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ほとんどのライダーが経験している立ちゴケ

バイクは4輪車と違って2輪のため、自立することができず、低速走行時にはバランスを崩しやすい乗り物だ。信号待ちや停車時でも、シート高や重心が高いモデルだと不安定になりがちで、ライダーなら誰しもが立ちゴケを一度は経験しているだろう。

そんな立ちゴケをしないようにサポートしてくれるバイクが、東京モーターショー2017で披露された。それがホンダの「Honda Riding Assist-e」と、ヤマハの「MOTOROiD」で、どちらもワールドプレミアとなる。

2台とも電動バイクで、ライダーが乗っても乗らなくても自立し走行もできる。しかし、自立するシステムやコンセプトには大きな違いがあるのだ。


ASIMOのヒューマノイドロボット技術を投入したホンダの自立型

ホンダが展示した自立バイク「Honda Riding Assist-e」は、ASIMOに代表されるヒューマノイドロボット研究のバランス制御技術を、電動バイクに応用したもの。すでにCES2017で世界初公開されたホンダの「Honda Riding Assist」をEV化したモデルとなる。ホンダの自立制御技術は、フロントフォークのキャスター角を変化させ、フロントに内蔵されたモーターのアシスト機構により、ハンドルを自動操作することでバランスを保つというもの。

キャスター角を寝かすと安定性が良くなるのは、アメリカンバイクを乗ったことがあるライダーならわかるだろう。停止時や極低速時はキャスター角を寝かせて、ある程度の速度が出ると自動でキャスター角が立つ。スイッチを押して起動させると、フロントタイヤを左右に振りながら自立する。サイドスタンドは自動では収納できないのが惜しいところ。また、自動運転技術は搭載されていない。

ハンドルを自動操作するバランスアシストの機構自体はコンパクトにできているため、いずれはガソリンエンジンのバイクを含むさまざまなバイクにインストールすることで、立ちゴケしにくいバイクを量産できる算段だ。サイズを見ると、全長2080mm　全幅775mm　全高1210mmとなっており、実際のバイクに近く、スタイルはネイキッドアメリカンで、「Honda Riding Assist」から「Honda Riding Assist-e」になったことでマッスルな印象が強くなっている。


独自の技術であるAMCES（アムセス）を投入したヤマハの自律型

ヤマハがワールドプレミアした自立バイク「MOTOROiD」は、検証実験車両となるため、そもそもが発売を想定したモデルではない。そのため展示車両には擦り傷が各所で見られ、タイヤもショルダー部分まで減っているのを見ると、さまざまな過酷なテストを受けてきたというのがわかる。

「MOTOROiD」の開発が行われたのは、2016年12月に完成した、ヤマハのデザイン拠点である「イノベーションセンター」。そこでは今までにない試みとして、デザイナーとエンジニアが共同で開発を行い、担当業務の枠組みを超えた共創作業の”化学変化”によって誕生した。

「MOTOROiD」は新しい感動体験の創出を目的とし、知能化技術を用いて「人とマシンが共響するパーソナルモビリティ」を目指したもの。開発コンセプトである「UNLEASHED PROTOTYPE（常識からの解放）」という言葉どおり、今まで見たことがないSF映画に出てきそうなフォルムには、ヤマハ独自の技術のAMCES（アムセス）が投入されている。

AMCESとは、車体を電子制御で安定化することを目指した技術のこと。車体をアクティブ制御することで、常に車両の姿勢を最適化するシステムだ。スイッチを入れると、リアアームと連結している筒状のユニット（リチウムイオンバッテリーがウエイトの役割）が振り出されて自立する。自立したあともフロントとリアが常に微調整してその場で自立しているのだ。

また、フロントに搭載された2眼カメラにより顔認識し、オーナーのみに反応して動く。さらに、ジェスチャー認識機能も備えているため、手招きなどの仕草で走行、停止が可能だ。まるでペットの犬と飼い主といった感じだ。そのためヤマハでは自立ではなく、自律だと表現している。

