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昨日の普通二輪卒業検定でクランクで2名がこけて落ちた。二輪の検定で鬼門と言えば一本橋とスラロームだが、普通二輪にはクランクが結構鬼門のようだ。コースが狭いうえに両側にパイロンが並べられているので非常に狭苦しく見える。


ステアリング操作で狭路を走る練習と言うが、大体、最初のコーナーで速度を落とし過ぎて、しかも大きくステアリングを切り過ぎてブレーキがかかったような状態になって失速してパタンが多い。


でなければ、何とかコーナーをクリアしてもバイクが安定せずにパイロンに当たってしまうとか、当たりそうになって避けようとしてこけてしまうとか、とにかくその辺でバタバタと討死してしまう。


第2コーナーまで行ってもバイクが安定しないので同じようにこけるか、倒れそうになって泡を食ってアクセルを開けて暴走させるなんて危険な例もある。バイクはパワーが生きていれば倒れない。パワーを絞り過ぎるから倒れるんで常にパワーを駆動系にかけておけばいい。


で、あまり速度を落とし過ぎないようにしてコーナーは外側にバイクを寄せて曲がる時に軽く後ろブレーキ、その後、ちょっとバイクを倒すと同時にアクセルをちょっと開けて半クラッチでつなぐとするっとコーナーをクリアできる。


最初のうちはバイクの特性もよく分からずに飛び出すと怖いと思って無闇にアクセルを絞ってステアリングで曲がろうとしてこけた。300キロもあるでかいバイクが傾いたら片足で踏ん張って止められるようなものじゃない。


で、だんだんバイクに慣れてくると「バイクと言うものはパワーがかかっていれば倒れないし、大きく傾けてもパワーをかけてやれば起き上がってくるものだ」と言うことが分かってくる。だからタイトターンなどをするときは思い切りステップを擦るくらいバイクを傾けてアクセルも思い切り開けて速度の調整はクラッチでやっている。


まあそんなこんなで最近は教習コースなど自由自在、縦横無尽に走り回れるようになって「ジムカーナでもやるか」みたいになってきた。「低速を制する者はバイクを制する。そしてパワーを制する者は低速を制する。」と言うことになる。要するに「バイクは気合と度胸」ではある、・・(^。^)y-.。o○。

アメリカ海軍が久しぶりに南シナ海での「公海航行自由原則維持のための作戦」（FONOP）を実施し、駆逐艦「ディケーター」を航行させていたところ、中国海軍駆逐艦が、中国の領海から退去するよう警告しながら接近し、突進してきた。ディケーターは緊急回避を余儀なくされ、危ういところで軍艦同士の衝突を回避することができた。


■　成果が上がっていないFONOP
　
2015年10月に開始されたアメリカ海軍艦艇による南シナ海でのFONOPは、オバマ政権下では4回実施された。オバマ政権が最後に実施した2016年10月下旬以降半年ほど中断されていたが、トランプ政権が2017年5月下旬から再開した。以来、2018年5月までほぼ一月おきに7回実施されたため、これまでにアメリカ海軍は11回のFONOPを実施したことになる。（注:アメリカ海軍によるFONOPは、南シナ海に限らず世界中の海で実施されており、警告を発する対象は敵対勢力に限らず同盟諸国も含まれている。ただし、本稿での「FONOP」と呼称する作戦は南シナ海におけるFONOPだけに限定する。）
　
しかし、その間に南沙諸島では、港湾施設などが整った7つの人工島が完成した。そのうちの3つには立派な軍用航空施設が設置され、レーダー施設や対空・対艦ミサイルまで設置されるに至った。南沙諸島だけでなく、かねてより中国が実効支配を続ける西沙諸島でも、「アメリカのFONOPにより軍事的脅威が強まった」との理由で、防衛のための対艦ミサイルや対空ミサイルが持ち込まれている。要するに、アメリカ海軍が南シナ海に軍艦を派遣しFONOPを実施しても、結果的には何の成果も挙げられなかったのである。


