ntkd29のブログ一覧

バイクって本当に速いのだろうか。０－１００なら速いもので２秒弱、CB1300でも２．７秒ほど、これは確かに車では真似ができない。やったことはないが、２速辺りで加速すると相当な勢いで加速する。四輪の比ではない。マツダターンパイクの料金所を過ぎると直線の急坂が数百メーター続く。




うちの四輪のスーパーサイファGT1だとアクセルべた踏みでも８０キロを超えないが、ＣＢ１３００だとあっという間に１２０キロくらいになっている。１．２トンに１００馬力と４００キロ弱に１００馬力だから圧倒的に余剰パワーが違う。レクサスのＬＦＡが馬力荷重で２．６５キロ程度だからＣＢ１３００の馬力荷重と同じ程度だ。トルク荷重はＣＢ１３００が２３キロ、ＬＦＡが３０キロ程度でＣＢ１３００が優れている。




リッター超の大型バイクのスペックとしてはＣＢ１３００など超おとなしい方でヤマハＲ１やカワサキのＨ２、ＢＭＷのＳ１０００ＲＲなどは馬力荷重が１キロそこそこだろうからブガッティベイロンも真っ青だろう。それでも最高速トライアルをやると四輪圧勝でバイクはとても敵わない。




それはバイクの形状と空気抵抗、そして二輪であることなどによるものだろう。よくバイク雑誌に高速１６０キロ巡行とか書かれているが、短時間ならそのくらいの速度は出せるだろうが、長時間そんな速度で走るのは風圧の影響でかなり辛い。カウルに伏せればと言うが、今度は前を見るために顔を上げないといけないので首や背中に負担がかかることおびただしい。



１２０キロから１４０キロくらいならしばらくは何とかなるだろうけど今度はお上が黙ってはいないだろう。大体、日本の高速は直線が少ないのでコーナリング性能や制動性能に劣るバイクには走り難い。鈴鹿のＦ１のラップタイムとＭｏｔｏＧＰのラップタイムが３０秒以上も違うと言うのは要するにそういうことなんだろう。




大型バイクはめちゃくちゃ速い。この世のものとは思えないほど速い。しかしながら超高速で長距離を走るようにはできていない。これも間違いない事実だ。世の中には超ハイパワーを売り物にするバイクが多い。しかし、バイクと言う乗り物自体が超高速には向かない乗り物だとしたら超ハイパワーは何のためだろうか。




一つだけその理由がある。ある速度からさらに上のある速度に達するために必要な時間、つまり加速力、これだけは大型二輪の独断場で他の追随を許さない。「なめるなよ、そういう他の追随を許さない能力を秘めているんだぞ」と言うことを胸にしまって穏やかに走るのがいいのかもしれない。

菅官房長官は１０日午前、沖縄県の翁長雄志（おながたけし）知事と首相官邸で会談した。

　

翁長氏は２０１７年度の沖縄振興予算について３０００億円台を確保することを要請し、菅氏は「ぜひやりたい」と応じた。

　

菅氏は４日の記者会見で、沖縄県の米軍基地問題と地元振興策との関係について、「リンクしている」と述べ、米軍普天間飛行場（宜野湾市）の移設問題が長期化した場合、振興予算を減額する考えを示唆している。

　

翁長氏によると、会談ではこの話題は出なかったという。翁長氏は会談後、記者団に「リンクしている話とは考えていない」と強調した。

　

沖縄振興予算を巡っては、安倍首相が１３年に当時の仲井真弘多（ひろかず）知事に対し、２１年度まで毎年３０００億円台を確保することを明言し、１４年度以降は予算が確保されている。





沖縄の知事さん、金の話になると表情が穏やかになってとげとげしいことは言わなくなるけど、尖閣沖の中国船舶に関して、中国に、「沖縄の海から出て行け」くらい言ってやったらどうだろう。いくら宗主国様とは言え、傍若無人が過ぎるだろうと、・・・言えないだろうなあ。

日本政府は９日、再三の抗議を無視する形で、尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺で領海侵入を繰り返す中国側に対し、抗議のレベルを上げるとともに、“非礼”で遇することで無言の怒りをぶつけた。

　

９日午前、外務省の一室に通された中国の程永華駐日大使は、報道陣の目にさらされたまま、８分間も待たされた。

「おはようございます」

岸田文雄外相は、立って迎えた程氏に遅参をわびることなく、目も合わさずに着席を促した。外務省の杉山晋輔事務次官らの度重なる抗議にもかかわらず、あからさまな主権侵害を続ける中国への不満を最大限伝えるため、わざと“外交非礼”を演じたのは明らかだった。

　

岸田氏は抗議後、記者団に「われわれの意思、考え方をしっかり伝えるため程氏を招致して直接伝えた」と述べ、閣僚が直接抗議した事実と重大性を中国が認識するように迫った。

　

ただ、日本政府の要求に従って、中国公船が尖閣周辺から退去する気配はみられない。実際、岸田氏の抗議後も中国公船は領海侵入を続けている。中国は南シナ海問題をめぐる仲裁裁判所の裁定で“敗北”したことから、東シナ海の尖閣諸島周辺で領海侵入を繰り返し、対中包囲網づくりを進める安倍晋三首相を揺さぶる狙いがあるとされる。

　

そのため、安倍首相は引き続き国際法に基づく「法の支配」を訴え、国際社会を糾合した対中包囲網をさらに強めていく構えだ。





現状で日本ができる最大の強硬策はこの程度だろう。駐日中国大使が悪いわけでもないだろうが、国家の代表者として日本にいるのだから仕方がない。もっとも中国にしても抗議されたくらいで引くわけもないだろうが、これがほかのアジアの国なら船に体当たりされたりして大変だろう。場合によっては島を占拠されるかもしれない。中国がこれ以上日本に手を出さないのは日本が世界第三位の経済大国でアジア第二の軍事力を持ち、それは極めて洗練された精強な軍事力だということ、そして後ろに米国があることだろう。中国が尖閣を占拠しても追い落とされたら政権が持たない。そしてその可能性は決して小さくはない。戦争法案廃止、憲法9条を守れなどと言うが、安保法制は立派に役に立っているし、憲法9条は日本人の将来にわたる心の自制にはなっても、他国にしてみれば、「なんだ、それは。それがどうした」程度のものだ。却って侵略の意思を持つものにはそれが有利に働くこともある。平和は尊い。しかし、日本一国の平和主義など何の役にも立たない。