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先日、教習所出入りのバイク屋さんの前を通りかかったらヤマハのNIKENが展示してあったのでちょっと見せてもらった。店長さんが言うには、「コーナリングの際の遠心力が非常に小さく感じるので最初はその点で違和感を感じるが、コーナリング性能が非常に高く信じられないくらい小回りも効く」そうだ。


ただ見た目は前部が２輪でシステムが複雑で巨大なので重量がありそうに見える。「車重はどのくらい。300キロくらいかな」と言うと何と「263キロ」と言うじゃないか。このでかさでウソだろうと思ったら本当だった。


わがCB1300スーパーボルドールは274キロ、CB1300スーパーボルドールは車体だけを見ると意外に小さく見える。高速のSAなどでリッターオーバーのモンスターの間に入ると何だか一回り小さく見える。だから車体の見た目で比べるとNIKENは300キロ超でもおかしくないように見えるが、CB1300スーパーボルドールよりも11キロも軽い。


CB1300は何がそんなに重いのだろう。一番の元凶はエンジン、CB1300はパラ４で１３００ｃｃ、しかも設計が古い。NIKENは新しパラ３で８４５ｃｃ、これだけでもかなり違うだろう。それからCB1300は誕生後四半世紀を過ぎたバイクでフレームやスイングアームもこれでもかと言うくらいにがっちり型だが、NIKENは最新型、タンクはアルミ製と言うし、フレーム、スイングアーム、その他、軽量化などの技術もずい分進歩しているんだろう。


店長さんが、「今度、昼休みに教習所に持って行くので乗ってみてください。驚くほど小回りが効いて扱いやすいバイクです。跨った瞬間に、『あ、これはいける』と思いますよ」と言う。３輪バイクは乗ったことはないが、感覚的には前２輪だと安定していて乗り易そうに思う。で、教習所に帰って二輪の責任者の係長にそのことを話したら、「あんなものは邪道です。バイクじゃありません」と一言の元に切り捨てられてしまった、・・(^。^)y-.。o○。

防衛計画の大綱

12月中にも策定される新しい「防衛計画の大綱」で、焦点の1つとなっているのが、短距離滑走で発艦・離陸が可能で、垂直に着艦・着陸が出来るF-35Bステルス戦闘機を導入し、ヘリコプター搭載護衛艦「いずも」の、特に甲板を改修し、F-35Bを搭載・運用できるようにして、「多用途運用護衛艦」として運用する、というものである。

このF-35Bを運用するという点を指して実質、いずもの「空母化」という意見もある。また、F-35Bステルス戦闘機を搭載して運用する軍艦と言えば、スキージャンプ甲板を備えた英海軍の空母「クイーン・エリザベス」級がある。

F-35Bは、機体の中央部に大きなリフト・ファンと呼ばれる機体の下に空気を吹き付ける機構をもち、後ろのジェットエンジンの噴射口を下に向けることが出来ることを最大限活用して発艦するため、クイーン・エリザベスは飛行甲板の前端が反り返った、いわゆる「スキージャンプ甲板」を持つ。

そして同じく、F-35Bステルス戦闘機を運用する軍艦としては、長崎県・佐世保を事実上の母港とする米海軍強襲揚陸艦WASPがある。WASPは平らな全通甲板を持ち、岩国基地に配備された米海兵隊のF-35Bが搭載される。しかし、米海軍では空母とは呼ばれない。あくまでも強襲揚陸艦なのだ。

艦内に海水を引き込めるドックがあり、戦車や装甲車を載せた大型ホバークラフト「LCAC」が、そのドックから出て、海岸に上陸させることができる。つまり、F-35Bステルス戦闘機等の航空機の運用だけがその機能ではない。このため、F-35Bが運用できる軍艦＝“空母“ということではなさそうだ。