フロント胸部まわりや、リアの腰を包むようなデザインは、ハプティックHMI（Haptic Human-Machine Interface）の考えに基づき、ライダーとの一体感を追求していることもトピック。サイズを見ると全長2060mm、全幅600mm、全高1090mm、車重213kgと、ハンドル幅が極端に狭く、重量はリッターバイクなみに収まっているのがわかる。


2台とも独自の技術で研究開発を進めている

2台とも展示車両には両サイドに固定スタンドを装着しているが、実際は不要だ。また、自立制御が入るのは停止時、極低走行時のみで、通常の走行では解除される。当然だが、走行中に自立制御されたら今度は曲がりにくいバイクになってしまうからだ。

2台の違いを簡単に言うと、ホンダは前輪のキャスター角を変化させ、前輪操舵で自立制御しているのに対して、ヤマハは前輪操舵に加え、重量のあるバッテリーをカウンターバランスにしている。

どちらも自立させているのは同じだがシステムは大きく違う。原付きの生産・開発では両社が業務提携を結んだとはいえ、ライバルであるホンダとヤマハらしく、お互いに切磋琢磨を繰り広げているのだ。

ヤマハの「MOTOROiD」は自動運転も可能だというが、バイクの場合は自動車と違い、ライダーがただ座っていればいいというわけにはいかない。近い将来、バイクの自動運転が可能となっても、それはバイク本来が持つ“操る楽しさ”を失ってしまうことになる。かといって、ライダーが乗らない自動運転だと用途は限られてくる。ただ、今回2台に採用された極低速時、停車時の自立アシストは、ライダーの疲労を低減させるのに一役買うことは間違いない。




バイクに乗っていて立ちごけを経験したことがないライダーはまずほとんどいないだろう。あれはうまい下手は関係ない。ふとした気のゆるみなどでこてんとコケる。コケても低速あるいは停止状態なのでライダーにはさほど影響はないが、バイクはあちこち擦り傷がついて被害甚大である。フルカウルなどのバイクだと修理に何十万もかかることもあるそうだ。「カウルなどは消耗品」と剛毅なことをおっしゃる方もいるようだが、原因自体がちょっとした不注意や気のゆるみなど些細なことなのでショックは決して小さくはない。ホンダの自立バイクは以前に感動した覚えがある。制御自体はかなり高度だそうだが、フロントフォーク周りの改造だけなのでどんなバイクにも取り付けが可能だそうだ。ヤマハはホンダとは全く違い、リチウム電池をウエイトに使ってそれで左右のバランスを取りながら自立させる機構のようだ。近いうちにバイクの完全自動運転も可能になるだろうけど輸送手段としては実用的な価値がなく、ただ人と機械が一体になって操っている感と言う趣味性だけで持っているバイクと言う乗り物の自動運転と言ってもどれだけ意味があるかちょっと疑問符がついてしまう。立ちごけも不可抗力的な場合もないではないが、要は気を付けていれば何とかなるものでそれだけのために自立機構と言うのもどうかとも思う。これも将来のバイクと言う乗り物の形を探る一つのコンセプトなんだろうけど、・・。バイクはしっかりパワーをかけていればそうそう倒れることはない。怖がってパワーを絞るとコケる。でもパワーをかける=スピードを出すということではない。いつでも必要な時にパワーを取り出せるように準備しておくことではある。最もパワーが必要なのはバイクを大きく傾けて小さく回る時でそういう場合は思い切りパワーをかければ小さく回ってバイクは勝手に起き上がる。バイクはいろいろ試行錯誤を繰り返しながらテクニックを会得するのが楽しいんだよね。だから自動運転のバイクなどきっと誰も乗らないと思う、、・・(^。^)y-.。o○。

韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は3日、北朝鮮の核・ミサイルを巡る韓米日3カ国の連携について、「軍事同盟の水準にまで発展することは望ましくない」との見解を示した。東南アジア歴訪を前にシンガポールメディアと行ったインタビューの中で述べた。文大統領は北朝鮮核問題を理由に軍事力強化の動きを見せる日本に対する警戒感も示した。

　
3カ国の連携について、文大統領は「米国だけでなく、日本との協力も重要になってきているが、あくまでも北の核とミサイルに対応するためのもの」と述べた上で、「日本が北の核問題を理由に軍事大国化の道を歩もうとするなら、（それは）東南アジア諸国連合（ASEAN）の国々との関係においても望ましくない」との見解を示した。