■　経費節減が図れる「爆撃機によるFONOP」
　
とはいえ、FONOPを中止して、中国による南シナ海や東シナ海の軍事的支配が強化されていく状況を放置することは、アメリカ政府にとってはできない相談である。
そもそもFONOPは、公式には、国際海洋法秩序を守るための活動である。表面上は中国の軍事的膨張主義を封じ込めるためではなく、国際海洋法秩序を脅かす勢力に対して断固として反対する立場を示すために実施している。だからこそ、国際海洋法秩序の根幹である「公海航行自由原則」の維持が作戦名となっているのだ。
　
だが、1カ月おきに軍艦を南シナ海に派遣して何の成果も上がらないのでは、経費がかさむだけである。ビジネスマンであるトランプ大統領にとっては、コストパフォーマンスは純軍事的効果より大切だ。そこで、軍当局は南シナ海上空や東シナ海上空でのB-52爆撃機の示威飛行を繰り返した。この方法だと、軍艦によるFONOPの数分の1のコストで、アメリカが国際海洋法原則維持の守護神であることをアピールできる。9月下旬、アメリカ空軍B-52爆撃機が南シナ海上空を飛行して、上空からのFONOPを実施した。


■　やはり軍艦によるFONOPも必要
ただし、経費節減にはなるといっても、中国が領有権を主張している海域内（すなわち領海に相当する海域）を航行する軍艦によるFONOPと違って、B-52爆撃機を、中国が領有権を主張している島嶼環礁の直上（すなわち領空に相当する空域）を飛行させることはない。また、B-52爆撃機が核爆弾をはじめとする各種爆弾を積載できるとはいえ、南沙諸島や西沙諸島に接近して中国側に軍事的圧力をかけようとは、アメリカ側としても考えてはいない。
　
大型かつ低速でステルス性もゼロのB-52爆撃機は、多数の戦闘機や対空ミサイルシステムを取り揃えている中国軍にとって、いつでも撃墜可能な存在だ。また、それ以前に、中国軍がB-52を撃墜することも、米空軍がB-52で南沙諸島や西沙諸島を爆撃することも、戦時ではない現状においては起こりえない。要するに、B-52爆撃機による南シナ海や東シナ海での示威飛行が、「アメリカ政府としては何もやらないわけにはいかない」ために形式的に実施しているデモンストレーション飛行であることは明らかである。軍艦によるFONOPに比べて経費節減にはなるものの、さらなる実質的な効果は望めない。したがってB-52爆撃機によるFONOPを駆逐艦によるFONOPに取って代わらせることはできない。
　
B-52爆撃機によるFONOPには、他の問題もある。4カ月も南シナ海に軍艦を派遣せず、爆撃機を飛行させただけで格好を取り繕うとする状況は、トランプ大統領が批判していたオバマ大統領と同じく中国に対して腰が引けているとみなされかねないということだ。こうしてトランプ政権は、B-52爆撃機の南シナ海飛行に引き続いて、ミサイル駆逐艦「ディケーター」を南シナ海に派遣したのである。


■　米艦艦首40メートルに中国艦が接近
　
そして、事件が発生した。南沙諸島に中国が建設した7の人工島の1つ、ガベン礁の沿岸12海里内海域をディケーターが航行していると、中国駆逐艦（10月1日現在、艦名は明らかにされていない）が「中国領海から直ちに立ち去るように」といった警告を発しながらディケーターに急速接近してきた。警告を繰り返し発しつつ危険な動きをする中国駆逐艦は、ディケーターの艦首前方およそ40メートルという超至近距離を横切る「極めて危険」な行動に出た。そのためディケーターは緊急回避行動を取らなければならなかった。このように、米軍艦は危うく中国軍艦との衝突を避けることができたのだ。
　
太平洋艦隊司令部は「中国軍艦は、信じられないほどアグレッシブな妨害行動に出てきており、極めて危険な状況に直面する可能性は今後ますます高まるであろう。しかしながらアメリカ軍は、国際法が許容している範囲内であれば、今後も引き続き航空機を飛行させ、軍艦を航行させ、国際海洋法秩序の維持に努める」との意向を表明している。