空母＝「航空母艦」とは

米国防省の公式の辞書にあたる「DOD Dictionary of Military and Associated Terms(2018年11月版)」には「海上や地上の目標に対する攻撃に従事し、他の軍部隊を支援する持続的な活動に従事する航空機を支援し、操作するために設計された軍艦で、 CVまたはCVNとも呼ばれる」と記述されている。CVは通常動力の空母を指し、CVNは原子力空母を指す。現在、米海軍が運用している空母は全て、CVN＝原子力空母だ。

日本が保有してはならない空母とは

小野寺五典防衛相（当時）：
いわゆる攻撃的兵器を保有することは、自衛のための必要最小限度の範囲を超えることとなるため、憲法上許されないと考えております。例えば、大陸間弾道ミサイル=ICBM・長距離戦略爆撃機・攻撃型空母については、保有することは許されない。（参・予算委員会 2018年3月2日）

小野寺防衛相（当時）の答弁から、日本が保有しないことになっているのは「攻撃型空母」であることがわかる。では、「攻撃型空母」とは何なのだろうか。

上野隆防衛審議官（当時）：
攻撃型空母といいますのは…攻撃機のほかに対潜機も積んでおりますし、偵察機も積んでおりますし…攻撃機を直援・援護するための戦闘機も積んでおりますが…すなわち攻撃機を主力とする空母を攻撃的空母と言いますれば、そういう空母というのは持てないというふうに、防衛白書でも明確に言っておるわけでございます。（衆・内閣委員会 1978年3月2日）

つまり艦載機として「攻撃機が主力」で、それを「援護する戦闘機」や他の軍用機が搭載されているのが「攻撃型空母」という説明だ。ある空母が「攻撃型空母」かどうかは、特に「攻撃機を主力とする」というのが重要なようだが、この答弁でいう「攻撃機」とは、どんな軍用機なのか。

それについても、この答弁では「対地あるいは対艦の攻撃力のある航空機を搭載する空母、代表的な機種は攻撃機」として、空中戦ではなく、対地・対艦攻撃能力のある軍用機を攻撃機としている。答弁の前提は「攻撃機」と「戦闘機」が分類上、別の軍用機ということだろう。

上野防衛審議官の答弁は1978年時点のものだが、さらに「攻撃型空母という分類、CVAと一般に言われておりますが、こういう分類は最近はあまり一般的ではございません」というのも同じ答弁の中の言葉だ。その理由について、同じ答弁の中で、以下のように語っている。

上野防衛審議官（当時）：
CVA、攻撃型空母という分類は、CVSというのは対潜水艦用の空母でございますが、潜水艦掃討専門の空母と対比する意味でCVA、攻撃型空母という分類が一般的であったのが数年前でございますが、最近では空母はCV、原子力推進のものはそれにNとつけるというような分類になっています。そしてCV、すなわち対潜機能もあわせ持った航空母艦です。（衆・内閣委員会 1978年3月2日）

つまり、この答弁がなされた1978年時点で対潜空母＝CVSも、攻撃型空母＝CVAも空母としての一般的な分類ではなくなったというのである。いずれにせよ、この答弁に沿って考えるなら、攻撃型空母は「攻撃機が主力」で、それを援護する戦闘機や他の軍用機を搭載していることが定義の重要な要素となるのだろう。

空母に載せられる攻撃機は？

米軍では、攻撃機には「A-〇」という名称を付けるが、米海軍の空母搭載用の攻撃機、A-6イントルーダー攻撃機は1997年に退役し、A-7コルセア攻撃機が1991年に退役した。米海兵隊のAV-8BハリアーII攻撃機は、まだ現役だが、2003年に生産が終了している。仏海軍のシュペルエタンダール攻撃機も2016年に退役。西側では現在、米国のF/A-18戦闘攻撃機や、フランスのラファールのように戦闘機と攻撃機の両方の役割をこなせるマルチ・ロールの軍用機が空母艦載機の主流だ。

