方に飛んでいくし、戦車は障害物が越えられずにスタックするし、潜水艦は潜航できないし、戦闘機はマンホールに落っこちるし、自走砲は射撃できないし、所詮は技術もないのにあれやこれや欲しがって無理に作るからこういうことになるんだろう。KF-Xはどうなるんだろう。米国に泣きつくんだろうか、・・(^。^)y-.。o○。

２０日に閣議決定した令和２年度予算案の防衛費は８年連続増加し、過去最高の５兆３１３３億円（前年度比１・１％増）となった。昨年末に策定した中期的な防衛力整備の指針「防衛計画の大綱」に沿って、宇宙・サイバー・電磁波という新たな防衛領域の能力強化に重点的に予算配分した。
　
このうち「宇宙」関連には計５０６億円を計上。航空自衛隊への宇宙作戦隊（定員２０人）新設や、日本の人工衛星への電磁波妨害を監視・把握する装置の取得費などを盛り込んだ。
　
また、空自Ｆ２戦闘機の後継機（次期戦闘機）の開発費に１１１億円を計上した。日本主導の開発とし、初期的な設計作業に着手する。戦闘機運用の根幹システムの更新を将来にわたり日本で行うための技術研究費（７６億円）や、防衛装備庁の責任者ポスト新設など関連経費も含めると２８０億円になる。
　
海上自衛隊の護衛艦「いずも」は、戦闘機の発着が可能となるよう３１億円かけて改修し、事実上空母化する。改修後のいずもで運用する最新鋭ステルス戦闘機Ｆ３５Ｂを６機、７９３億円で取得する。相手の射程圏外から発射できる長距離巡航ミサイル「ＪＳＭ」は１３６億円で取得する。



宇宙、サイバー、電磁波、時代の潮流ではある。そして長距離兵器、専守防衛＝本土決戦、それでは被害が大きくなりすぎる。脅威は日本からできるだけ遠いところで撃破するのが鉄則、日本の周りはおかしな国や物騒な国ばかり、いい加減に神学論争は止めて現実を直視して国家と国民の安全を守れる強固な防衛力を整備してほしいと思う。もっとも安上がりで確実かつ簡単な方法は戦略原潜を配備してしまうことだが、難しいだろうなあ、・・(^。^)y-.。o○。

政府が２０日、閣議決定した令和２年度予算案で、海上保安庁は２２５３億８７００万円を計上。中国公船の侵入が相次ぐ尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺の海上警備、日本海の好漁場「大和堆（やまとたい）」で違法操業する北朝鮮漁船の取り締まり、東京五輪・パラリンピックのテロ対策など多少面への対応力強化のため、大型巡視船や航空機拡充費用を盛り込んだ。人員も４３６人増員し、過去最高の１万４３２８人態勢とする。
　
尖閣諸島警備などをめぐっては２０８億２０００万円を計上。大型巡視船４隻やヘリコプター搭載型巡視船４隻の建造費などに充てる。また日本周辺海域に侵入する外国船への監視体制を強化するため新型ジェット機３機の建造に７０億５０００万円を計上するなどした。
　
また海上保安庁の警備救難部刑事課に外国船の違法操業対策に特化した「外国人漁業対策室」を新設。外国の不法な海洋調査の監視・分析を進めるため海洋情報部情報管理課に「海洋情報分析調整官」を置くなどする。



海洋国家日本の海域を守る海保として１万５千人弱では少しばかり組織が小さすぎるんじゃなかろうか。当面２万、次は３万、そして将来的には警視庁程度の組織に拡大する必要があるだろう。陸を守る警察が２５万なら海の治安を守る海保も５万くらいいてもいいだろう。もっともそんなに人が集まらないか。こっちも無人化、省力化を促進だな、・・(^。^)y-.。o○。