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３連休だが、３連休と言うと仕事が入る。しかも週初めは２週連続で台風が来ると言う。全く鬱陶しい。いい加減嫌になる。先週台風で濡れたバイクはさっとシリコンで拭いただけでカバーをかけてある。手入れしないといけないのだが、また明日も仕事が入って時間がない。どうしてくれようか。





今日はちょっと用事があって出かけないといけなかったのでバイクには触れなかった。のんびりとバイクでも触って暮らしたいが、どうもなかなかそうもいかないようだ。取り敢えず明日は職場までバイクで行こう。恒例の職場往復ツーリングだ。ついでにケミカルでも持って行ってバイクを磨いてやろうか。





そう言えばこの間職場でホイールが汚れてきたないと言われた。ホイールはバイクのポイントだと言う。車も足回りは目立つのでバイクもそうなんだろう。しかし、チェーンのグリースが飛ぶのか汚れるのが早いし、汚れるとグリースを落とすのが厄介だ。簡単に落とす方法がないだろうか。





一番よく落ちるのはパーツクリーナーでこれはなかなか優れものだ。シリコンコート剤は四つ輪では何でもよく落とせたが、グリースはなかなか落ちない。なかなか厄介だ。エキゾーストの焼けも厄介な汚れだ。エキゾーストクリーナーでやってもなかなかきれいにならない。





３０００番とか６０００番とか細かいサンドペーパーで磨けばすぐに取れるだろうが傷が残ると言う。何かの雑誌でサンポールを布に浸み込ませて貼り付けておくとすぐに落ちると書いてあった。希塩酸だからそうかもしれない。まあ南緯よりも根気よく磨くのが一番なんだろうが。何と言っても時間がないのが恨めしい。バイクと言う乗り物は何とも金も手もかかるもののようだ。

日本の傑作戦闘機の一つに大東亜決戦機と言われた４式戦闘機「疾風」がある。制作は中島飛行機（現在の富士重工）で当時夢の発動機と言われた２０００馬力級のハ４５（海軍呼称「誉」）を搭載した重戦闘機だった。





生産は昭和１９年から終戦まで３５００機ほども作られ海軍の紫電改とともに陸軍の最後を飾る傑作機だった。しかし、この戦闘機のアキレス腱は発動機で軸受けの焼き付き、気筒温度の上昇、オイル漏れなど様々な不調に悩まされた。これもオイルやプラグ、その他の消耗品を一定時間で交換するなど整備のマニュアル化を図れば相当程度解消できたと言うが、当時の日本は規格の統一や整備のマニュアル化などはされていなかった。





小型高性能を狙うあまり当時の日本の技術水準を超えてしまったハ４５の悲劇はそのまま四式戦の悲劇だった。熟練工の召集による工作レベルの低下がこれに拍車をかけ、高性能なはずの四式戦は最高速度が５５０キロ台まで落ち込み、未熟な搭乗員の乗る四式戦は米軍の新鋭機に対抗するどころではなかったと言う。それでも防弾性能に優れた四式戦はすぐに火を噴く他の日本期とは異なり脚が開くほど被弾しても燃えなかったと言う。





戦後米軍のテストで７００キロ近い速度を出したと言うが、米軍がテストした日本の軍用機は日本側の公表した最高速度よりも１０％ほど高速で上昇性能も高かったと言う。戦争中の日本機と戦った米軍のパイロットはその性能の差に驚くとともに戦争中の日本軍の搭乗員を気の毒がったと言う。燃料やオイルの質や電装品やパッキングなどの品質も段違いだったと言う。





それでもよく整備され、熟練搭乗員の乗る四式戦は米軍のＰ５１やＰ４７などの新鋭機と互角以上に渡り合ったというので基本性能は相当に高かったのだろう。しかし、機体設計だけでなく燃料やオイル、補給部品のなどのインフラも含めたものが戦闘システムとして機能するので技術の差と言うのはそうしたところに顕著に現れると言う。当時の技術者が、「日米ともに技術者の着想はそう変わらないが、それを実現する技術に日米では大きな差があった」と言ったそうだが、技術の差は相当に大きかったのだろう。





四式戦は１９年の後半、紫電改に至っては２０年に入って登場したが、これらの機体が１８年の後半頃に戦力化されていれば戦局ももう少し違ったものになっただろう。海軍を例にとれば９６艦戦が９試、零戦が１２試なので１５試で零戦の後継機が出来ていれば１８年ころには戦力化されただろう。





陸軍は海軍よりも計画的に一式、二式、三式、四式、五式と毎年戦闘機が開発されているが、一式以外はいずれも問題があり、四式戦まで主力機とはなり得なかった。五式戦は三式戦のエンジンを空冷のハ１１２に換装したもので最初から空冷で設計しておけば安定した良い戦闘機になっただろう。





戦闘機の開発が遅れたのは戦闘機用の大馬力発動機が開発できなかったからでやっとのことで完成した栄を１８気筒化した誉に海軍が飛びついたのも理解できないでもない。陸軍は海軍ほど誉に入れ込まなかったが、そうかと言って代わりの発動機があったわけでもなく結局当時の欧米の新鋭機に対抗できる実用機としてものになったのは四式戦だけだった。





陸軍にしても海軍にしても１８年頃に２０００馬力級の戦闘機を実用化し、１万機程度を戦線に投入できる程度の技術力と工業力があれば当時の米国にケンカを売るのも理解できるが、当時の日本の技術力と工業力で米国にケンカを売ったのは無謀と言うしかない。そんな状況の中でまがいなりにも２０００馬力級戦闘機を戦線に投入して米国に一泡吹かせただけでもよしとすべきだろう。

