Yuh_Fazioliのブログ一覧

　夏真っ盛りになり、エアコンの使用頻度も増えて、燃費も頭打ち。それでも多少は距離を載るせいか、10km/L以上は確保している。



　これまでの最高はリビルトエンジンに当たりもつき、京都往復をした時で、１４．５ｋｍ／Ｌだが、その後だら下がり傾向だった。これは遠乗りをあまりしなくなったことや、買ったときから傷や補修跡が多い外装が眼について仕方がなくなったことで興味が車から他に移っていったことなどから買い物程度にしか乗らなくなったことが大きいだろう。特に一人暮らしをするようになってからは街のことに一生懸命で、車のことなどほとんど気にかけていなかった。

　しかし、２０年を超え、いざ手放すと言うことを考えるとやはり愛着がある。結局いつかはと考えていた全塗装へと進み、そこから燃費も急上昇する。

　グラフの赤い線は１０回平均だが、この線の動きが車に対する愛着と比例しているから面白い。

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　為替相場なんてものを見ているが、あれは各国通貨の金利や信用を軸にした人気投票であると言って良いだろう。人気がある通貨が買われていくが、やがてそれが過熱し行きすぎてしまったり、人気の材料が失われてしまうと突然崩れたりする。ところがそれが行きすぎるとまた突如人気を取り戻して買われはじめたりする。

　そうした動きと燃費１０回平均の動きが似ている気がする。それがおよそ愛着度合いを反映していると考えられるのだ。
　そして10回平均の動きで、為替相場分析のトレンドラインを引いてみると、見事に沿った動きをしているのだから驚く。




　燃費はおおよそ給油１回の走行距離に関係が深い。車に愛着を持っているとそれだけクルマに乗る時間が長くなり、一回に長距離を乗り、その分燃費が伸びる。よく手入れをすることにも関係があるだろう。経済的な要因でよく乗られたりそうでなくなったりもする。

　季節要因も大きいが（まとまった休みがある時期は長距離を乗りやすいとか、冬はあまり乗らないとか）、車に対する愛着が弱まってくるとだんだん燃費が下がる。人気のあった通貨が売られていくのと同じようなもの。通貨だと、売られてもある一定の価格で買いが入るサポートなんてものができやすいが、燃費の１０回平均を見ると、どうも7.8km/Lあたりにそれに似たようなものがあったようだ。そこを切るかと思うと切らないのは、時々「もっと乗ってやらなくちゃ」と思ったりするからかも知れない。

　ところが、通貨だとこのサポートを切るとドカンと売りが加速する。これはそれまでサポートで買っていた連中が損切りをして売りに回るからだ。以降そのサポートラインが今度は上値抵抗になったりもする。
　しかし、パニック的に大きく売られた直後に反発して反転することが起こることもある。あるいは豪ドルのような金利が高く国の信用や経済が比較的安定で人気が底堅い通貨では、パニック的な売りでなければ、サポートを割ったとたんに買い戻しが大きく入ることもよくある。特に新しい材料が出ることがきっかけになって強い上昇トレンドを描いたりする。ピアッツァの燃費の場合はその動きに似ている。愛着が底堅かったのだ。

　燃費がサポートを割ったところでは、車と縁遠い生活をしていてあまり面倒も見ていなかったし、ごく近所の買い物だけだった。ところが、そこで廃車にするかどうかという選択になり、愛着のぶり返しが起こる。人気が底堅い通貨の売られすぎ状態からの反転みたいなものだ。

　で、現在はそのままピアッツァの燃費が買われ続けている。あ、いや、ピアッツァへの愛着が強くなり、よく手入れをし、遠乗りも多くなった。通貨が何かをきっかけに見直され新しいトレンドに乗る流れによく似ている。そして燃費10回平均はかつてない高さまで上昇している。



　もちろん、ピアッツァの燃費にはおよその上限があるのでそこが天井にならざるを得ないが、愛着が続く限りは天井に張りついた動きをするだろう。

　通貨なら存在する限り相場があり続け、何処かで人気が他へ移って売られていくことになるが、車の場合は故障とか飽きとかになってまた燃費が下がりはじめる。どこかで廃車や手放されそこで終わる。


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　燃費に通貨の値動きのようなサポートが存在し、それを割るという動きがとても個人的には面白いのだが、それが自分自身のライフステージ、その時々の興味、活動の方向性を当てはめて考えるとサポートが何故存在したのかも何となく分かる。
　逆に同じようなものと考えれば為替相場の動きの理由もそれなりに理解できるような気がする。

　20年近く乗っているピアッツァの燃費のグラフを見ていると自分自身を振り返ることができてとても面白い。

　普通は下降トレンドを描くのみなのかも知れない。
　

（為替や株、商品など相場を見ている人にしか通じないネタで申し訳ない）

　このところ毎回出席の横オフ。暑いのにそこそこ集まっていた。

　某Iさんのピアッツァはリヤスポイラーを破損したため、ヤフオクでゲットした社外品スポイラーを付けてやってきた。



　これはこれで新鮮。なんか流面セリカみたいだ。



　流面セリカさん。バブル時代の懐かしいトヨタ車。

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　今日は行きの湾岸の東京港トンネルで、トンネルに入り暗くなったとたんに私の走る中央車線だけが突然渋滞。車間距離が充分あったからよかったが、順調に流れていた高速で左右車線の流れは変わらないのに場面転換したとたんいきなり前車が急ブレーキで徐行は危険すぎる。こちらも急ブレーキで回避できたが非常に焦った。

