ＬＣ＝相棒のブログ一覧

三菱と防衛省技術研究所が共同開発したステルス戦闘機「神心」です。

ほぼ完成していて、試験飛行の段階だそうです！

【転載開始】

ロシアがウクライナに対して、今まで滞納していたガス料金などを含め、
合計で約1兆6360億円を請求する方針を決めました。
ウクライナは今までロシアからお友達価格でガスを供給されていましたが、
今年に発生したクーデターでそれが消滅。
その結果、1兆6360億円という莫大な金額をロシアに請求されてしまったのです。

しかも、過去には「ロシアのパイプラインから無断でガスを盗む」というような事を
ウクライナはしていたので、それに対する怒りもあると推測されます。
ウクライナの経済が維持されていたのもロシアから安いガスを買えたからで、
それが無くなったら、ウクライナは一気に景気が悪化することになるでしょう。

また、アメリカの発表によると、2万を超えるロシアの部隊が
ウクライナとの国境沿いに集結しているとの事です。
ウクライナではロシアよりの発言などをすると、暴行を受けたり、
酷いときには職業を奪われます。
実際に国営放送局の会長は「プーチン大統領の演説を放送した」という理由で、
辞表届けを書かせられました。
ロシア側はこのようなウクライナの弾圧行為に危機感を持っており、
状況が悪化するようならば、本格的な全面戦争に踏み切る可能性も十分にあり得ます。

【転載終了】

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オバマ大統領が軍事介入しないとロシアにお墨付きを与えましたから・・・

既に、ウクライナは米国（反戦争屋）に見捨てられています。
ＥＵも軍事介入はできないでしょう？

ネオコンにコントロールされているネオナチ政権は長くは持ちません。

もし、全面戦争になれば１週間でウクライナは制圧されるでしょう。
ネオナチ政権は多分、反逆罪（死刑に相当する重罪です）で逮捕されると思います。

【転載開始】

3月20日夜に都内で集団的自衛権に反対する集会が行われました。
集会には4000人が参加し、作家の大江健三郎さんらも参加したとの事です。
大江さんは演説で「戦争が出来る国づくりを進めてはならない。
「アメリカと一緒に戦争をやろうとしている」と述べ、
集団的自衛権への反対を表明しました。
安倍政権は集団的自衛権の変更に前向きな姿勢を示していますが、
自民党内からも「今は危ない」と言うような指摘が相次ぎ、
政府は今国会中の閣議決定を見送る方針で検討を開始しています。

集団的自衛権は自衛隊をアメリカの派遣部隊とするための法案であり、
これが成立してしまうと、
日本とは無関係の戦争に自衛隊が派遣されてしまうことになるでしょう。
そうなれば、日本の国際的な印象も悪化してしまうため、
得る物よりも失う物の方が増えてしまいます。
自衛隊の司令部にアメリカ軍が入り込んでいる時点で異常ですが、
これ以上は絶対に認めるべきではりません。

【転載終了】

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米国は戦争をする資金もなく、
そして、国内では戦死者や帰還兵のメンタルの部分が問題となっています。

要するに米軍の代わりをしろという事なのですが、
たとえば、海上自衛隊の役割は、
第七艦隊の母艦（空母ドナルド・レーガン＜前母艦はジョージ・ワシント＞）
を守れ（弾除けになれ）ということです。

米国国内では、なんで米軍が日本を守らなければならないのだ
（米軍人が死ななければならないのだ）という雰囲気が強くなってきているのです。

ある情報では、２０１７年に駐留米軍が日本から撤退するといわれています。
（大分前から海兵隊はハワイに移設ということが言われています）

単純に安倍総理は米戦争屋に利用されているだけで、
何も考えてない（戦争を知らない）から二度目の安倍氏なのでしょう・・・

掲題の記事はタイミング的に興味が湧きましたので抜粋して転載します。


【転載開始】

＜前略＞

米国債を売却したのは中国である可能性が高いと思います。
人民元の変動幅拡大のタイミングと一致しているからです。
人民元の変動幅拡大は為替介入のドル買いの回数が減ることを意味します。
中国は輸出から内需に経済モデルをシフトさせようとしているので
今後は経常黒字が減少していく傾向にあります。
そのため、中国による米国債は今後減少していくことは避けられません。
もちろん、日本も貯蓄率が低下して、
自国のファイナンスをすることができなくなりつつあり、
さらに経常赤字に陥るので米国債を買う余裕はありません。

