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トウモロコシから合成ゴム　ブリヂストンが１００％エコタイヤ計画

　ブリヂストンは２３日、２０５０年までにタイヤの原料をすべて再生可能資源にする「１００％サステナブルマテリアル化」の実現に向けたタイヤの将来技術の概要を発表した。主原料の天然ゴムだけでなく、合成ゴムやカーボンブラックも原油の代わりにトウモロコシやサトウキビなどを原料としたバイオマス（生物資源）から作る技術を開発し、２０２０年までの実用化を目指す。

　同社によると、現在合成ゴムの製造には原油を使っているが、代わりに生物資源から生成されたバイオエタノールから合成ゴムの主原料となる「ブタジエン」を得ることに成功した。バイオエタノールはトウモロコシの茎やサトウキビの皮など、不要となった部分を発酵して作られるため、資源の有効活用につながると期待が集まる。

　同社はすでに多年草の「グアユール」や「ロシアタンポポ」からタイヤに使用されるゴムの６割を占める天然ゴムを採取する研究を始めたほか、タイヤ用補強繊維についても植物由来繊維の比率を高める研究を続ける。

　同社の森本芳之常務執行役員は「（再生可能資源化の推進は）原価対策や安定調達にもつながり、事業としての自由度が広がる」と述べ、再生可能資源の価格面でのメリットにも言及した。

産経新聞より

某議員の関係でイメージが悪くなったブリヂストンですが、正直言ってこの技術は

すごい

の一言に尽きると思うんですよ。
何しろ廃タイヤの処理ってかなり大変だというのは存じていますが、この技術が実用化されれば

廃棄物がほとんどなくなる

ということですからね。ちなみにブリヂストン（石橋正二郎氏）が行った貢献を調べてみると

－ プリンス自動車：プリンス自動車がなければスカイラインも、セドリックもなかった上にモータリゼーションの向上に繋がらなかった
－ IHIアエロスペース：ルーツはプリンス自動車（富士産業、富士精密工業）で、プリンス自動車がなければ宇宙開発も、ましてやH-2ロケット等出来なかった
－ 一般車用サイドウォール強化型ランフラットタイヤの実用化と普及

不運は石橋正二郎氏の娘が某家に嫁ぎ、某議員という息子を持ったことではないでしょうか。
以前はブリヂストン叩きも行ったこともありましたが、今後はトヨタと同じようになるべく公平な目で見るようにしますし、良い物は良いという様に評価もして参ります。

（一部不適切な表現があるというご指摘と本来の趣旨から外れかねないと言うご意見がありましたので訂正いたしました）

テレビを消すことによる節電効果はエアコンの1.7倍との試算

「原発再稼働やむなし」「値上げも仕方ない」「よりいっそうの節電を」――そう叫ぶ新聞・テレビが信用できないことは、ひとつの事実を突きつけることで明白となる。

「原発再稼働なしでも夏の大停電など絶対起こらない」――綿密なデータ分析を元に、本誌・週刊ポストは繰り返し報じてきた。過去の関西電力の停電予測が「大外れ」したことで、指摘が正しかったことは証明されている。

　関電の電力需給見通しの通りであれば、今年の1月第3週から10週間にわたり、ほぼ毎日大停電に見舞われていなければならなかった。しかし実際にはそんな事態は起こっていない。それもこれも、国民を脅して原発を再稼働させるためである。

　今夏も、政府案では関西電力管内で15％、他の電力各社管内でも5～10％の節電が求められるとされているが、事態はそこまで逼迫していない。そう断言できるのは、電力マフィアも大メディアも、「最も有効な節電方法」を1年以上黙殺しているからだ。

　野村総合研究所が震災直後の昨年4月15日に発表した『家庭における節電対策の推進』というレポートがある。この中の「主な節電対策を講じた場合の1軒あたりの期待節電量」という試算は、大マスコミが顔をしかめる内容だった。

