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今日買った「月刊オートバイ」に、２０１５年、カワサキから３００馬力のオートバイが出ると言う記事が出ていた。９９９ｃｃでスーパーチャージャー過給機付きと言う。四つ輪でも３００馬力を超えるのはそうそうざらにはないのに車重が２００キロか２５０キロ程度のバイクに３００馬力と言うのはどういうことだろうか。





レーシング用なら分かるが、市販のバイクに３００馬力は必要ないだろう。カワサキのバイクに川崎重工業のロゴが入っていると、「え、あの川崎重工」なのと思ってしまう。軍用機やら潜水艦などを作っているのでパワーには慣れているのだろうか。





スズキもＧＳＸ系を各種出すようだ。ヤマハは今年ＭＴ０９とボルトで当てたし、ホンダは今年ほとんどの人気シリーズを更新したので来年はＶＦＲのクロスオーバーとゴールドウィングの４０周年記念モデル程度のようだ。まあ来年にならないと分からないが、そうそう沢山は出てこないだろう。





何しろ小さな市場なので開発費をかけ過ぎれば回収できなくなる。ＣＢ１３００シリーズも年間１２００台程度しか売れないとマイナーチェンジの経費を回収するのも大変だろう。バイクの利益をどこで稼いでいるのか分からないが、海外生産と軽二輪や原チャリだろうか。大型バイクはある意味のイメージ作りだろうか。





雑誌ではモンスターマシンからミドルクラスまでいろいろと取り上げられているが、実際の売れどころは軽二輪から下の日常の足としてつかわれるクラスなんだろう。四つ輪も雑誌に取り上げられるのは何時もハイパワーマシンだが、実際の売れ筋は１５００ｃｃ以下の小型車だ。まあ、自動車評論家の三本和彦氏が、「パワーは麻薬のようなものだ」と言っていたので、やはりバイクもパワーはあればあるだけ魅力が増すのだろう。それでも一四式スーパーボルドールで十分すぎるパワーがあると思うのだが、・・。





いろいろなバイクが出てくるのは楽しいことだが、当面は一四式スーパーボルドールから離れようとは思わない。何たって「相棒」なんだから。

米国のオバマ大統領や日本の安倍晋三首相ら約125カ国の首脳らが参加して地球温暖化への対策を討議する「気候サミット」が国連で開かれた。2015年の合意を目指して進む地球温暖化対策の新たな国際枠組みに関する交渉を加速させることを各国代表が明言し、遅れがちな温暖化対策の進展を加速させるきっかけとなった。



　中でも注目されるのは、中国と米国のという2大排出国の積極姿勢だ。



既に石炭火力発電からの排出規制強化などを柱とする強力な排出削減策をまとめたオバマ大統領は「米中両国に対策を主導する特別な責任がある」と強調、2020年以降の野心的な排出削減目標を来年3月末までに公表することを明言した。中国の張高麗・副首相も、自国の新目標を早期に公表するとした上で、総排出量を「可能な限り早期に減少に向かわせる」と宣言して注目された。



温暖化問題を、残された重要な課題の一つと位置付けるオバマ大統領にとって、自らリーダーシップを取って新たな国際枠組みをまとめることの重要性は大きい。中国にとって化石燃料使用量の削減につながる温暖化対策は、エネルギー安全保障や大気汚染対策という国内の重要課題の解決と表裏一体で、政策の中でもプライオリティが高まっている。両国の積極姿勢にはこんな背景がある。



2030年の排出量を1990年比で40％減らすという野心的な目標を検討している欧州連合（EU）も来年3月末までに新目標を公表することを明言し、ドイツやフランスが、発展途上国の温暖化対策を支援する「グリーン気候基金」にそれぞれ10億ドルを拠出することを表明するなどして存在感を示した。





日本はどうだろう。国内の温暖化対策は多くの先進国に比して遅れが目立ち、国際的な温暖化交渉の中での存在感も発言力も、低下が著しいのが現状だ。



安倍首相はサミット演説で、地球温暖化対策に取り組む途上国への支援策として2014年から3年間で1万4千人の人材を育成することを約束。技術革新で世界の排出削減に貢献する考えも表明したが、新たな削減目標の提出時期について明言することはなかった。先進国第2の経済規模を持つ国として、気候基金への貢献に対する期待は途上国の中に大きいのだが、この点についても「環境が整い次第、適切な貢献をする可能性を検討している」と述べるにとどまった。排出削減目標と資金拠出という二つの最重要課題で抽象的な演説にとどまったため、首相演説への評価はお世辞にも高いとは言えない。





国際交渉での消極姿勢の背景にあるのは、1990年以降、産業部門でも民生部門でも実質的な排出削減がほとんど進んでないという実態がある。東京電力福島第1原発事故の後、原子力発電の拡大に頼る温暖化対策が破綻したことによって状況はさらに悪化した。



「発電に占める原子力発電の比率などが決まらない限り、削減目標は決められない」という経済産業省の強い主張もあって国内では削減目標の議論さえ始まっていない中で、米国や欧州が宣言したように来年3月末までに新目標を提出することはほぼ不可能になっている。気候基金拠出金の捻出方法や規模についての議論もまったく進んでいない。



気候サミットでは、多くの途上国から、温暖化問題が自国の生存にかかわる喫緊の課題であるとの危機感が相次いで表明された。温暖化との関連が指摘される自然災害が相次ぐ中、好むと好まざるとにかかわらず、地球温暖化問題は各国の安全保障に直結する重要課題となっている。だが、現政権にはこの認識も、温暖化問題に関する危機感も極めて希薄である。地球温暖化に関する危機感を国際社会と共有し、政治のリーダーシップの下、国際的に見劣りすることのないポジションを早急に固めて国際社会に示さない限り、本格的に動き始めた次期枠組みに関する国際交渉の中で、日本の環境外交は埋没し、自国の意見をそこに反映させることは難しくなるだろう。残された時間は少ない。





日本の外交と言うのはこういうところが極めて弱い。もっと大国としての方針をしっかり示すべきだろう。原発依存の二酸化炭素削減が福島第一原発事故で木っ端微塵になってしまってしょげかえっているが、日本には資源はたくさんある。太陽光や風力などは基幹エネルギーにはなり得ないが、地熱発電と潮力・波力発電は日本には極めて有望だ。世界有数の火山国で四周を海に囲まれた日本は地熱と波はいくらでもある。こうした技術にどんどん投資して海外に輸出していけばまた活路も開けるだろう。消極的に腰を引く前に新たな可能性にかけて前に進まないとまた世界から見限られ、発言力が低下する。