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　ナショナルジオグラフィックの記事に興味深いものがあった。

　色鮮やかで渡りをする鳥類と、目立たない色で渡りをしない鳥類とで、放射線による影響（色素欠乏、奇形等）が違うという。その理由に抗酸化物質や免疫系の違いがあるのではないかという。

　放射線が遺伝子を傷つけてガンを起こす理由に、放射線によるＯＨラジカルや酸素によるＤＮＡ損傷がある。通常はこうしたＤＮＡの傷は修復されるが修復しきれないとガン化が起きることがある。
　ＤＮＡ損傷を防ぐには抗酸化物質によりＯＨラジカル等を除去することが有効と考えられている。

　色鮮やかな鳥類は抗酸化物質であるカロテノイドを消費しているので不利である可能性がある。また、渡りで消耗することで、異常を起こした細胞の除去を行う免疫機構のはたらきがよわくなっている影響があるのかも知れない。

　いずれにしろ、ひごろから食生活に気を使っておくのはよいことだ。ポリフェノールやカロテン、ビタミンＣは抗酸化物質としてよく知られる。私は抗酸化物質が多く含まれる緑茶や紅茶をとてもよく飲む。


以下引用

鳥に現れた異常、チェルノブイリと動物

National Geographic News
April 26, 2011

　チェルノブイリの高度汚染地域に生息するツバメの異常発生率が、かなり高いことがわかった。部分的な色素欠乏（b、c、d）、クチバシの奇形（e、f）、曲がった尾や左右不均等な尾（h、i）などが発見されている。生物科学者ティモシー・ムソー（Timothy Mousseau）氏と、協力者でフランス、オルセーにあるパリ第11大学のアンダース・モラー（Anders Moller）氏は、チェルノブイリで10年余り鳥類の個体群調査を続けてきた。最近の統計結果では汚染地域の多様性が低下しており、鳥類の種は非汚染地域の約半分に減り、個体数は約40％まで減少し、脳のサイズも小さい。

「初めて調査に乗り込んだ2000年時点では、異常など見つかる訳はないと思っていたんだ。1986年の原発事故は鳥類に大きな影響を与えていないというのが当時の認識だったからね」とムソー氏は話す。

　一方で何も影響を受けない鳥もいる。目立たぬ体色で渡りをしない種がそうだ。「競争相手がいないせいもあるだろう」とムソー氏は推測する。「色鮮やかな羽毛をまとう種と違い、カロテノイド（天然色素の一種）を大量に消費せずに済む。強力な抗酸化物質であるカロテノイドには、放射線被曝の影響を抑える作用が期待できるし、長距離移動で余分なエネルギーを使わないので免疫系が強いのかもしれない」。

Diagram courtesy Tim Mousseau
http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=2011042603&expand#title

　放射線による差別（区別）が起きるという問題提起は群馬大の早川由起夫教授が早くからしているが、それに対する感情的な中傷も起きている。しかし、氏の指摘は本質的であり重要であると考える。

　＊　　＊

　そもそも放射線は、被曝すれば、本人だけでなくその子、孫等に影響を与えかねないと考えられるものである。その影響度は弱いほど明らかでない。
　人は、この類のことに非常に敏感である。流行性の病気でなくても「うつるのではないか」「結婚したら子供に影響が出るのではないか」と心配をする。そして、差別は営々と行われ続けてきた。
　たとえば、ハンセン病による顔面等の変形を目にして、完治後であっても隔離を続け、断種さえ行われた。　
　それは、至上命題として子孫を残そうとする生物の本能レベルの問題なのだろう。

　放射線の影響についても、すでに区別なり差別が行われている。
　放射線の影響のある地域からの食品、物品に対する拒否、人に対する差別的な扱いが多少なりとも起きている。これは国内でも起きているし、海外から日本に対しても起きている。差別している人が、同じ視点で差別されていることでもある。

　見えないもの、影響が将来現れるかも知れないものへの不安であるために、なおさら排除しようとする動きは強まりやすい。

　
　おそらく、将来高放射線量が観測された地域の出身であるが故に結婚を反対されるケースも出てこよう。そもそも以前から原発周辺地域出身であるだけで反対されるケースがあったという話も聞く。
　そして、高放射線量が観測されている以上、影響がないなどと断言できるはずもなく、この点で差別だと断じることが難しい問題でもある。