　テレビの情報番組で紹介される節電方法といえば、代表的なのは「エアコンを消すこと」だが、この試算によれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果（1時間あたりの消費電力）は130W。対して液晶テレビを1台消すと220Wが節電できる。つまり、テレビを消すことによる節電効果はエアコンの約1.7倍にもなるのである。

　家電の「エコ化」が著しいなか、テレビは昨年7月の地デジ化に伴う買い換えで大型化が進んで消費電力が増えている。一般国民の感覚で見落としている節電の盲点だ。

　本誌は、このデータを昨年8月19・26日号ですでに紹介している。しかし、この事実に反応したのは一部のネットメディアだけで、テレビは完全に黙殺した。

　もう少し検証してみよう。

　最新の「省エネ性能カタログ2011年夏版」に掲載された42型液晶テレビの消費電力は148W。一方で同カタログのエアコン（冷房能力2.8kW）の消費電力の平均値（冷房期間消費電力量÷総冷房時間）は116.5Wとなっている。

　テレビの消費電力が野村総研の試算より大幅に低いため、先の1.7倍には及ばないが、このデータでもテレビの節電効果はエアコンの約1.3倍はあることとなる。

　一方、資源エネルギー庁などではエアコンのほうがテレビよりずっと消費電力が大きいとする試算も出しているが、根拠やデータはあいまいで、どうやらテレビがつけっぱなしという国民生活の実情を無視していると思われる。

　実際には午後2～4時の時間帯別総世帯視聴率（平成10年度調査）は約30％とされる。つまりテレビを観ているのは全世帯の3割ということだ。全国の世帯数は約5092万世帯（2010年国勢調査）なので、テレビを観ている世帯は約1527万世帯。そのすべてでテレビを消せば、本誌試算のテレビ消費電力（148W）なら約226万kW、野村総研試算（220W）なら約336万kWも節電できることになる。

　ちなみに、昨夏の東電の最大供給量が約5600万kWだから、これは非常に大きな数字だ。

News Post Sevenより

反原発派の方はやたら原発の停止だとか、原発の廃止だとか訴えている割には代替え案や、節電対策に対してどうもアイディアが乏しいんですよね。

中にはこんなのもあるくらいですから

発電・節電あなたの案を　賞金総額１０００万円　京都のＮＰＯ

節電　涼しさ分かち合う　集まって過ごす「クールシェア」

どちらも東京新聞の記事なのですが、前者に至ってはなんというべきでしょうか

泥棒を捕らえて縄を綯う

という感じでしょうか。原発が停止されて、電力供給が逼迫したら節電の案を出せって無責任にも程があると思うのは自分だけでしょうか。普通なら廃止、停止にするのであれば代替の案を出すのが筋だと思うんですけどね。

そして後者の方はあまりにもセコすぎるという感じしかしませんし、それに冷房を少しでも強めに使っていたら某市民団体の連中が

冷房をガンガン回しているニダ、節電に非協力的ニダ、不買運動するニダ

とわめき散らすのは火を見るより明らかなんですけどね。
それに昨年も冷房を抑えたら熱中症患者が大量に出たではないですか。ましてや、最近の高気密住宅等に住んでいたらエアコン無しはかなり難しいですし、特にそういう住宅にお年寄りや赤ちゃんがいるご家庭であればエアコン止めて扇風機にしたら自殺行為に近いと思うんですけどね。

それだったらテレビ止めたほうがよほど効果的な節電対策だと思うんですけどね。
ちなみにテレビ止めたら死亡者出ますかね？少なくとも熱中症患者なんかは出ないと思いますが。
それに昨年の経産省の節電サイトを見てもテレビのことなんかどこにも書いていないですし、当然テレビ局はテレビを消そうなんて口が裂けても言いませんからね。

必要な情報はネットやラジオから手に入るのですから、無理、無駄、ムラのある節電より、効果的な節電対策を実行するのは如何でしょうか？