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別にどこか痛いとか、怠いとか、下痢がとまらないとか、そういう不調ではないのだが、何かがおかしい。40度くらいの風呂に入っても、冷たく感じる。60度のサウナに入っても、汗はかくのだが涼しく感じる。

熱でもあるのかと測ったら35.8度しかない。体温計がおかしいのかと思ってコーヒーカップに押し付けたらちゃんと上がったので問題ないようだ。これってなんだろう。自律神経が壊れた？

Viet jo ニュースより引用

「ベトナムビジネスフォーラム(VBF)2016」が5日にハノイ市で開かれ、ベトナムの労働者の年間残業時間の上限が200～300時間と規定されていることについて、日本や韓国の商工団体から緩和の要望が出された。
　ベトナム日本商工会(JBAV)は、残業時間の上限が月に30時間、年に200時間と定められているのは不合理だとし、特にITや製品開発、技術などの分野では場合により集中して残業する必要があると指摘した。韓国商工会議所(Korcham)も、上限規定があるために発注者の要望に応じることができず、経営に影響しているという。
　この問題を巡っては、今年8月に開かれた労働傷病兵社会省とVBFの対話集会で、トヨタベトナムが政府に残業時間管理の柔軟化を提案している。具体的には月の上限を撤廃し、年間の上限を域内の一部の国並みに引き上げることを要望。例として中国の年600時間、日本の同720時間を挙げた。

引用おわり

　日本と韓国、どちらも異常な長時間労働やパワハラ、セクハラの横行など過酷な労働環境で世界的に有名な国である。その二つの国がベトナムの残業規制にケチをつけている。残業はないのが普通で、災害などによる緊急の需要に対応するために例外的に認められる、というのが「所定労働時間」に上限を設ける趣旨であり世界の常識なのだが、韓国はいまだに「戦争中」の分断国家だという扱いで、日本は７０年経っても「戦後復興中」の新興国扱いなので、年に７２０時間、月６０時間におよぶ長時間残業の常態化が許容されている特殊な国である。もっとも、近頃は日本国内でもこのような異常な長時間労働は批判の的になっている。

　ところが、日本企業は長時間労働を改めるどころか、「日本がダメならベトナムで」とブラック労働の海外移転に余念がない。日本と韓国、どちらも過酷な労働条件が労働力の再生産（子作り・子育て）を困難にして、少子高齢化にまっしぐらに向かっている。ベトナムもその道連れにしようということなのだろうか。

　百歩譲って、日本企業が言う年間７２０時間の残業が「死にはしない」程度の「社会人なら当然」の範囲だとしても、ベトナムを同列に扱うことはできない。なぜなら、日本は所定労働時間が週４０時間なのに対し、ベトナムは４８時間だからだ。いわば、ベトナムは月３５時間、年間４１７時間の残業が「もれなく」付いてくるのである。だから、年間２００時間残業すると、中国の残業規制よりも多いことなる。ここで、日本なみに年間７２０時間の残業をすると、年間残業時間は１１３７時間、月あたり９５時間近くなり、過労死ライン（月８０時間）を軽々と突破することになる。ベトナムの辞書にも「カロウシ」の言葉が追加されるのは間違いないだろう。

　もちろん、ベトナムにもいろんな人がいるから、月９５時間残業でも平気で残業手当がもらえるならうれしい、丈夫で便利な労働者もいることとは思う。しかし、残業規制は食品規制などと同じように、「弱い人でも安全」な最低基準であるべきだと思う。そうだとすると、月間３０時間、年間２００時間のベトナムの残業規制は実質月間６５時間、年間６１７時間の規制であり、やや長すぎるきらいはあるものの、決して「不合理」なものとは言えないと思う。

　さて、ベトナムはどのような判断をするのだろうか。

　

　先日イギリス人と話していたら、彼が「ベトナムに来てから価値観が変わった。もっと物を持ちたい、豊かになりたい、お金をたくさん得て富を得たいというよりも、限られた人生の時間をいかに有意義に過ごすかに関心を持つようになった。働くこと、金を得ることにすべての時間を費やそうとは思わない」と言っていた。

　これには私も同感である。ベトナムの労働者の月給が３００ドル、日本の労働者の月給が３０００ドルであっても、日本の労働者が１０倍幸福かと言われればそんなこともない。日本のほうが良いことといえば、自動車を所有していたり、最新のiphoneがぽんと買えたり、海外旅行に気軽に行けるということくらいで、自動車やiphone、海外旅行などは実は無くても全然不幸ではない。一方、ベトナムの労働者は賃金は低いが労働時間が短く、残業の際の手当の割増率が高く、病欠に有給休暇を使わなくても済むから、家族と一緒に過ごす時間が多くとれるし、女性が正社員として男性に遜色ない給料をもらっているから、子育て世帯でも仕事と育児がうまく両立できている。それに、転職が当たり前で、転職期間を利用して学校で勉強したり、あちこち旅行する人も多い。何より、過重労働でうつになったとか、自殺したなどという話は聞いたことがない。ベトナムで日本のブラック企業のようなことがあったら、労働者はみな退職するか、暴動が起こるだろう。

　ベトナムでは残業時間の上限が月間３０時間、年間２００時間なのだが、日本人駐在員と思われる人が「なんで月３０時間の制限なんだよ。俺らなんか月１００時間近いけど死にはしないよ。」と言っているのを聞いたことがある。「死ななきゃいい」という発想はおよそ文明国のものとは思えない。それは、人間ではなくブロイラーや豚のような家畜の「飼い方」のレベルだろう。また、月１００時間近く残業していたら、人間として当たり前な家族や友人と交流したり、自分の興味に応じて遊んだり探求したりといったことはできないのではないか。私が土曜日に出勤しているということを聞いただけで「それでいつ遊ぶんだ？友達とはいつ会うの？」と真顔で質問してくる人が多いことからしても、この「残業感覚」は異常なものだと思う。

　このように言うと「日本で残業を規制して割増率も上げ、病欠（シックリーブ）の制度を導入したら生産性が下がって経営が成り立たない」などという声も聞こえてくる。しかし、これらの制度は日本以外の多くの国で存在していて、日本から多くの支援を行っている新興国でさえも採用されているものである。なぜ他の国でできることが日本ではできないのか、納得できる説明はない。それよりも、残業規制など労働条件を変えるだけで、日本人の幸福感が大きく向上するかもしれないという可能性のほうに興味がある。個々人の賃金の絶対額は減るかもしれないが、社会全体が残業なし、賃金減少を前提とした構造に移行すれば、さほど問題は生じないと思うのだ。「モノより思い出」というのは自動車メーカーのキャッチコピーだったと思うが、これはなかなか真理をついていると思う。それが自動車という高額な「モノ」を売るためのキャチコピーであるのは皮肉だけれど。