　それ故に早川氏は退避を言ってきたし、放射線量がそれなりに高いが政府が退避を決めない地域については、将来のために自ら退避するべきと発言している。

　＊　　＊

　しかし、こうした発言への反発が強い。
・生活があるから、金銭的に、等々の理由ですぐに引っ越せるわけがない。
・早川氏の発言は差別である。

　しかし、それは筋が違う。
　将来起こりうる健康被害、子孫への影響、あるいはそれが起こるにしても起こらないにしても発生する原発事故後の居住地による差別から自分や自分の子供を守るためには、政府が何を言おうと自分で判断して行動しなくてはいけない状態になっていると早川氏は言っているのだ。

　そうした差別が起こること自体を批判したところで、放射線被曝という事実は変わらないし、その影響は低放射線量であっても想定できるからこそ、ICRPは「公衆の放射線被曝許容量は1年間に１ｍSv」と厳しく設定しているのだ（これでもまだ緩いとするものもいる）。つまり、被曝が事実であるなら内容によっては差別とは言えない状況にある。
　放射線の影響をふまえて学校・校庭の利用基準（年間換算５．２ｍSv)があるのに、その基準を緩和して使用させていることそのほかに日弁連が抗議をしている状況にすらある。

　事故が起き、放射線による被害が起きた責任は東電にあるし、原子力政策を続けてきた歴代政府、原子力導入に積極的に関わった読売新聞／日本テレビ放送網にもある。
　当然現政府の対応責任は大きい。
　しかし、今は責任を問うたところで今まさに受けている被害が消えるわけではない。

　今は、放射線の影響が強い地域に住んでいるのなら、万難排して可能な限り放射線の影響が少ないところへ自主的にでも動かなくてはならない。

　簡単には動けないのだから引っ越せというなと言うのは、問題のとらえどころを間違っている。降りかかる災難があるのに、災難から逃げろという人を批判しても失うところはあっても得るところはないのではないか。


　早川氏の述べていることを私なりに言い直すと以上のようになる。


(なお、「フクシマの被曝は避けようと思えば、避けられる。方法は簡単。引っ越すだけでいい。」との早川氏の発言の「簡単」が反感を呼んでいる部分もある。曰く「簡単には引っ越しできない」。反感を持つ側は意味をとらえ間違っているが、私自身tweetを見たとき「簡単」が誤解されるだろうと感じた。こうした言い方は避けた方がよかったと思う）


追記
　動くべき状況にあっても簡単に動けないのが現実。大都市となればなおさら難しい。
　ではどうするか。
・あまんじて放射線の影響や将来の差別を受けるのか。
・影響を受けつつ、東電や政府に補償を求めて終わりにするのか。
・何らかの方法（逃げる、生活の上で自衛する）で影響をなるべく受けないようにするのか。

　比較的低放射線量地域であれば、統計的にも影響は明確に現れないかも知れない。
　それ故に現実的な選択として政府はこれまでの基準を緩和しているものと考える。

　放射線量が比較的低ければ現実的な影響はほとんど無いのかも知れない。
　しかし、それでも子孫への影響を懸念する感覚はあるだろう。結婚問題は消すことが難しい。
　
　差別問題は子孫を残そうとする本能に根ざした問題。根が深いだけに難しい。
　放射線問題はとても難しい。
追記おわり
　
追記
　私は原発に対して疑問を感じ続けていたし、「電力の3分の1はもう原子力です」という、原子力が既成事実化したことをアナウンスする電力会社のＣＦに反感を感じ続けていた。原子力発電所が不十分なリスク評価の状態にあることも知っていたし、それを大きな地震がある度に授業で子供たちに伝えても来た。1年前のチリ地震の時にもこのブログでも原発の危険性に触れた。
原発の状況
チリ地震と津波とリュウグウノツカイ
　今回冷却手段の喪失を聞いてその後起こるであろう放射性物質による被害や風評被害、しきい値問題まで思い浮かべていた。
　通りがかりの人は何も知らずに思いつきで勝手なこと言うが、事故があるまで無批判な享受者であったと言うことは全くないと思う。
追記終わり