そして、F-35ステルス戦闘機も「JSF（統合打撃戦闘機）」との別名が示すように、マルチ・ロール機の一種だ。そうなってくると「攻撃機を主力」とし、「攻撃機を直援・援護する戦闘機」を搭載するというのが定義の「攻撃型空母」というのは、そもそも、現在、導入可能な各国の軍用機の機種を考えた場合に、物理的に可能なことなのだろうか。

さらに、空母艦載機として重視されるのは、戦闘攻撃機より遠くを見通せるレーダーを備えた空飛ぶレーダー・サイト、早期警戒機の存在だ。現在、米・仏の空母で運用される艦載早期警戒機はE-2ホークアイだが、米や仏空母のように、軍用機を打ち出すカタパルトを備えている場合は、甲板全長300m前後でも運用可能だが、カタパルトが無い場合、例えば地上では、約600mの滑走距離が必要といわれる。

「いずも」の全長248mでは、カタパルトを設置するような大工事でもしなければ、E-2早期警戒機の運用は難しいだろう。英国やロシアのように、ヘリコプターにレーダーを積む「早期警戒ヘリコプター」なら、改修した「いずも」でも運用できるかもしれないが、その場合は早期警戒ヘリで掌握できる範囲が限られ、従って、艦載の戦闘攻撃機の活動範囲も限定されるだろう。

「いずも」がF-35Bを運用可能→どんな種類のフネ？

前述の米国防省の公式の辞書にあたる「DOD Dictionary of Military and Associated Terms(2018年11月版)」には、軍用機を運用できる軍艦としては、「air-capableship」というのも定義されていて「空母や原子力空母・強襲揚陸艦（一般目的）とか、強襲揚陸艦（多目的）以外で航空機が発艦・回収でき、日常的に補給を受けたり移送できる艦。ACSとも呼ばれる」としている。

つまり、軍用機を運用できる軍艦は空母や強襲揚陸艦だけではなく、その他の場合は「ACS＝航空機運用能力艦」と分類しているというのである。「いずも」は、もともと、対潜作戦用のヘリコプターを主として搭載する護衛艦だ。先に引用した上野防衛審議官（当時）の答弁には「やや昔の分類にありますCVSのようなものは持てるんではないか」との言葉もあった。F-35Bを搭載したら、対潜ヘリコプターの搭載を止めるのだろうか。

防衛計画の大綱の検討に当たっては、「空母」や「母艦」という言葉ではなく、「多用途運用護衛艦」という艦種名が、検討されているというが、将来、改修した「いずも」は「攻撃型空母」や「空母」等より、むしろ、その方が実態に近いかもしれない。




艦の専属の航空隊を有して専ら航空機を運用する船を空母と言うならいずも型は現時点でも空母だろう。仮に海自が戦闘機部隊を運用していずも型の専属航空隊として運用するならいずも型は空母だろう。ただ、攻撃型空母とか言っていた時代は過ぎ去って艦載機もマルチロールファイターで防空から攻撃まで何でもこなす戦闘機1機種で賄えるようになっている。だから攻撃型とか何とかいうのはあまり意味をなさなくなった。いずも型にF35Bを搭載すると言っても海自が戦闘機部隊を保有して運用するのではなく空自が運用するんだろう。そうすると空母と言うよりは海上移動補給基地のような形になる。それにいずも型にF35Bを搭載してもせいぜい10機程度ならそれで他国を攻撃しても返り討ちに遭うだけだろう。必要な時に10機前後の戦闘機を載せて局地防空や島嶼奪還の際の火力支援に使用するというなら多目的航空護衛艦とでもしておけばいいだろう、・・(^。^)y-.。o○。

政府は、今後の主要装備品を含む経費総額が示される次期中期防衛力整備計画（中期防）を巡って、2019年度から5年間の防衛予算総額を27兆円台とする方向で調整に入った。中期防単位では現行（14～18年度）の約24兆7千億円から2兆円超の大幅増となる。政府関係者が8日、明らかにした。