　
　左車線は後方に車がいたので避けられないし、右車線は逃げることは不可能ではなかったかも知れないが既に車速が落ちており、合図もなく車線変更禁止区間でで飛び出すわけにも行かない。急ブレーキで止まりきるしかなかったが、幸い１０ｍ以上の充分な間隔で前車と同速（=徐行）にできた。しかし、前車はその前車とテール・トュー・ノーズ。多重衝突が起こりかねない危険な状況だった。私の後ろの車も車間が充分あったので突っ込まれることもなく。

　トンネル入り口にある電光表示で「トンネル内渋滞」とあり、「え？」とおもったら、その直後のトンネルへの急坂から平坦に変わる部分、天井にさえぎられて見えない先で渋滞。この警告のタイミングでは警告に気をとられて前が確認できずに渋滞に突っ込むことすらあり得る。

　何度も通っている道だが、ここまで危険な経験がなかった。
　追突注意を呼びかける看板が多数あり追突事故は多発しているのだろうが、勾配変化がきつく天井も低い構造に問題があるのは明らかだ。これでは前が全く見えない。今後は特に注意したいと思う。

　帰りもここでは「トンネル内渋滞」警告がありトンネル内が渋滞気味だったが、ナチュラルな減速で流れていたので危険なことはなかった。だが、今朝の経験から入り口で強く減速してしまうと、それに続く車が次々と急減速をするので渋滞が起こる。これが追突事故の原因にもなりかねない。
　前車がトンネルに入ったとたんにブレーキを踏んでいるがこれではスモールと区別がつきづらい。また、ブレーキを踏んでいるのは分かっていたものの、急ブレーキ踏んでいると明確にわかったのは左右の車に前車が取り残されているのが分かってからだ。下り坂のため、多くの車両が軽くブレーキを踏むので、急ブレーキであることを認識しにくい。

　車間距離の確保の重要性をますます感じた。しかし、構造の問題は明らかだ。何とかならないものだろうか。

　参考：

都市高速道路のトンネル区間を対象とした事故分析

↑当該箇所の分析が乗っているが、今回の実感とは若干違う感じもする。


　

　

　本日は黄色い車の集まりの日。きいろ組＆たんぽぽ倶楽部　合同ミーティングが行われている。
　何と62台も集まると言うから壮観だ。

　事故なく楽しんで終えられることを祈っている。

　かくいう私は今回不参加。お昼にチョロッと横オフに顔を出して、たまった家事その他にいそしまねばならない。

　ああ、もうすぐ夏が終わる!

（写真は何の脈絡もなく、海老名ＳＡのメロンキティ）

弁護士から車両時価額についての主張がきたので参考までに書いておこう。

　車両の時価額と修理費では修理費の方が上回っている場合、対物賠償では時価額分を賠償することになっている。修理費が上回ればいわゆる｢当てられ損｣になってしまうので、旧車ユーザーにはゆゆしき問題である。

　さて、その時価額だが、相手弁護士は

・10年を超えた自動車は新車価格の1割が原則
・中古車価格は市場調達価格であり、整備費・ディーラー利益などを含み時価額ではない

と主張した。10年を超えると1割というのは、税制上の減価償却後の残存価値のことである。

　だが、最高裁判決では
 

としていて、市場調達価格を車両の価値としている。

　更に、上記の判決に含まれるが、様々な諸費用について

・買換差額
　物理的または経済的全損、車体の本質的構造部分が客観的に重大な損傷を受けてその買換えをすることが社会通念上相当と認められる場合は、事故時の時価相当額と売却代金額の差額が認められる（最判昭和49 年4 月15 日交民７・２・２７５。赤い本１６７頁）。
・登録手数料関係費
買換のため必要となった登録、車庫証明、廃車の法定の手数料相当分及びディーラーの報酬分（登録手数料、車庫証明手数料、納車手数料、廃車手数料）のうち相当額並びに自動車取扱税については損害として認められる（赤い本1989 年版89 頁「買換え諸費用について」）。

と認めている。

　また、相手弁護士は中古車価格には整備費や利益が含まれると主張しているが、中古車雑誌や中古車サイトに載っているものは車両本体価格（税込み）であり、当然利益は含まれているが整備費は含まれていない。

　利益を含まない下取り価格は当然最高裁判決にある「中古市場において取得しうるに要する価格」ではあり得ない。

　もちろん、自動車事故の損害賠償でなければ、賠償額として減価償却をもとに考えることもあるので全くの嘘ではない。ただ、自動車の場合はそれでは市場価格と大幅な乖離が起こるため、裁判所は市場価格の方を認めているわけである。