中国は、大量のドル外貨準備高を運用するための流動性の高い市場を必要としているため、
米国債は売れないとされてきました。中国人民銀行の副総裁も、
金市場の流動性では米国債の市場の代替にはならないと過去に発言しています。
中国が米国債を売却すれば、
国債のファイナンスの半分を海外に依存するアメリカは終わります。
しかし、中国からみると、米国債を売却してその価格が暴落すればコツコツ、
貯めてきた外貨準備で大損失を被ることになります。

アメリカは大統領令で中国が保有する米国債を無効化できるから、
中国は米国債を売れないとかいう右翼系の人のイデオロギーに歪んだ
希望的観測の意見もあります。
しかし、これは事実上の米国債のデフォルトです。
しかも、ただのデフォルトより酷いのは、米国債が暴落するだけでなく、
今後一切アメリカは他国からのファイナンスができなくなることになることです。
アメリカに敵対すれば無効になる国債など危険で買うことはできません。

サマーズは、これを一方が核兵器を使えば最終的に双方が必ず破滅するという
相互確証破壊になぞらえています。
しかし、人民元の国際化が進むなかで、
じょじょに中国にとっては損よりも利益が上回る状況になってきていると思います。
中国が米国債を大量に売却し米ドルを暴落させ、
人民元が国際的な準備通貨にとってかわることができれば、
基軸通貨特権のシニョレッジを得ることができます。
そうなれば、外貨準備の損失を補っても余りあるお釣りがきます。

米国債を少しずつ市場で売却して、米国債の金利を上昇させていけば、
ドルキャリートレードの巻き戻しが起こり、
新興国やフロンティア国からマネーが流出します。
新興国は資金繰りに困り、通貨防衛に追われます。
ここで中国が、フロンティア国への融資を増やし、スワップ契約を結んでいけば、
人民元の国際化を加速することができます。

この戦略はアフリカで成功しています。
資本主義最後のフロンティア市場はアフリカです。
このアフリカでの資本市場で中国は圧倒的なシェアを得つつあります。
アメリカや日本はアフリカで大きく遅れています。
アフリカでは人民元を外貨準備にする国が増加しています。
アフリカは、マンデルのいう最適通貨圏です。
ここで人民元を統一通貨とすることに成功すれば、
次の資本主義のステージを制覇できます。

＜中略＞

またロシアがグルジアやシリアやクリミアでのプレゼンスを高め、
外洋に進出するシーレーンを確保しているのもアフリカ市場への
足がかりのためというのが大きいと思います。
プーチンは先日の演説で中国国民への感謝をのべました。
中国とロシアの関係は今回のウクライナ危機で更に強固となったものと思われます。

EUは、現在はユダヤ金融の影響が強いですが、
結局、経済的な利害でロシアや中国に接近していくことになると思います。
日本も安倍政権で大失敗することで次はその反動で左翼政権が誕生するはずです。
現在の自民党の政治判断のほぼすべてで間違っていますが、
これは日本再生のための創造的破壊とポジティブにとらえることができます。
結局、韓国同様、アメリカと決別して中国に接近することになると思います。
イギリスとアメリカが世界で孤立して今後10年で急激に国力が衰えてくと予想します。

【転載終了】

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飯山御大の言では、今後の世界を動かすのは「Ｐ・Ｏ・Ｓ」だそうです。
Ｐ＝プーチン、Ｏ＝オバマ、Ｓ＝習です。

ネオコンのシリア政権転覆を阻止したのはＰ・Ｏであり、
ウクライナ問題も、Ｐ・Ｏ・Ｓの協調だということであり、
ＥＵの某超金融ファミリーが後押ししているといわれていますが、
私個人の推測では多分、「Ｒ・Ｔ」ではないかと思っています。

戦争屋潰しだとすれば＝米「Ｒ・Ｆ」潰しか？

この両勢力は、エネルギー、情報通信などすべての分野でライバル関係にあります。

オバマ大統領が早々と「ウクライナに軍事介入しない」と明言したのは、
ネオコンの計画を潰したのでしょう？
だから、プーチン大統領はクリミア以外（キエフに）に軍を動かさないのではないか？
と思います。

ドルに対しては、ＰとＳが一部外貨決済を基軸通貨のドル以外で決済する計画であると
昨年に情報がありました。

もろもろの分析は、あくまでも個人的な推測ですが。

ランクルの左目に目ヤニが～～～

モノモライでしょうか？（爆

先週の土曜に久しぶりに洗車したらこんな状態に・・・

車検通らないだろうから、早く修理しなければ！

ノーマルに戻してもいいんですが、
折角つけたのにもったいないし！

しかし、かなり痛い出費になりそうです！

実は、そろそろマフラーをノーマルに戻そうと思っていたのですが、
ライトのほうが優先順位上位です！

あ～！
この修理代で何かパーツ付けられるのにな～！（ガク