中国は現場の判断でこういうことをやるからなあ。その点では日米の軍隊とは組織統制が異なっている。それで、「南シナ海にさほどの権益を持たない米国がこうして危険を冒してやっているんだから同盟国も手伝えよ。特に日本、そしてオーストラリア、・・。」となる。英国は米国との関係は特別なものと思っているから、米国はそうでもないらしいが、米国から要請があれば無条件で協力するだろうし、オーストラリアもそれに近いだろう。で、日本も「おい、手伝えよ」と言われれば尖閣諸島や琉球諸島で中国とかち合う日本としては他人事では済まないだろう。中国の超覇権主義は何とかしなければいけないだろうけど力で潰すか、経済で潰すかどっちかだが、力でやると大戦争になるので米国は何とかしようと経済戦争を仕掛けている。日本も今ここで中国と組む手はないのでやはり米国と組んでやらざるを得ないだろうなあ。しかし、日本の周りには国際法なんかお構いなしが多くて困ったものではある、・・(^。^)y-.。o○。

防衛省は、航空自衛隊のＦ２戦闘機の後継機を新規開発する方針を固めた。政府関係者が明らかにした。米英の３社から既存機種の能力向上型の導入を提案されていたが、コストや性能面から日本側の要求に合わないと判断した。年末に策定する次期中期防衛力整備計画に開発方針を盛り込み、外国との共同開発を視野に入れながら、エンジンなどで日本独自の技術開発も進める方向だ。【秋山信一】

空自は現在９２機のＦ２を保有するが、２０３０年代から耐用年数を超える。戦闘機の開発には１０年以上かかるため、防衛省は（１）国際共同開発（２）国内開発（３）既存機の能力向上型の購入－－の３案を検討してきた。今年末をめどに後継機の導入方針を定める考えだ。

１６～１８年度には国内外の企業や米英両政府に対し、戦闘機の新規開発や既存機の改修に関する情報提供を計３回求めた。今年７月までに、米ロッキード・マーチン社がＦ２２、米ボーイング社がＦ１５、英ＢＡＥ社がユーロファイター・タイフーンの既存機をベースに能力を向上させる改修提案を行っていた。だが最新鋭のステルス性能を持つＦ２２の改修はコストがかさみ、「米国政府による輸出禁止措置の解除の見通しについても、明確な説明がなかった」（防衛省幹部）という。他の２社の案も機体の性能が日本側の要求水準に及ばず、防衛省は既存機の能力向上型の採用を見送る方向だ。

ただ、数兆円規模の予算がかかる戦闘機の新規開発には困難が伴う。国内の生産・整備基盤を維持したい防衛産業団体や自民党の一部では国内開発を推す声が強いが、その場合は開発費全額が日本負担となる。戦闘機の開発実績が乏しい日本企業の主導は、技術面で不安が残るのも実情だ。

防衛省は０９～１８年度に約１９００億円をかけてエンジン・電子システムなど次期戦闘機用の技術研究を行ったが、開発した国産エンジンはまだ基本性能を確認している段階で、飛行実験のメドは立っていない。

このため政府は、戦闘機開発を検討している英国や独仏連合との国際共同開発で、開発費を分担することも模索している。だが共同開発にも開発の時期や要求性能、開発分野の分担などを巡って調整が難航するリスクがある。一方、同盟国の米国は最新鋭のＦ３５ステルス戦闘機を本格運用し始めたばかりで、次期機種の開発計画は具体化していない。防衛省では年末に新規開発という大枠を定めた上で、共同開発か国内開発かの最終判断は先送りし、技術開発や外国との交渉を進める案が出ている。




これは最初からの既定路線だろうな。海外への改修案の照会は要求性能、コストとも見合わないという財務省を説得するための理由付けで本気でやる気はない。どんなものができるか分からんけどやらなければ技術は途切れてしまい、もう二度と復活はしないだろう。で、共同開発の相手は似たような機体の開発を計画している英国のBAE、開発した機体や技術は双方でシェアして、第3国への移転についてはブラックボックス化の範囲を設定したうえでそれぞれの国においてその責任で行う、・・とか。まあこの記事が正しいかどうかは別にして次期戦闘機の国内開発は既定路線でどうしてその路線に持って行くかの方法論であれこれやっていたんだろう。開発費に2兆円、100機から150機を取得して30年運用して4兆円から5兆円、総額で6,7兆円か。なんだ、社会保障費1年分の5分の１じゃないか。それで先端時術はつながれて技術の波及もあれば関係産業も潤う。安いものじゃないか。単に軍事だけではなく日本の将来のためにぜひやって関係産業の発展も図るべきだ。技術は国を繁栄させる。がんばれ、防衛省、そして三菱重工、未来の日本のために、・・。三菱重工株は上げるだろうな、・・(^。^)y-.。o○。