政府は６日、初の国産潜水艦技術の輸出に向け、近くオーストラリア政府と協議に入る方針を固めた。


豪州のジョンストン国防相が今月中旬に来日し、江渡防衛相との間で潜水艦の共同開発に向けた協議開始で合意する見通し。アジア太平洋地域への海洋進出を強める中国の動向をにらみ、高度な潜水艦技術の提供を通じ、日豪両国の安全保障協力を強化する狙いがある。


豪州への輸出が検討されているのは、海上自衛隊で最新鋭の潜水艦「そうりゅう型」。原子力を使わない通常動力型では世界最大級で、潜航深度や航続距離、敵に気づかれずに航行する静かさなどで世界トップの技術水準を誇る。


豪州は、急ピッチな軍拡を続ける中国を念頭に、老朽化が進む潜水艦の更新を目指して日本の潜水艦技術に関心を示してきた。ただ、日本政府内ではこれまで、機密性が高い潜水艦技術の輸出に慎重論が根強かった。今年７月の安倍首相とアボット首相による日豪首脳会談でも、「船舶の流体力学の共同研究」での合意にとどまっている。





対中国包囲網を敷くためにはオーストラリアは欠かせない。そのオーストラリアと防衛協力をすることは良いことだと思う。そうりゅう型は通常動力潜水艦では世界最大、最高性能の潜水艦で太平洋を戦場とするオーストラリアにはまたとない潜水艦だろう。要求性能に見合う入手可能な潜水艦がこれしかないというならぜひ欲しいところだろう。オーストラリアも成熟した民主主義国家で利益を同じくする同盟国なので可能な限り技術輸出をして同盟関係を強固にしておくべきだろう。

◇博士論文　指導教官ら処分
早稲田大は７日、ＳＴＡＰ細胞論文の筆頭著者、小保方晴子・理化学研究所研究ユニットリーダーの博士論文について、博士号を取り消す決定をしたと発表した。ただし、審査に不備があった大学側の責任を重くみて、今後１年程度で論文が訂正されれば学位が維持できるとした。「猶予付き取り消し」は早大では例がないという。６日に決定し、小保方氏側に伝えたという。



早大は７日、小保方氏の指導教員で博士論文の主査を務めた常田聡教授を停職１カ月、副査のうち早大教員の武岡真司教授を訓戒の処分とするとともに、鎌田薫総長は管理責任をとって役職手当の２０％の５カ月分を自主的に返上する。また、博士論文の審査体制を厳格化し、質の向上を目指す再発防止策を発表した。鎌田総長は記者会見で「全力で信頼回復に努める」と述べた。



小保方氏の博士論文を巡っては、調査委員会（委員長＝小林英明弁護士）が７月、６カ所の不正を認定する一方、それらが博士号を与える判断に重大な影響を与えていないとして、「博士号の取り消しにあたらない」と結論付けた。



今回、早大は未完成の「草稿」を博士論文として誤って提出したとする小保方氏の主張を認めた
が、誤った提出をしたことは研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠ったとして、早大の規則で博士号の取り消し要件とされる「不正の方法により学位の授与を受けた事実」に該当すると認定。調査委の判断を変えて取り消しを決定した。



一方、小保方氏が所属した先進理工学研究科での指導・審査過程に重大な不備・欠陥があったと認め、猶予期間の間に小保方氏に対して博士論文指導や研究倫理の再教育をして論文を訂正させ、それができなかった場合のみ取り消すとした。





騙されたなあ、早稲田も。騙される方も悪いが、結局、ＳＴＡＰ細胞と言うのはあくまでも仮説の段階だったのをｉＰＳ細胞に刺激されて仮説を一気に現実まで引き上げようとした結果、あんなことになったのではないだろうか。まあそれにしても騙される方も悪いのだが、理研のけんしょうはどうなっているのだろうか。何が起こってもＳＴＡＰ細胞が発現することはないだろうが、・・。実際にあるなら世界的に著名な学者が自殺まですることもないだろう。

防衛省は6日、自衛隊の航空機など高額な防衛装備品を長期契約で一括購入することで調達コストを削減する特別措置法案をまとめた。




現行の財政法は契約から納入までの支払期間を「5年を超えない」と規定しているが、同法の例外規定を踏まえ、特措法で一部の防衛装備品について期間の上限を10年に延長する。臨時国会に提出し、成立を目指す。




防衛省は特措法成立を前提に、2015年度予算の概算要求に国産哨戒機P1を20機一括して購入するための予算3781億円を計上している。成立すれば7年契約で購入する方針。この場合、受注企業が部品をまとめて発注することが可能となり、現行の契約方法と比べて約400億円のコスト削減になると同省は試算している。





これまでの自衛隊の調達は単年度契約で少数を長きにわたって発注してきた。防衛産業やラインを維持するという目的があったのかもしれないが、当然単価は高騰して世界で最も高価な装備品と言われてきた。欧米ではこれこれの装備を開発していくつ生産すれば総額でいくらと言った契約が一般的な様だ。これも価格や開発費の高騰があるが、それでも日本の調達に比べれば合理的に思う。最近は一括購入したりして装備品の価格を下げる努力をしてきたようだが、長期にわたって調達契約を結ぶことができればさらに価格を下げることができ、効率的な調達が可能になるだろう。