今後、政府は地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」など米国からの高額装備導入を進める。防衛予算拡大への懸念が強まりそうだ。



防衛費増の背景は、トランプ米政権による高額装備品の購入圧力があるとみられる。




米国のせいで防衛費が膨らんだような記事だが、米国よりも中国、韓国、北朝鮮の存在が大きいだろう。韓国はほとんど日本にとって敵性国でこの3国に備えるというと年間で5兆4千億くらいの防衛費では少ないだろう。6兆円から7兆円くらいは必要だろうか。人手が足りないところに災害派遣だ、国際貢献だ、宇宙サイバーだと自衛隊も大忙しだ。ぜひ効率的で効果的な防衛予算の編成を望みたい、・・(^。^)y-.。o○。

政府は７日、「防衛計画の大綱」（防衛大綱）に関する与党ワーキングチーム（ＷＴ）の会合で、航空自衛隊のＦ２戦闘機の後継機について、日本の主導で早期開発を目指す方針を説明した。国際共同開発も視野に入れる。国内防衛産業の技術力を保つ狙いがある。

今月まとめる次期中期防衛力整備計画（中期防）に明記する。具体的な開発計画は数年以内に決める。

Ｆ２は約９０機配備されており、２０３０年代に退役が始まる。防衛省は後継機について〈１〉国産開発〈２〉国際共同開発〈３〉既存機の改良――の３案を検討してきた。

政府は、空自で導入が進む米国製の最新鋭戦闘機「Ｆ３５Ａ」について、国内での組み立てをやめる方針も示した。完成機の輸入で、１機あたりの調達価格は約１５３億円から３０億円程度安くなると見込んでいる。愛知県内の組み立て工場は整備拠点に替わる見通しだ。




防衛省もついに国産の決心をしたか。もっとも最初から国産の方針だったんだろうけどその理由付けのためにいろいろやっていたんだろう。これでF2とF15改修機の更新で約200機の需要を確保できる。MRJもそうだが、戦闘機も開発を続けて技術の蓄積継続をしていかないと途切れてしまう。戦闘機もすそ野の広い産業でしかも最先端技術を多用するので民間への転用派生も大いに期待できる。F35の日本での組み立てを中止したのは少しでも経費を節約するためと三菱重工に新戦闘機開発に全力を注げるようその体制作りだろう。英国が似たような機体の開発を計画しているようなので共同開発と言うのもいいかもしれない。防衛省航空自衛隊がどのようなコンセプトの戦闘機を描き出すのか興味があるが、いずれにしても結構なことではある、・・(^。^)y-.。o○。

三菱重工は2018年10月末、子会社の三菱リージョナルジェット（以下、MRJ）を開発する三菱航空機に2，200億円の資金支援を発表した。MRJの開発に関して三菱航空機はこれまで複数回のトラブルにより、機体の引き渡し遅延が発生している。それに伴い1，100億円の債務超過に陥っていたが、今回の資金支援により解消するとしている。当初の計画に反し何度も引き渡しが延期されているにもかかわらず、三菱重工がなおもMRJを支援する背景とは何だろうか？
　
■航空業界の魅力と三菱重工の挑戦理由

2018～2037年の世界の航空旅客需要は、アジア/太平洋地域を中心に2.4倍まで増加すると一般財団法人日本航空機開発協会では予測されている。それに伴いジェット旅客機の運航機数もおよそ1.8倍になるという。

国内においても、確実に拡大するであろう航空機市場を捉えようと、航空産業の育成が叫ばれて久しい。愛知県の航空宇宙産業クラスター形成特区をはじめとし、国内の様々な地域で航空産業を次世代の基幹産業と位置付け、参入に注力するケースが目立つ。それほど航空産業は、今後魅力的な市場になることを示している。

