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スバルの弱小な（＞失礼）販売体制が変わっていく、という話。

このところ、自動車業界紙を賑（にぎ）わせている話題のひとつに、「自動車メーカーの国内販売体制の再構築」 がある。

具体的には、トヨタの高級販売チャンネル 「レクサス」 に呼応するかのように発表されたホンダの 「アキュラ」 ブランドの立ち上げ、それに伴う 「プリモ」 「ベルノ」 「クリオ」 の各チャンネルの統廃合である。日産自動車においても販売チャンネルごとの専売制を廃止し、レッドステージとブルーステージで原則的に同じ車種を取り扱うように方針変更されている。その他にも、メーカーが連結対象販売会社の資産を統合することもある。

販売網の再編に関し、新聞記事を拾ってみると次のようなものがある。以下は2006年1月11日付けの日刊工業新聞からの一部要約である。

＜販売網再編の動き＞
◎トヨタ・・・2004年に旧ネッツ店と旧ビスタ店を統合し、新ネッツ店に。
　　　　　　　2005年8月にはレクサス店を立ち上げ。
◎日産・・・2005年にレッドステージとブルーステージを完全併売化。
　　　　　　　7月には連結販社を持ち株会社の傘下に一本化。
◎ホンダ・・2006年3月に既存3チャンネルを完全併売化。
　　　　　　　2008年にアキュラを立ち上げ。
◎三菱・・・2003年に旧ギャラン店と旧カープラザ店を統合。
◎ふそう・・販社36社中、連結26社を3月に統合。

過去には、大メーカーはもとより、中小メーカーもこぞって国内販売チャンネルの複数化を競っていたかのような時期があったが、今回の流れはそうした動きとはまるで対照的だ。要するに、それだけ国内販売の冷え込みと二極化が深刻になったと見るべきだろう。スバルは基本的に新車の販売チャンネルはひとつしかないから、スバル車を購入するときに、そのクルマがどの販売系列に属しているのかを気にする必要は無かった。が、逆の言い方をすれば、他メーカーが販売網に関して頭を悩ませるような、そんな土俵（レベル）にさえ達していなかった だけ とも とらえることができるかもしれない。

ということで、スバルは国内にどれほどの販社と拠点数を持っているのか、調べてみた。以下は2006年1月7日付けの日刊自動車新聞からの抜粋である。

＜乗用車メーカーの国内販売網＞
　　　　　　　　　　　販社数　　新車拠点数
◎トヨタ
　　・トヨタ店　　　　　50　　　　　　987
　　・トヨペット店　　　52　　　　　1015
　　・カローラ店　　　 74　　　　　1296
　　・ネッツ店　　　　118　　　　　1613
　　・レクサス店　　　 －　　　　　 151
◎日産　　　　　　　 151　　　　　3013
◎ホンダ　　　　　　1018　　 　　 2410
◎マツダ　　　　　　 314　　　　　1166
◎三菱　　　　　　　 164　　　　　 861
◎スズキ　　　　　　696　　　　　1991
◎スバル　　　　　　 53　　　　　　545（日本経済新聞によると546ヶ所）
◎ダイハツ　　　　　 63　　　　　　684

な、な、何と、スバルの販社は53社。新車拠点数は545ヶ所であるから、三菱はもちろん、ダイハツの63社684拠点にも遠く及ばなかったとは・・・（国内乗用車メーカーでは最低数ではないのか？）。そんなプアな（＞失礼）販売体制で、過去にはレガシィが東京都内の銘柄別月間売上台数のトップを取ったことがあったり、昨年は銘柄別年間販売台数で第20位（59,370台）を記録するなどしていたのか（→ http://www.jada.or.jp/contents/data/ranking/index.php ）。こりゃ、大変な善戦よのぅ。

他社を見ると、少々意外なのマツダとスズキ（注：あくまで私見です）。スズキは696販社1991拠点となっているが、販社が696社もあるというのは業販店や地場業者などを含めてのことだろうが、それにしても少々乱立気味に思える。スズキ本体としてコントロールできる数なのか？マツダも新車拠点数の割には販社の数が多いように見える。日産は拠点数が3013ヶ所と充実している割には、あまり販売台数がパッとしていないような・・・。三菱はひと悶着（もんちゃく）あったが、まぁ再建途上なのでコメントは差し控えることにしよう。

まぁ、結局は販社の営業所も 「数」 より 「質」 がより強く求められる時代になったので、一概に数が多いとか少ないとかが 「お客様満足度（CS）」 の良し悪しには直結しにくくなったけど、販売の空白地帯を無くしたり都市部では充実させるなど、最低限のレベルを確保させたうえで 「均質なサービス」 が提供されなければならない。

さてそんな販売網のスバルだが、プレスリリース（→ http://www.fhi.co.jp/news/06_01_03/06_01_13_1.pdf ） や 1月13日付け日本経済新聞（→ http://car.nikkei.co.jp/news/main/index.cfm?i=2006011212314c0 ） によると、富士重工業（株）は国内販社を33社に削減するという。
　　　◎北海道や四国、九州など、販売実績や従業員数が少ない
　　　　 販社を近隣の販社に統合し、今秋までに33社に減らす。
　　　◎間接部門で浮いた人員は販売の現場に振り向け、営業力の強化を図る。

また1月15日付け日本経済新聞によると、富士重工業（株）は今後3年間で店舗網に最大600億円を投資するという（→ http://car.nikkei.co.jp/news/main/index.cfm?i=2006011407185c0 ）。
　　　◎従来の店舗投資規模の2倍に当たり、2007年以降の
　　　　 主力車種の一斉改良に合わせて大型化などを進める。
　　　◎古い店舗の外装を統一仕様にするほか、新車を屋内に
　　　　 2、3台しか置けない小型店の展示スペースを拡大する。

失礼ながら、600億円とはすごいなぁ（＞企業規模を考えると）。ショウルームのCI化が より強固に進められるようだが、ムダな投資とならずに実りのある改良・改装につながって欲しいものだ（2005年7月19日付け ブログ ： 新潟スバル、業界初の有機工法によるショウルーム の例もあるから、その点はまぁ大丈夫か）。そしてその頃までには、生まれ変わった（であろう）新店舗に似つかわしい、より魅力的な車種がラインナップに加わっていて欲しいものである。