　
韓米同盟について「北の核問題を解決する上で何よりも重要」と述べる一方で、対中関係の重要性にも言及。「中国との協力は経済面だけでなく、北の核問題の平和的解決に向けた戦略的な意味で非常に重要だ」と強調した。

　
その上で、「米国との関係を重視しながら中国との関係も一層深め、バランスの取れた外交をしていく」との意向を示した。

　
中国についてはさらに、国連安全保障理事会の北朝鮮制裁決議が非常に厳しいものであるにもかかわらず履行するために努力していると評価。「今後も中国が国連安保理決議を誠実に履行していくことが重要で、そのためにも韓国と中国は連携し、北を交渉のテーブルに着かせるために努める」と述べた。

　
トランプ米大統領が来週来韓することに関しては「北のミサイルと挑発によって朝鮮半島が極度の緊張状態にある中、韓国の国民に安心感を与える」とした上で「緊張を和らげる効果があるだろう。北の核問題を解決するための決定的な機会になり得る」と期待を寄せた。




日本が何だかんだでちょこちょこと軍事力を強化しているのは北のバカ大将対策と言うよりも対中国対策ではある。また日本がしきりに「日米韓の連携が必要」とか「日韓の良好な協力関係が、・・」と言うのはある意味外交上の社交辞令で韓国のことをさほど当てにはしていないだろう。本音を言えば、「土壇場で何だかんだと態度を翻す」と警戒しているというのが実際だろう。何時日本に矛先を向けてくるか分からない韓国などは適当にあしらって日本は米国との同盟を基軸とした安全保障を確立した方がいい、・・(^。^)y-.。o○。

トランプ米大統領は２日、米ＦＯＸテレビのインタビューで「『北朝鮮を放置すれば、すぐにあなた自身が日本と大きな問題を抱えることになる』と中国に言っている」と語った。

　
北朝鮮の核・ミサイル開発に歯止めをかけなければ、日本が防衛力を増強せざるを得なくなる可能性に言及することで、中国に協力を迫っていることを明らかにしたものだ。

　
日本の潜在的な力を強調する意味で「日本は武士の国（ｗａｒｒｉｏｒ　ｎａｔｉｏｎ）だった」と指摘したこともあるという。

　
マクマスター国家安全保障担当大統領補佐官も２日の記者会見で、北朝鮮が核兵器を保有すれば「核不拡散体制が崩壊する懸念がある。地域の他国が核兵器で武装する決断をしたら（中国は）どうするのか」と述べて中国に行動を求めた。




トランプおじさんは、「北のバカ大将をなんとかしないと日本が軍事力を強化してお宅の脅威になるよ」と言うが、日本は北のバカ大将よりも中国を見据えて軍事力を強化しているように思うが、どうだろう。日本は普段は超他力本願で腰が定まらないように見えるけど真の脅威に直面したときは恐るべき能力を発揮してそれを撥ね退けてきている。それは歴史が証明している。旧軍は外征軍だったが、日本にはもう外に向かって軍事力を行使するようなことはないだろうし、その力もないだろう。ただ守る側に立ったら相当に手強いかもしれない、・・(^。^)y-.。o○。

防衛省は３日、沖縄県の宮古島（宮古島市）への陸上自衛隊警備部隊・ミサイル部隊の配備計画をめぐり、年内に駐屯地の建設工事に着手する方針を固めた。平成３０年度末の警備隊配備に向けて、３１年２月末までの完成を目指す。昨年３月の同県与那国島（与那国町）への陸自沿岸監視隊配備に続くもので、宮古島では初の実戦部隊の拠点となる。同省は、ミサイル部隊配備をめぐる地元地権者との調整も急ぎ、中国の軍事的脅威に備えた南西防衛の強化を図る。