加えて三菱重工はYS-11以来途絶えていた、日本の航空機産業の悲願である国産旅客機に挑戦する大義を掲げて、MRJの開発に乗り出した。新規の業界参入を引き付ける魅力的な市場と、日本の期待を背負った航空機事業に対する強い想いが三菱重工の主な原動力であることがわかる。

■MRJの苦悩

MRJの開発は久々の純国産機として華々しい注目を集めたが、その道はいばらの道であった。当初は、2013年の初号機納入と発表されたスケジュールを、2009年に1年ほど延期。その後、2012年には納入を2015年に延期。2013年には3度目の延期となり、納入時期を2017年に延期した。2015年には4度目の延期で納入を2018年とすることを発表。2017年には設計変更により、納入が2020年へと延期されている。（2018年11月末時点）

これら合計5回の延期のうち4回が、国が機体の安全性を証明する「型式証明」の認証に関係している。型式証明は、アメリカの連邦航空局（FAA）とヨーロッパの航空安全庁（EASA）の基準が事実上、世界標準となっている。そのためMRJも世界での販売を見据えて両者の基準を満たすべく開発を行っている。

しかしこの型式証明取得の審査は非常に複雑で、具体的にどのような基準で、どのような要求を満たせば良いか明確ではない。そのため航空機製造のノウハウがない三菱航空機はこの基準を満たすことができず再三の延期を余儀なくされている。

加えて三菱航空機はMRJの開発のため、エアバス傘下に入ったカナダのボンバルディア社員らを採用したが、機密情報を不正流用したという理由で、ボンバルディア社に提訴される始末である。これほどの事態になることも、型式証明を取得するための開発と審査ノウハウの重要性を示している。

■「見えざる資産」の蓄積と三菱重工の覚悟

当初の予定からおよそ7年もの遅延はさすがに三菱重工も想定しておらず、マスコミからの酷評も増している。しかしながら計画通りに開発が進むのであれば、今後も拡大が確実視されている魅力的な市場に、世界の大手航空機メーカーは寡占市場を築いてはいないであろう。

開発や製造に対する大きな設備投資だけがこの市場の参入障壁ではなく、本当の参入障壁はこの型式証明の取得にあるといっても過言ではない。そのためこれまでに三菱航空機はそのノウハウを蓄積させている活動の最中であり、そのノウハウが「見えざる資産」としていままさに堅固な牙城を築いているのである。

また、航空機製造は1機種で終わりではない。同型機の派生型への展開や、MRJから大型化または小型化市場へ参入する際にも、今回蓄積された資産が生かされるはずである。今回MRJの部品供給に携わった国内の供給メーカーにも同様の資産が蓄積される。

この国内に蓄えられた様々な「見えざる資産」は、今後、日本の航空機開発に莫大な恩恵をもたらす存在であることを我々は認識すべきである。今回の増資を1社で引き受けることとなった三菱重工は、国家百年の大計に通ずる覚悟と姿勢を世界に示し続けているのではないだろうか。

森山祐樹　中小企業診断士
【プロフィール】
優れた戦略を追い求め、戦略に秘められたトレードオフによる競争優位性を解き明かす中小企業診断士。ベンチャー企業の戦略構築支援を中心に活動を行う。




MRJは展示飛行などを見ると非常によくできた素性のいい飛行機だと思う。ただ素性の良い飛行機がそのまま良い旅客機とは限らない。良い旅客機を作るには技術だけでなく経験が必要だからだ。客船で大赤字を出したのもそうだが、YS-11以来、半世紀にわたって旅客機製造空白時期のある日本では現代の旅客機作りの経験がないので何度も齟齬が生じたのはやむを得ないことだったのかもしれない。今回のこの経験は三菱重工にとって次につながる大きな財産となったことだろう。すそ野の極めて広い航空機産業は将来の日本にとってかけがえのない産業なのでここで断念することなくぜひ続けて行ってほしいと思う。一度途絶えた技術は二度と復活しない。がんばれ、三菱重工、・・(^。^)y-.。o○。