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　このように、相手弁護士は、｢素人だからごまかせる可能性がある」と一番低い基準で賠償を済まそうする。相手が素人でも裁判基準を知っていれば反論されるが、反論されて元々である。こうして保険会社の利益に貢献しようとするわけである。意図的なことだから「間違い」を指摘されても恥ずかしいなどと思うわけもない。

　今更時価額についてこんな工作をしてくるとは思わなかった。さすがに保険会社でもやっていない（保険会社同士の示談交渉であるためもあるが）。今後ありとあらゆることについて「認められない」と言ってくるだろう。人身傷害保険を使わずに被害者が交渉を続ける場合はそのたびに反論しなくてはならない。

　スマートにやればあっという間に終わることも、なんだかなんだと賠償金を引き下げる工作に終始する。

　被害者の交通事故相談を行っている弁護士が、一方で保険会社の利益のための仕事をしている。これがこの業界であるのだ。保険会社の協力弁護士になっておけば保険会社から仕事を継続的にもらえるので経営的に美味しい。そうした弁護士のバッチは彼らの利益確保のためにあるわけだ。

　こういう弁護士は、相手の反論で論理的に行き詰まると「あなたが悪魔でないことを証明せよ」と言った事実上不可能な証明（いわゆる「悪魔の証明」）を求めてきかねない。


　こうした保険会社お抱え弁護士に嫌気が差して、保険会社被害者救済の活動をしている弁護士もいる。そうした弁護士は被害者にとっては信頼できるかも知れない。

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　交通事故は弁護士の案件の中でも誰でも扱える簡単なものだと見なされているらしいが、それは件数が多く類型化され過失割合や損害額の基準が明確であるからだ（保険会社の示談サービスが機能するのも同じ理由）。だが、類似態様の判例がなく類型化できないケースになると「なんでも」弁護士の手には余る。それは保険会社の協力弁護士、被害者委任の弁護士双方に言える。
　
　交通事故では弁護士は類型化された基準に頼り切る傾向があり、しかも理系出身の弁護士は極めて少ないので、論理よりも駆け引きのテクニック（法廷なら裁判官へのアピール）に頼る傾向がある。自然科学的な真の論理を持ち出しても理解できないし、ましてや真実の追究など目的ではない。委任者の利益（＝弁護士の勝利）のために、真実と違う判決を勝ち取ろうとする。

　なかなか厄介な人たちだ。

 
　
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　リンクしたページに面白い例が載っていた。

小泉純一郎　「（イラクは）自ら大量破壊兵器を廃棄した、持っていないという立証責任を果たしてこなかった。」
菅直人　「ないことを証明することが難しいというのは論理学の常識であります。」

　さすが詭弁の達人、小泉純一郎。論理が破綻していても勢いで押し通す。世の中の人たちはそんな小泉純一郎の｢勢い｣にだまされ続けた。もう少し論理をチェックすることができれば……。

　久々に事故関係の話を。

　加害者の主張と異なる、保険会社に都合のいい主張で過失割合交渉をしたり、後遺障害認定に１年もかかったり（通常１～２ヶ月程度、本件では保険会社で１１ヶ月書類が寝かされていた）、事故状況の確認にも応じず過失割合をごり押しするなど、信じがたい対応が続いたため、保険会社に苦情を入れた。

　その結果、上司が対応するとのことで電話で話はしたが、直接の話し合いがないままに弁護士対応になった。

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　で、本件で加害者側が「超過修理費特約」に加入していたかどうかを問い合わせていたのだが、保険会社は回答しない。再度問い合わせたところ弁護士対応になり弁護士から説明するとのことだったのだが、不思議なことに弁護士も拒否。

　ところで「超過修理費特約」とは、相手車両の時価額が修理費を上回るとき、６ヶ月以内の修理の場合、５０万円を限度に時価額を超えて修理費を支払うという特約である。

　これは低年式車相手の事故の時、修理費が払われない｢当てられ損｣にならないようにすることで示談交渉をスムーズにまとめるのに役立つ特約である。

　であるから、６ヶ月以内に相手にこの特約があることを示さないと特約の意味がなく、契約者はかけ損になる。

　説明がなかった場合は
１．加入がなかった
２．保険会社が加入を隠し、払い渋りを行った
３．担当者が説明を忘れた（保険会社がその責任をとる必要がある）
と言うことになる。

　加入がなければなかったですむ話だが、なぜか回答を拒否する。

　となると、２か３の可能性が高くなる。

　弁護士が回答をしないため、再度保険会社に苦情を入れた。これは６ヶ月以内の修理を行っていないので特約の対象ではなく、そもそも加害者との示談交渉とは関係がないため、保険会社に説明の責任がある。

　また上司が電話をかけてくるのか、今度こそ保険会社としての対応をするのか。


　なお、こうした保険会社への苦情は全て金融庁に報告の義務があるため、保険会社としては無視はできない。


追記：
　弁護士は、意図的に低い基準にすり替えて損害請求可能額を小さく見せようとする。いちいち裁判所基準（赤い本）で反論せねばならないらしい。