　
宮古島陸自駐屯地をめぐっては、当初今夏にも着工する計画だった。建設予定地の全地権者との売買・賃貸借契約が遅れていたが、１０月上旬に契約の締結を終えた。

　
沖縄本島より西は陸自が配備されていない防衛の空白地帯だった。このため防衛省は、与那国島に沿岸監視隊を配置したのに続き、離島侵攻や災害時に初動対処にあたる警備隊と、地対空・地対艦ミサイルの部隊を宮古島と石垣島（石垣市）にそれぞれ置く計画を進めている。

　
宮古島には３２年度中に地対空ミサイル部隊を配備し、管理部隊を含めて総勢８００人規模の態勢を整えたい考えだ。

　
防衛省は３０年度概算要求で、宮古島への部隊配備に向けて、隊舎などの建設工事費用や、射撃訓練場の用地取得費として計２６０億円を計上した。同年度末までに警備部隊を配備する方針だが、弾薬庫の建設予定地選定が遅れており、ミサイル部隊の配備は３１年度以降となる見通し。

　
部隊配備は今年１月の宮古島市長選で争点になり、受け入れを表明した現職の下地敏彦氏が３選を果たしたことを受け、防衛省は配備計画を加速させてきた。




先島諸島への自衛隊の配備も着々と進んでいるようだ。本来、あの地域が軍事力の空白地域になっていること自体が極めて不可思議なことだったが、これでその不可思議が解消されるだろう。ただし、中国も太平洋進出の安全な海路を確保する意味ではあの地域は極めて重要になってくるのでいざとなったら先島諸島争奪戦が発生するだろう。いずれにしても沖縄、先島諸島は戦略的に極めて重要な地域でそれがあの地域にとって優位性でもあり不利益でもあるのだろう。沖縄の基地を引き取る運動なんてものがあるが、軍事基地などと言うものは場所があればどこでもいいというものではない。あ、もっともそれは何でもそうか、・・(^。^)y-.。o○。

防衛省が、日本の人工衛星の運用を妨害する中国の衛星破壊兵器や宇宙ごみ（スペースデブリ）を監視する航空自衛隊初の専用レーダーを山口県に配備することが３日、分かった。既存の自衛隊施設に設置する方針で、今月中にも地元自治体に正式に打診する。レーダーの情報を基に衛星の軌道変更などの対策を検討する分析部門は、都内の空自基地か防衛省本省に配置することを検討している。

　
防衛省は平成３０年度予算案概算要求に宇宙監視システムの設計費として４４億円を計上しており、３５年度からの運用を目指す。

　
山口県にレーダーを配備するのは、赤道上空３万６千キロを１日で周回し、見かけ上は常に空の同じ場所に位置している静止軌道帯の通信衛星などの周辺を監視することに適しているためだ。山口県は東経１３１度で、赤道上の同１１０度から１６０度にかけて多い静止軌道帯の衛星を監視しやすい。「日本宇宙フォーラム」（東京都）がデブリなどを監視している光学望遠鏡も経度が近い岡山県に設置されている。

　
候補地については、周辺に住宅が少なく、レーダーによる電波干渉の影響もない場所にあり、新たに土地を取得する必要のない自衛隊施設を選んだ。防衛省は近く住民説明会も開き、配備に理解を求める。

　
衛星破壊兵器やデブリが日本の衛星に近づき衝突する恐れがある場合、衛星の軌道を変えて衝突を回避しなければならない。現状では宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が日本宇宙フォーラムから収集データの提供を受け、軌道変更などの対応策を講じている。空自はレーダーで得たデータをＪＡＸＡと共有し、対応策の検討でも連携する。

　
宇宙監視分野では米軍が先行、空自は米軍とも情報を共有する。分析部門を空自と米軍が共同で使用している横田基地（東京都）に配置する案もある。北朝鮮の弾道ミサイル発射の警戒など人工衛星は安全保障上の重要性が高まる一方、中国は衛星破壊兵器の開発を進め、日本の衛星が攻撃される恐れが強まっている。




宇宙デブリの監視とかいうけど結局は中国の衛星攻撃に対する対抗手段と言うことか。しかし、衛星通信全盛のこの時代に通信用衛星が破壊されたらとんでもないことになるのでそうした監視は必要なんだろうな。宇宙航空自衛隊、発進、・・(^。^)y-.。o○。